検索トラフィック激減の原因は「大手サイト一極集中」? ランドが語る「Webの真の姿」【SEOまとめ】
「中小規模サイトへの訪問が減っているのは、大手サイトがトラフィックを囲い込んでいるせいではないか?」そんな仮説をもとにランド・フィッシュキン氏がWebサイト全体のトラフィックを調査した結果から見えてきた、現在のWebトラフィックの真の姿とは
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中小規模サイトへの訪問が減っているのは、大手サイトがトラフィックを囲い込んでいるせいでは?
ビッグテックや一部の巨大サイトがトラフィックを独占する世界に変わっていっているのか?
そんな仮説をもとにランド・フィッシュキン氏がWebサイト全体のトラフィックを調査した結果から見えてきた、現在のWebトラフィックの真の姿とは。
ほかにも、「ゼロクリック時代のマーケティング戦略」「ブログをオワコンじゃなくす価値ある施策」「ClarityにAIエージェント分析機能」「SEO提案を通す秘訣」などなど、SEOとAIの話題をまとめてお届けする。
2ページ目にあるゲイリーの面白動画3本は、どれも技術寄りではあるが、見て純粋におもしろい動画だ。笑いながら学べる良質のコンテンツを3本紹介しているので、今回は全体で8つのネタに抑えてある。
日々寒くなっていく冬の気配に負けず、今週もプロとしての知識を増やす機会を活かしてほしい。
- 検索トラフィック激減の原因は「大手サイト一極集中」? ランドが語る「Webの真の姿」
- クリックが減っても顧客は増やせる? ゼロクリック時代のマーケティング戦略
- 「ブログはオワコン」は本当か? 過去最低の成果率13.9%の裏で“効くのにやらなくなった”4つの一手間
- 人間だけじゃない。AIの買い物行動まで丸見えにするMicrosoft Clarityの新機能
- なぜあなたのSEO提案は響かないのか? タスクの羅列ではなく「事業成長」を描いて予算を獲る5ステップ
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今週のピックアップ
検索トラフィック激減の原因は「大手サイト一極集中」? ランドが語る「Webの真の姿」
ネット利用者は増えたのにWeb訪問数は減少 (SparkToro) 海外情報
中小規模サイトへの訪問が減っているのは、大手サイトがトラフィックを囲い込んでいるせいではないか?
ビッグテックや一部の巨大サイトがトラフィックを独占する世界に変わっていっているのか?
そうした仮説をもとに、「上位100万サイトへのブラウザ経由のトラフィックが2021年~2026年にどう変わったか」を調べて分析した情報をお届けする。
SparkToro(スパークトロ)のランド・フィッシュキン氏が、Similarweb(シミラーウェブ)の世界規模のパネルデータを使って調べたものだ。
結果は仮説どおりではなかった。
トラフィック減少は、大手サイトに集中したせいではない
上位100サイトへのトラフィック配分の増加は「約3%」にとどまり、「集中」というより「停滞」だとフィッシュキン氏は表現している。
ただし、この3%が相対的な増加率なのか、シェアのポイント差なのかは本文に明示されていない。
サイトを訪れる人が全体的に減っているのが実際の姿
一方で、総訪問数※は減っている。ピークは2022年第1四半期の2兆2,430億訪問で、2026年第1四半期には1兆9,140億訪問(ピーク比14.7%減)まで落ち込んだ。2026年第3四半期は1兆9,700億訪問で、ピークから12.2%少ない。
この間、インターネット利用者は増えている。記事に掲載されたDataReportalの推計では、世界の利用者は2021年第4四半期の49.5億人から2026年第3四半期の61.5億人へ、約24%増えた。利用者が増えたのに訪問数が減ったのだから、1人あたりの訪問数は総訪問数よりも大きく落ち込んだことになる。フィッシュキン氏はこれを29.2%減と報告している。
ただし、この数字には注意が必要だ。フィッシュキン氏はまとめで49.5億人を「2022年」の数値として扱っているが、表では2021年第4四半期の値である。掲載値を使い、訪問数と利用者数をともに2022年第1四半期と2026年第3四半期で比べると、減少率は約28.6%になる(筆者による再計算)。いずれにしても、約3割減という規模感は変わらない。
なぜ上位サイトを含めて訪問数が減っているのか?
減少の原因は特定されていない。フィッシュキン氏は可能性として、
- アプリだけで利用する人の増加
- 検索エンジン・AIツール・SNSの中で用事が済んでしまうこと
- コロナ禍で高まった利用水準の反動
などを挙げているが、「AIやゼロクリックが原因」だと実証した調査ではない点は押さえておきたい。
調査範囲にも制約がある。対象はモバイルとデスクトップのブラウザ経由の訪問だけで、アプリの利用は含まれない。世界全体の集計なので、地域ごとの違いが隠れている可能性もある。また、ゼロクリック化は2021年より前から進んでいたとフィッシュキン氏自身が注意を促している(2012年~2020年ごろの可能性を示唆している)。
今回の集計では、上位サイトへのトラフィック集中が大幅に進んだとは確認できなかった。それどころか、上位100万サイトへの訪問数は減り、インターネットユーザー1人あたりの訪問数も約30%減っている。その原因や、地域・業種ごとの影響は、この分析だけでは判断できない。フィッシュキン氏は別のデータソースでも検証し、今後1年~2年ごとに推移を追いたいとしている。
- SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)
グーグル検索SEO情報①
クリックが減っても顧客は増やせる? ゼロクリック時代のマーケティング戦略
デジマのプロが回答 (SparkToro) 海外情報
サイトへのクリックが発生せず、「検索」「ソーシャルメディア」「AI」の各プラットフォーム内でユーザーが目的を達成してしまう時代に、マーケティングをどう正当化し、測定し、組織化していくべきか。
こうした問いに答える情報を、SparkToro(スパークトロ)のランド・フィッシュキン氏が公開してくれた。
アマンダ・ナティヴィダッド氏との共著『Zero Click Marketing』(ゼロ クリック マーケティング)の発売記念ウェビナーで答えきれなかった20の質問に回答したものだ。
多くの企業でトラフィックが減っており、マーケティングの成果を示す新しい方法が必要になっている点で価値があるQ&Aだ。
第1群:非常に多く寄せられた質問
「トラフィック」「クリック」「1対1のアトリビューション」を成功とみなす経営層やCFOに、ゼロクリックマーケティングをどう売り込み、ROIに置き換えるか?
競合がすでに成果を出している例を見せる。たとえば、こういうものだ:
- ソーシャルメディアでのエンゲージメント
- 検索での即答表示
- AIによる推薦
- 著名なニュースレターや媒体での紹介
または、ゼロクリックマーケティングに関する書籍の冒頭数章を一緒に確認するというのも手だ(動画の冒頭でもいい)。
クリックが減るなか、予算を守るためにどのKPIを報告すべきか? ランディングページの閲覧数が最重要指標なのか?
投資しているチャネルによって変わる:
- ファネル上部:
- インプレッション
- 視聴数
- エンゲージメント
- フォロー数
- ファネル中部:
- 指名検索の量(Google Search Console)
- トップページや主要製品ページへの直接訪問
- AIアシスタントでのブランド表示回数(そうしたデータを入手できるようになったら)
ファネル下部では「ランディングページの閲覧数」は役立つが、実際の売上以外の単一指標にこだわりすぎないこと。多くの企業でトラフィックは減っているが、その分コンバージョン率は上がっている。
- ファネル上部:
リンクトインとインスタグラムのオーガニックリーチは死んだのか? 課金しないと届かないのか?
死んでいない。広告と通常投稿の比率は2026年も2022年とほぼ同じ。ただし競争がはるかに激しくなった。リンクトインではトップクラスの投稿でもフォロワーの10%〜15%程度のリーチしかない。1%〜2%にしか投稿が届かないことも普通に起こる。
フィッシュキン氏の投稿は1万〜2万インプレッション、ナティヴィダッド氏の中央値は6,000強だ。
インスタグラムはさらに難しい。広告は、オーガニックでうまくやれるようになるまで基本的に勧めない(ファッション、休暇旅行、ハロウィン衣装などソーシャルメディア向きの商材は例外)。
ゼロクリック時代にWebサイトはどうあるべきか? コンバージョン専用なのか? ブログは続けるべきか?
サイトは今も重要だ。役割はコンバージョンだけではない。ブログもおそらく続けるべきで、記事を各プラットフォーム向けの短い形式に作り変えて配信する。
検索トラフィックの減少は底を打つのか? それはいつか?
わからない。グーグルはAI回答への注力で痛みを感じている。社内指標を信じてさらに推し進める可能性もあれば、ウォール街からの圧力でペースを落とす可能性もある。
第2群:複数の人が尋ねた、広く役立つ質問
アトリビューションは最初から嘘だったのか? それ以前の時代から何を学べるか?
もともと推定にすぎず、「データ源の減少」「プライバシー保護」「端末やブラウザの多様化」「広告ブロッカーの普及」などの理由で精度はさらに落ちた。
教訓は、次のようなものだ:
予算が小さいなら「時系列」や「地域」のデータで結果を示せる小さなテストを繰り返すこと。
予算が大きいならアトリビューションを気にせず、オーディエンスが注目するすべての場所に出ること。
既存の大手ブランドとスタートアップでは取り組み方がどう違うか?
スタートアップや小規模ブランドは、「得意で情熱があり、独自の価値を出せて、オーディエンスが集中している」ようなチャネルを2つ~3つ選ぶ。少しずつ投資し、うまくいったものに集中する。
大手ブランドは、チームか代理店を使って主要な場所すべてに出る。表面的な指標が良く、売上が伸びているなら、貢献度の厳密な測定にこだわらず投資を続けるほうが賢明。
「SEO」「PR」「ソーシャルメディア」「メール」の縦割りと、そのKPIや報酬制度をどう再編するか?
組織によって違うため万能の答えはない。助言は4つある:
- オーディエンス調査から始める
- チームの強みを活かせる施策を考え、部門横断の共通目標を決める(「Jobs To Be Done」の考え方が参考になる)
- 足りない専門性は外注する
- 成功条件を全員で合意したうえで簡単なテストを行う
最初の指標は視聴数やインプレッションなどで、売上への効果は数日から数か月遅れて現れる。
売上やコンバージョン率が変動しているが原因がわからないとき、どうすれば慌てずに済むか?
ファネルの全指標をまとめた相関ダッシュボードを作り、どこで増減が起きているかを確認し、AIツールに検証させる。
多くは長期で見れば通常のばらつきとして収束するはずだ。SparkToroでも通常に比べて400%の週も10%の週もあったが、四半期では平準化された。
複数のことを同時にテストしているとき、リフトベースの測定はどう機能するか?
「製品」「顧客層」「地域」で分けられるならうまくいく。分けられないなら相関ダッシュボードに頼り、AIに各チャネルの貢献度を推定させる。
今のSaaSに最適なコンテンツ戦略は何か?
オーディエンスが注目するチャネルを選び、自社が独自に得意な施策を選び、フライホイール(好循環)の手法で継続的に実行すること。
古典的な広告の書き手(Reeves、Ogilvy、Cialdini)が解説したようなノウハウや考え方は今でも有効か? それとも古くて役に立たなくなっているのか?
今でも有効だ。「人がなぜ買うのか」「何が注目を集めるのか」を理解でき、過去の成功例からアイデアを得られる。ただし、当時の手法をそのまま真似るのではなく、学んで応用するのがポイントだ。
第3群:全員向けではないが、役立つかもしれない質問
調査データも実績もない新市場にどう参入するか?
調査できない分野は存在しない。少なくとも見込み客へのインタビューやアンケートはできる。調査後にチャネルを選び、自信のある施策から試す。ファネル上部で反応がある施策はすぐに諦めない。
書籍の執筆にAIを使ったか?
一切使っていない。このQ&Aの回答にも使っていない。
サブスクリプションの価格設定をどう考えるか? AIはどこで役立つか?
AIはかなり役立つ。「過去データ」「同分野で成功している製品の価格ページ」「オーディエンス調査」といったデータを与え、複数のシナリオを計算させる。完璧ではないが方向性は示してくれる。SparkToroの価格改定でも使った。
ただし、予算があれば価格設定の専門家に頼むほうがいい。やはりAIよりも優れている。
希少疾患を扱う小規模な非営利団体の教育コンテンツに、どう応用するか?
他と同じだ。
- オーディエンス調査を行い
- 彼らが注目するソーシャルメディア・検索・AI・媒体を特定し
- クリックを求めずにそこでメッセージを届ける
(ブランドや解決策にはさりげなく触れる)
最後の4つのQ&Aは、SparkToroのサービスに関する内容なので、ここでは省略した。というのも、SparkToroのサービスは現時点では日本市場には対応していないからだ。
このQ&Aから得られる教訓は次のとおりだ。
オーディエンスがすでに注目している場所に出向き、クリックを求めずにそこで価値を届けること。成果はトラフィックや厳密なアトリビューションではなく、リーチやブランドに関する指標と実際の売上で判断する。
- SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)
「ブログはオワコン」は本当か? 過去最低の成果率13.9%の裏で“効くのにやらなくなった”4つの一手間
成功しているブログは「AI任せ」にしていない (Content Marketing Institute) 海外情報
ブログが高い成果を上げている
こう答えたマーケターは13.9%にとどまった。Orbit Media(オービットメディア)が13年続けているブログ調査で最低の数字だ。「自分のブログが機能しているかどうかわからない」と答えた人も5人に1人近くにのぼり、こちらは過去最高となった。
Content Marketing Institute(コンテンツ マーケティング インスティチュート)のジョディ・ハリス氏はこの調査を取り上げ、次のように促している:
「ブログが効かなくなった」と結論づける前に、成果と関連する取り組みから離れていないか見直すべきだ。
また、オービットメディア共同創業者のアンディ・クレストディナ氏も、「この調査結果は『ブログが効かなくなった』ことを意味しない」と述べている。
元記事では、「成果に結びつきやすいのに、マーケターがやらなくなってきた施策」として、次の4つの取り組みを提示している。
1. 専門家やインフルエンサーとの協業
頻繁に協業しているマーケターが高い成果を報告する割合は、調査平均の2.6倍だった。ところが協業の実施率は2017年の25%から2026年には7%まで下がり、4つのなかで最も大きく減っている。
事例として紹介されているのは、社内の投資専門家を中心に据えたMerrill(メリル)のMarket Briefs(マーケット ブリーフ)ブログだ。次のようなことを勧めている:
- 顧客や従業員など身近な人から探すこと
- フォロワー数より実務経験を重視すること
- 協業の目的や進行手順を明確にすること
2. 独自調査の公開
独自調査の実施率は8年間増え続けていたが、2025年の49%から2026年は37%に下がった。それでも、引用可能な調査を公開しているマーケターの22%が高い成果を報告しており、これは調査の基準値の1.5倍にあたる。
記事によると、独自調査に基づくコンテンツはAI単独では生み出せない。また、検証可能な知見はAI回答エンジンにとって信頼できる引用元になるというメリットもある。
事例は、Express Employment Professionals(エクスプレス エンプロイメント プロフェッショナルズ)が年2回実施している職業状況調査だ。
3. ビジュアルを1点で終わらせない
マーケターの83%は、通常の記事に1~3点のビジュアル(画像、図表、動画など)を使っている。高い成果を報告した割合は、1点の場合11%、2~3点で14%、4~6点で21%と、点数が多いほど高かった。
事例のMassMutual(マスミューチャル)は、AI Overviewsによるトラフィック減少を受け、「視覚的なCTA」や「記事内のインタラクティブ計算ツール」などを導入した。同社の賞への応募資料によると、ブログのトラフィックは前年比で減ったものの、計算ツールの完了数は166%増、リードフォームの送信数は191%増となった。
4. 正式な編集プロセスの復活
(人間の)編集者による正式な編集を取り入れる割合は、2020年の32%から2026年は21%に下がった。
編集プロセス3種類それぞれで、「高い成果があった」と報告した割合は次のとおりだった:
- 「編集者を利用する」場合: 22%
- 「人間の確認なしでAI編集に頼る」場合: 12%
- 「正式な手順なしに自分で編集する」場合: 10%
このなかで、「正式な手順なしに自分で編集する」スタイルで実務を進めている組織が最も多い(31%)のが実情だ――そのスタイルは「高い成果を得た」割合が最も低いのに。
事例はJane(ジェーン)の雑誌Front Desk(フロントデスク)だ。ブログそのものの事例ではないが、編集プロセスは参考になる。記事では2段階の編集手順を紹介している。次のものだ:
- まず信頼性や根拠、読者との適合を確認する戦略的な編集を行う。
- 次にAI特有の言い回しや冗長な表現を整理する文章単位の編集を行う。
「ブログは衰退した」と結論づける前に、成果と結びつく取り組みをやめていないか確認すべきだ。記事では、「コンテンツの有用性」「信頼性」「読者の関与」を高める取り組みを2つか3つ復活させ、成果が改善するかを測定することを勧めている。
筆者から1点補足する。成果の数値は回答者の自己申告に基づいている。取り組みと成果の関連性は示しているが、それだけで因果関係が証明されたとはいえない。それでも、記事が提案する4つの取り組みは実践する価値があるだろう。
- コンテンツ作成がんばってる人用
人間だけじゃない。AIの買い物行動まで丸見えにするMicrosoft Clarityの新機能
週間200万件のAIアクセスを可視化 (Clarity Blog) 海外情報
マイクロソフトのクラリティ(Clarity)が、AIエージェントの行動分析を含む3つの新機能を発表した:
- Agentic Analytics(エージェンティック アナリティクス)
- Brand Agents(ブランド エージェント)
- Ask Clarity(アスク クラリティ)
Clarityの発表では全世界で利用可能になったとしているが、アカウントによって利用可能になっていない場合もあるようだ。次のようなメニューがあれば、利用できるはずだ。なければ、少し待つのがいいだろう。

3つの新機能それぞれについて簡単に解説する。
1つ目のAgentic Analyticsは、エージェントがサイト上で何をしているかを見える化する機能だ。Agent Activityダッシュボードで、「アクセス数の推移」「訪問するエージェントの種類」「検索や予約」「購入手続き」といった行動を確認できる。エージェントが重要なタスクを完了できるかを試すシミュレーション評価もあり、まずはECと旅行のシナリオから始まる。
2つ目はBrand Agentsの拡張だ。もともとはサイト上のAIショッピングアシスタントだが、利用条件を満たすWooCommerce(ウーコマース)とShopify(ショピファイ)の事業者の商品がマイクロソフト Copilot、Bing、MSNなどにも表示されるようになる。導入済みなら追加設定は必要ない。地域ビジネスにも対応し、Square(スクエア)やHubSpot(ハブスポット)、Calendly(カレンドリー)などと連携して、見込み客の獲得と予約受付を直接行える。
3つ目のAsk Clarityは、サイトの使われ方についての質問に普通の言葉で答える機能だ。原因をサイトのデータで検証し、次に取るべき対応を提案し、根拠となるセッション録画へのリンクを示す。ただし、記事公開時点では小売事業者向けのクローズドベータで、ウェイトリスト制だ。
Clarityは、人間の訪問者の分析に加えて、「AIエージェントの行動の計測・検証」と「マイクロソフトのAIサービスでの商品露出支援」へと役割を広げている。
背景にあるのはAIエージェントからのアクセスの急増だ。Clarityの分析では、エージェントによる週間セッション数が3週間でほぼ倍増し、約200万件に達した。検出対象はOpenAI、グーグル、アンソロピックのエージェントで、買い物、予約、フォーム入力などを行っていた。
このように、AIエージェントへの対応は今後ますます重要になってくると予想される。一方で、ユナイテッド航空やeBay(イーベイ)のようにAIエージェントによる自動取引を拒否する企業も出てきている。両社とも表向きの理由は安全性やデータ保護だが、顧客との接点と取引の主導権を第三者のAIエージェントに渡したくないという点が共通していると考えられる。
- AIエージェント対応がんばるつもりの人用(ふつうの人は気にしなくていい)
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