CSS Nite LP53「ワイヤーフレームとビジュアルデザインの間の暗くて深い闇」のフォローアップを公開します
2017年9月30日(土)ベルサール神田 イベントホールで開催したCSS Nite LP53「ワイヤーフレームとビジュアルデザインの間の暗くて深い闇」のフォローアップを公開します。
2017年9月30日(土)ベルサール神田 イベントホールで開催したCSS Nite LP53「ワイヤーフレームとビジュアルデザインの間の暗くて深い闇」のフォローアップを公開します。
年初に業界7つの予測を書くようになってかれこれ9年目だ。
今年2018年については、2020年代に起こるであろう広告マーケティングの劇的な構造変化を踏まえて、企業マーケターとして獲得すべきスキルを文末に定義しておこう。
予測その1
『テレビ×デジタル』統合管理による動的アロケーションを実施する広告主が増える。
ご存知のように、この4月から関東地区のテレビスポットの買い付け単位が「世帯GRP」から「個人全体GRP」に変更される。
ベムは従来から「世帯GRPは取引通貨であって、マーケティングデータではない」と言い切ってきたが、この変更は方向感としては良いことではないかと思える。ただ、関東地区だけとか、今後個人視聴データが整っていないローカル局はどうするのか・・・など課題は多い。今後個人視聴データを基本とした買い付けが標準化すると、ベムが従前から提唱している「テレビの投下量もインプレッション数に換算して、デジタル動画と統合的に思考する」ことが普及していくだろう。
このようにテレビとデジタル統合的に考えることがメジャーになるには、
① 広告主側で別々のセクションで別々の目的で買い付けるのではなく、
② テレビとデジタルそれぞれに予算を固定化しない。
ということが求められる。
例えば、ブランドマネージャー側でテレビ2億、デジタル5千万と予算化したら、合計2億5千万をベストパフォーマンスになるように運用(配分)するのは宣伝部という案配だ。
そもそもリアルタイムで競合ブランドのテレビ出稿やソーシャルからの消費者の評判、オウンドで観測されるスパイクなどをダッシュボード化できる今、事前にプランしたとおりにすべて執行する従来のやり方は早く脱却すべきである。予算化しないと始まらないものの、達成目標の設定がないまま予算消化が目的化することが多い。
キャンペーンのKPI設定を徹底し、「目標達成を目指して運用する」ことが求められる。
そのためにも、キャンペーン予算の1割をどちらに使うか流動的にしておくなどの方法が考えられる。
予測 その2 AIスピーカー、AIカメラのマーケティング活用が始まる
昨年末から普及が進むAIスピーカーだが、これらを無償で配る代わりにトレードオフにデータ収集を許諾してもらうモデルでのマーケティング活用が出てくるだろう。
準備されているAIカメラでもよりこうした活用が広がると思う。
例えばカメラであればペットの見守りサービスとトレードオフにテレビ視聴データを提供してもらうなどが考えられる。
いずれにしても調査をパネルを謝礼で維持するモデルは旧態依然としている。出来るだけ多くのデータが集まってくるモデル開発にAIスピーカー、AIカメラが勝つよされるだろう。
予測 その3 競合ブランドの動きを観測するレーダー型ダッシュボード広まる
マーケティングダッシュボードとは飛行機のコックピットにある計器類のようなものだ。だから表示される数値を「ふ~ん」と眺めているだけだと飛行機は墜落してしまう。そもそも計器類があるのはどう操縦するかを判断するためだ。マーケティングダッシュボードも同じで、「打ち手ありき」でデータが表示されていないといけない。
ベムはリアルタイムダッシュボードが普及する一番の意味は、競合ブランドの動きが即時把握できるということだと思う。
競合がテレビキャンペーンを打ってきた時、ソーシャル上に競合ブランド名がグンと盛り上がってきた時などをすぐにキャッチアップして、即時に対応策を打つことができることに価値がある。
そういう利用法が今年は広まるだろう。
予測 その4 「正しいインプレッション」が定義され、実効性のあるアトリビューションが再興する。広告接触が正しく評価されるため正確な認知相関が把握される。
昨年、ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセイフティについての問題が、ネット広告のクリティカルな側面として強く認識された。
ネット広告にブランディング効果を担わせてきた米国市場だけでなく、日本でもこの3つの課題が論点化されてきたことは、日本でも本格的にデジタル広告のブランディング効果を期待されていることの裏返しでもある。
長くCPAを効果指標としてきた日本のネット広告市場では、コンバージョンして初めて課金されるのだから、多少ビューアブルでない、あるいは人が見ていないインプレッションがあっても、あまり問題にしてこなかった面もあり、買う側の責任も少なくない。
過去一時流行った「アトリビューション」も、実際には人の目に触れていないインプレッションもカウントしていたとすると全く間違った評価となってしまう。
昨年はしっかり課題として認識された「これは正しいインプレッションか?」は、今年「正しいインプレッションを買う」手段が模索されるだろう。
予測 その5 テレビ視聴データの「売る側のデータ」から「買う側のデータ」の変換が進む。 ブランドが指値が出来る環境へ テレビスポット入札応札型取引きへの素地づくり始まる。
昨年、年初予測に「テレビCM枠のオンライン入札の試み始動」と書いたが、これは
今年に持ち越した。
そもそも有限な枠を販売するからには入札応札型の価格形成がもっとも合理的なはずだ。
テレビスポットはどんなパターンで投下しても、基本テレビ視聴者に万遍なく到達する。
よって、視聴時間の長い高齢層に若年層の何倍もの回数当たる。この買い方だとどうして
もいらない枠も一緒に買わされている。
パーコストが高くても効果的な枠だけ買う方がいいのだが、どこの枠がターゲット効
率や視聴質がいいのかのデータがないので、指値ができない。
今はテレビCM枠を売る側のデータしかない。
買う側が指値ができるようになるための「買う側のデータ」が必要だが、そうした動きが
進んでいくだろう。
つまり「売る側のデータ」から「買う側のデータ」への変換である。例えば、エリアご
との投下データも広告主の販社エリアごとに編集するなど、局単位が当たり前という発想
から脱却する時期だろう。
予測 その6 アマゾンエフェクトによる小売り激変現象が顕在化 従来の小売りデータや施策を前提にしたDMP構想はいったん破綻する
小売りの現場のID-POSなどの購買データを連携して、施策を最適化しようという構
想は、データを扱うSIerなどに多くある。
しかし、こうしたDMP構想が実現する前に、リアルな店舗販売時点でのマーケティング
施策の有効性はなくなってくるだろう。
店舗に人を呼び、ものを売るビジネスは、根本的にその価値の転換を迫られるだろう。
百貨店は、昔は店舗に人を呼ぶのではなく外商していた。あらためて、サブスクライバー
ビジネスへの転換を余儀なくされる。
もし眼鏡を専門に売るECビジネスがあり会員が20万人いるとすれば、まだ資金がある
百貨店はこれをひとり10万円でもいいので買収すべきだろう。店舗は売っぱらった方がい
い。
こうしたサブスクライバーの縦のラインをいくつか買収して、横につないで新たなマー
チャンダイジングをしていくのが本来の「顧客ありき」の外商ビジネスのDNAである。
テナント事業という不動産業に転じた時点で百貨店ビジネスの崩壊が始まっていたといえ
る。
「売りものありき」で不特定多数に売るビジネスから「会員が買ってくれるものやサ
―ビスを商品化」するのが百貨店のような小売り業の価値である。
予測 その7 スマホ動画へのユーザー反応に関する研究が進む
スマホの動画コンテンツや動画広告にユーザーがどう接触していて、どんな反応をしているのかについての研究が進み、ユーザーの受容性が高く、ブランディング効果の高いスマホ広告のフォーマット開発のきっかけになるだろう。
以前、ベムはスマホ広告(特に動画広告)の成長には、ユーザー受容性があり、広告効果の有効性も高い広告フォーマットが確立するまで、いったん踊り場に来ると予測した。これからテレビとの統合効果を求められる時代に、スマホでの広告フォーマットはもっと検証されるべきであり、その基礎データをつくるためのユーザー反応データが必要となるだろう。
最後に2020年代の広告マーケティングの構造変化に向けて
企業マーケターがすべきことをPOEで整理してみた。
Paid (買うべきもの)
これは直接買うべきものと言ってもいいが
・良質なパブリッシャーのコンテンツ
・良質なパブリッシャーの掲載面
・プログラマティックオペレーション
Owned (所有すべきもの)
・広告配信先データ
・広告配信設計知見
・インハウストレーディングのオペレーション知見 自動入札への布石
Earned (得るべきもの)
・マス×デジタル統合のハンドリングスキル
・ブランド視点からユーザー視点のデータマーケティングスキル
・パブリッシャー(メディアから優良なアフィリエーターまで)と
ダイレクトなやり取りをしてネイティブコンテンツ開発をするスキル

毎年大晦日の夜に書いている一年の振り返りと翌年の抱負。今年はまったり酔っ払っちゃったので本日元旦に一年の計を。
まずは2017年の振り返りを簡潔に。
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7割達成。
セミナーもたくさんやったし、クライアントも増えたけど、まだまだ十分とは言えない。
戦後70年続いたマーケティングパラダイムが変わったことをもっと強く啓蒙していく。
▼
3割達成。
2016年12月から始まった、本気で遊ぶ大人の趣味マガジンFunmee!!
夏には枻出版社からジャック・タカハシ編集長を招聘し、編集体制を強化。
iOSアプリもリリースして、12月には趣味ログアプリに大幅にリニューアルすることもできた。
でも、目標は日本の国民総幸福量の向上。
まだまだまだまだ足りない。2018年、本当に本当に頑張る。
▼
未達。
2017年、トライバルメディアハウスはおかげさまで10周年を迎えることができました(あざます!)
ということで、次の10年の成長基盤をつくろうと動いてたんですが、ちょっと間に合わなかった……。
2018年、やる。まじでやる。
▼
達成。
というか、2017年はこれしかやってなかったような……。
みんなに手伝ってもらったおかげで、無事鎌倉移住を果たすことができました。
鎌倉最高す!

▼
未達。
数ヶ月前から一週間休みを取って準備していたのに、どちらも天候不順で行くことができず。
でも、
#02 1/14 筑波山
#03 2/12 陣馬山~景信山~高尾山の縦走
#04 3/19~20 大菩薩嶺
#05 4/30 塔ノ岳~丹沢山
#06 6/5 編笠山
#07 9/8~9/9 雲取山
と、6個登れたから良しとする。
▼
未達。
気分が釣モードにならなかった……。2018年に持ち越し!
▼
達成。
4泊5日じゃなく、2泊3日になっちゃったけど、十分すぎるほど楽しめた。
電気もガスも水道も風呂もトイレも無い冒険、最高でした!
Funmee!!で四万十川下りのプレゼントキャンペーンやってるから、みんなもぜひ!

10年の歴史とともに事業ポートフォリオがだいぶ動いてきているので、再度これからの10年を見越した選択と集中を行う。そして、いろいろと組織構造に試行錯誤してきたけれど、2018年はALLトライバルとしての総力戦が展開できるシンプルな体制で勝負して、事業計画を達成する。
「本気で遊ぶ大人の趣味マガジン」から「毎日がもっと楽しくなる趣味ログアプリ」にリニューアルしたFunmee!!。まだまだPhase1だけど、ようやく当初から実現したかった世界が形になった。あとは多くの人に使ってもらい、シアワセになってもらうだけ。ユーザーグロース、ユーザーハッピネス!本格的なマネタイズは2019年度から♡
これは2017年と同じ。2018年度中に皆さんにご報告できるよう頑張ります。
トライバルメディアハウスには、5年勤務すると、1ヶ月の連続休暇を取ることができる「浮世離れ休暇制度」というものがあります。僕は当然勤続10年。まだ数人しか取得していないので、ここは率先垂範。社長自らが手本を見せる!ということで、5月のGW明けから引き続き1ヶ月間の浮世離れ休暇を取得します!皆さまよろしくお願い致しますm(_ _)m
Funmee!!の #いつか撲滅運動 に登録した2018年の抱負がこんなに……。
・写真うまくなる(SONY α買う)
・ロードバイク始める
・海釣り始めて、魚を三枚におろせるようになる
・SUP始める
・ガレージつくってオトナの秘密基地にする
・ガレージの中に書斎をつくる
・庭でカレー屋さんを開店する
・ピザ窯DIYする
・紅葉の涸沢カールにテン泊登山行く
・100人キャンプイベントを主催する
・ボクシング復活させて7kg痩せる
・ピアノでMusic For a Found Harmoniumを弾けるようになる
これに加えて、サーフィン復活、定期的な登山、キャンプ、、、笑。
===
ということで最後に2018年の活動コンセプト…は、2016~2017年とまったく同じ。
人の二倍働き、人の二倍遊ぶ。全てが仕事で、全てが遊び。
遊ぶように仕事をし、仕事をするように遊ぶ。
仕事も遊びも、平日も週末も、ライフワークミックスで人生まるごと楽しみつくす。
そして今年から2020年までの3年間は、さらなる熱狂の渦中で生きる。
皆さん、2018年もよろしくお願い致します( `・∀・´)ノ
ユーザー体験を損ねる広告をブロックする機能を 2018年2月15日から Chrome に実装することを Google はアナウンスした。Coalition for Better Ads という団体が作成した Better Ads Standards というルールに準拠していない広告を Chrome で非表示にすると Google は今年6月に通知していた。
- Better Ads Standardsに準拠していないウザい広告をGoogle Chromeが完全ブロック、2018年2月15日から開始 -
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特定の国の検索結果にだけサイトを表示させないようにする機能や設定を Google は提供していない。また IP アドレスに基づいて、特定の国のユーザーのアクセスを遮断することは技術的には可能ですが、検索の視点からは推奨されない。
- 特定の国のGoogle検索結果にサイトを表示させないようにする設定はSearch Consoleにはなし -
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ジャパネットホールディングスはフルフィルメントを強化するためグループを再編する。
ジャパネットたかたの物流を担うジャパネットロジスティクスと、大型商品の配送や設置を手がけるジャパネットフィールドサポートを2018年1月1日に合併すると12月25日に発表した。
商品の発送から設置までを1社が担う体制に変更。配送リードタイムの短縮や破損率の低下、応対精度の向上、コスト削減などを図る。
合併により誕生する新会社の社名は「ジャパネットロジスティクスサービス」。代表取締役社長は、ジャパネットホールディングス社長の髙田旭人氏が兼務する。本社は長崎県佐世保市。
新たな取り組みとして、メーカーと配送業者、ジャパネットの3社で大型商品専用の新センターを保有する。配送料金の値上げなどに対応するのが目的。総輸送距離や輸送回数の削減、設置キャパシティの確保と拡大に努めるとしている。

新会社の発足後、グループのコールセンター部門を担うジャパネットコミュニケーションズに置いている、物流関連の問い合わせ窓口を新会社に移管する。発送と設置の窓口を一本化することで、サービスレベルを引き上げるのが目的。
また、ジャパネットが販売しているガスコンロなど、家電以外の商品の自社設置サービスも拡充する。今後、資格取得や講習などのサポートを行い技術向上を図るという。
ジャパネットフィールドサポートは2016年1月設立。設置や訪問サービスが必要な商品の配送と設置サービスを行っているほか、家電リサイクル品の回収や、家電の出張修理なども手がけている。
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オリジナル記事:ジャパネットがフルフィルメントを強化する理由――送料値上げ対策、サポート強化
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スポーツブランドのアディダス ジャパンは12月26日、Googleが提供する「ローカル在庫広告」を導入、店舗周辺でGoogle検索を行った買い物客に対して商品と店舗情報を表示できるようにしたと発表した。位置情報を活用したスマホ広告でオムニチャネルを強化する。
「ローカル在庫広告」は、ユーザーがスマホで商品などについてGoogle検索を行った際、その商品を販売している付近の店舗情報や商品情報を表示する広告サービス。
広告をクリックすると店舗詳細ページが開き、店舗の「在庫情報」「営業時間」「店舗までの道順」などを表示する。「ローカル在庫広告」の対象はアディダスの直営店84店舗。

アディダス ジャパンは近年、オムニチャネル化を推進している。2014年5月、実店舗にiPadを設置し、店頭で在庫切れの商品をオンラインショップで販売するサービス「エンドレスアイル」を開始した。
2017年10月には、「アディダス オンラインショップ」と「リーボック オンラインショップ」の2つのECサイトで、店頭取置・店頭決済サービスや店舗で返品を受け付けるサービスを本格導入している。
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オリジナル記事:アディダスがGoogleの「ローカル在庫広告」導入、オムニチャネルをさらに強化
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2017年、ネットショップ担当者フォーラムがお届けした記事はおよそ1,100本。その中からアクセスの多かった上位100本をご紹介します。編集者からのコメントとあわせてご覧ください。

楽天が2位、Amazonは3位――ネットユーザーが選んだブランド力の高いWebサイト
アマゾン日本事業の2016年売上高は約1.1兆円【Amazonの2016年販売状況まとめ】
「志布志市志布志町志布志」……ある日、こんな配送先情報が入った注文がありました。

【2016年】ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円

宅配便が急増する12月、ヤマト運輸と佐川急便は運用を一部変更して対応
安田「越境EC」の年になるかと思っていた2017年ですが、ふたをあけてみれば「物流」の年でしたね。2018年は、ECの世界に「販促」だけでなく「マーケティング」の流れも重なってくるとといいな、と思っています。
瀧川「物流が回らなければモノは届けられない」ことが改めて認識された1年でした。個人的には、AIやロボットが販促といったフロント業務のほか、物流や受注などのバックヤード業務にも広がり始めたことが印象的な出来事。作業は自動化され、人の仕事はよりクリエイティブさが求められる時代に……そんな2018年になるのかも。

政府はヤマト運輸の配送問題をどう考えているか。国交省大臣の見解は?
アマゾンが「Amazonフレッシュ」を開始、最短4時間で生鮮食品を届ける仕組みを解説
1日で約2.8兆円を売り上げたアリババの「独身の日」まとめ【取扱高推移あり】
ヤフー小澤氏が語る「Yahoo!ショッピング2017年の戦略」と「2016年の振り返り」

アスクルの物流倉庫は約8割が焼損か。「ロハコ」商品は横浜のセンターで配送を対応
池田初代iPhoneの発売から10年。「ネットの買い物は不安」といった時代は過ぎ、いまやスマホでの買い物は当たり前。スマホのEC利用は引き続き伸びていて、買い物体験が変化していますね。今年の後半は、AmazonやGoogleのAIスピーカーが話題になりましたが、数年先には画面を見ることなく音声だけで買い物をする日常が……なんてことを想像します。
内山個人的に通販をよく利用するのですが、宅配ボックスがあるので再配達をお願いすることは滅多にありません。住宅情報サイトで検索してみるとわかりますが、こんなに便利なのにさほど普及していません。設置スペースの問題はもちろんあるでしょうが、全国の大家さんがこぞって宅配ボックスを設置してくれたら、再配達は相当減り、住人もハッピーなんですけどねえ。

【ECサイト利用状況】Amazonと楽天市場、消費者はどう使い分けている?
【2017年版】EC売上高ランキングまとめ――1位Amazon、2位ヨドバシ、3位スタートトゥデイ

国内ECシェアのトップはAmazonで楽天は2位、大手モール3社で約5割【JETRO報告書】
1日で2.8兆円を売り上げたアリババ「独身の日」、楽天の年間国内EC流通額に迫る取扱高
【2017年春版】通販・EC売上ランキングまとめ~300社の合計売上は約6.2兆円

ヤマト運輸のサービス見直しに石原経済再生相が言及「荷主に優越的地位がある印象」

2社の通販サイトでカード情報が漏えいか。止まらないECサイトへの不正アクセス

カード情報など約72万件が漏えいか。決済代行のGMOペイメントゲートウェイ
【最新】通販・EC売上ランキングまとめ2017年夏版~300社の合計売上は約6.5兆円

再配達を1割削減した「ウケトル」はパンク寸前の宅配業界を救うか
配送料がまた値上げかも! の前に通販・ECに携わる皆さんは知っておきたい物流問題

楽天やYahoo!で注文したのに、Amazonの段ボールで届く? 「アマゾン転売」を禁止に

【ECアプリのポジショニングマップ】ユーザー数1位は楽天、2位はAmazon

オンライン決済サービス15選。手軽な決済方法で、アパレルECはもっと身近になる

「楽天市場」で月商1億円以上の店舗数は159店、3000万円超の出店者数は735店

「Yahoo!ショッピング」が「Apple Pay」を導入へ、50万店超で利用可能に

ドクターシーラボ公式ECサイトの公開停止の影響は? 1か月半で通販売上は最大11億円減

KDDIが本気でECモール「Wowma!」を運営するワケ。集客・販促・出店施策を聞いてきた

アマゾン日本事業の売上高は約1.1兆円で17%増(円ベース)、ドルベースでは3割増

Amazon、3日限りの「春のタイムセール祭り」3月31日から
EC市場は2020年に約190兆円、EC化率は25%まで拡大する【中国EC市場の予測】

楽天傘下のケンコーコムと爽快ドラッグの合併会社は「Rakuten Direct株式会社」に決定

経済産業省が中小企業向けにITツール導入補助金制度、申請受付スタート

イケアがネット通販を4月から本格スタート、店頭在庫をECに活用する仕組みで展開
LINEのECサービス「LINEショッピング」は自社サイトの集客UPに役立つ? 出店方法は?

「Amazonフレッシュ」を使ってみました。こんなに美味しいお刺身がアマゾンから届く日が来るなんて…!
アマゾンだけで米国EC市場のシェア43%、止まらない成長の理由
「Amazonプライムの価値をより高める」アマゾン幹部らが語る会員向けカードの詳細
クレカを使わない10代が使うECサイトは? 1位は「Amazon」2位は「メルカリ」

なぜAmazonで買い物する? アマゾンの利点は「品揃え」「安さ」「配送料無料」

Amazonは3位、楽天市場は12位「消費者が選ぶ価値が高いブランドランキング」

Amazonの最大セール「プライムデー」が7/10からスタート【2016年の流通実績あり】

楽天・三木谷社長が語る「楽天市場」が2017年に力を入れていくこと

ネット通販18サイトでカード情報漏えい約1万件、カートシステムに不正アクセス

楽天もブラックフライデーキャンペーンを開始、「楽天市場」「Rebates」で消費喚起

セキュリティコード含むカード情報578件が流出か。雑貨などのECサイトに不正アクセス
千趣会も驚いたLINEの集客効果とは? 担当者が語る「LINEショッピング」活用ポイント
しまむらが始めるネット通販、約1400店の実店舗を生かすその仕組みは?

【Amazon調査】利用者の16%がプライム会員、買い物頻度「数か月に1回」が最多

「宅配便を1回で受け取ろう」。環境省が再配達削減プロジェクトを発足

アスクルの物流倉庫で火災発生、「ロハコ」の東日本エリアからの注文受付は停止中

アマゾンがビジネスファッションのECサイト 「Suits Store」をオープン

楽天が後払い決済サービスを提供へ、楽天ペイの標準決済として年内にも搭載予定

トランプ氏来日で荷物の遅延が起きる? 交通規制で都内の集荷、配送に影響の可能性
Amazonがリアル店にこだわる理由── ウォルマートを追うアマゾンのスゴい実店舗戦略
auユーザー3800万人超にアプローチできるECモール「Wowma!」2017年度の戦略まとめ

最も使われるECアプリは「Amazon」。女性は「楽天市場」男性は「アマゾン」が1位

アスクル倉庫の資産価値は火災前で121億円、実質損失額は78億円か

楽天の国内EC流通総額は3兆円台に突入、伸び率は12%増【2016年度】

楽天、河野奈保氏が常務に昇格。最年少で、常務執行役員に初の女性
「ZOZOTOWN」で消費者が送料を決める制度、スタートトゥデイが業界初の取り組み


不正アクセスでカード情報1207件が漏えいか。セキュリティコードも外部流出の可能性
三越伊勢丹のEC責任者を辞めた中島郁さん、これから何するんですか?

東日本大震災で廃業寸前、ピンチをチャンスに変えた加工品会社の復興ストーリー

無印良品が「ネットストア」含むWebサイトをリニューアル――その目的と内容は

佐川急便を装った迷惑メールに注意を。「[佐川急便] 請求内容確定のご案内」メールはウィルス感染の恐れ

顧客満足度の高いECサイトは「ヨドバシ.com」が4年連続1位。顧客期待が高いのは「通販生活」
1位メルカリ、2位Amazon、3位楽天――ホーム画面設置率が高いECアプリ

古くて新しい広告キャラクターで受講者3割増! 「日ペンの美子ちゃん」復活の舞台裏

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セシールの「何を言っているのかわからない」あのテレビCMのフレーズが帰ってくる!
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なんだか納得の調査結果→女性の3人に1人が「ECで商品が見つからない」、男性の4人に1人は「不満なし」
メガネスーパーが「EC関与売上」をKPIに設定し、決算短信で公開した理由
「ZOZOTOWN」はなぜ伸びている? スタートトゥデイ副社長に聞く好調の理由

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セキュリティコード含むカード情報1.7万件が流出か。インテリアECサイトに不正アクセス

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ヤマト運輸、単価下落で「儲からない」。宅急便取扱数は過去最高ペースも喜べない理由
中国EC市場から日本の食品が消えた日。現地の越境ECサイトで何が起きているのか?

セブン&アイとアスクルが業務提携、生鮮食品のEC「IYフレッシュ」などをスタートへ
カートに商品入れない新しい買い物体験、「Apple Pay」実装のフューチャーショップが実現

ブラックフライデー知ってる? 海外EC利用者の4割「知らない」

【保存版】EC・通販関連調査のデータ62選まとめ 2017年

スマホ経由の消費額はEC全体の約3割、購入額が多いのはアパレルや旅行

RIZAPが「楽天市場」に出店。“結果にコミットする”シェイプアッププログラムを販売


集客が伸びてるECサイトはどこ?[ジャパネット、アーバンリサーチの集客構造調査あり]
アマゾンが小売業界を制する日がやって来る……小売り企業が対抗する方法は?


ヤフーが「年末プレミアム会員セール」を「Yahoo!ショッピング」でスタート

Amazonの「プライムデー」は過去最高の注文数、アマゾンジャパンが日本の状況を発表

公取委のアマゾンに対する調査終了、アマゾンジャパンは「最安値縛り」を廃止

顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、顧客を失望させないECサイトは「ファンケル」

日銀総裁がヤマト運輸の料金見直しに言及。コストに見合った対価を消費者は受け入れる?
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:ネッ担 アクセスランキング 2017。1位から100位までをドーンと発表します! | 週間人気記事ランキング
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2017年はEコマースでもさまざまなトレンドが誕生しました。今年最後のトレンド予報では、特に検索数が急上昇したショッピング関連のキーワードを振り返ります。Yahoo! JAPAN の検索データ(対象は2017年1月第1週~12月第1週まで)から2017年の急上昇キーワードを抽出。「ファッション」「家電」「食品」のカテゴリーに注目し、男女別のランキングを作成しました。
急上昇キーワードを読み解いていくと2017年のトレンドだけではなく、人々の消費行動のきっかけが見えてくる気がします。「何でこのワードが伸びたのか」と考え&研究することで、急上昇のきっかけとなった販促施策、マーケティング施策、商品施策など、販売元の“ヒットの仕掛け”もわかるかもしれません。
2017年のトレンドキーワードや商品から、2018年の商品開発やマーケティング施策を考えるヒントにしてください。

1位の「シュプリーム ヴィトン」は人気の高いブランド同士がコラボレーションしたことで注目を集め、前週に対する伸び率、検索ボリュームともに高い値となりました。
3位の「スカジャン」は小泉進次郎議員が選挙で着用していたことで話題に。商品を卸している「東洋エンタープライズ」も同時に急上昇しました。

1位の「ナルエー」、2位の「リトルボッコ」ともに著名人・芸能人が着用していたことで話題になった商品です。4位の「アネロ」のリュックは模造品が出回るほど人気になりました。


1位となったのは「ドライブレコーダー」。2017年6月に起きた痛ましい高速道路での事件をきっかけに検索数が急上昇。年間でも家電部門1位のキーワードとなりました。2位と3位には「apple製品」が入り2017年も人気は健在です。
AIスピーカーや加熱式タバコなど新しいデバイスが登場したのも、2017年ならではの特徴です。将来的には、AIスピーカーを使ったネットショッピングも浸透していく?

ティファールの自動調理鍋「Cook4me(クックフォーミー)」や、バーミキュラの「ライスポット」が上位にランクイン。3位の「ブリタの水筒」や5位の「ダイソンの布団クリーナー」など、利便性だけでなく、デザイン性を重視する傾向が顕著に表れています。


森永製菓50周年の記念に発売された「チョコボール50倍」が男性の食品部門で1位に。このチョコボールは、なんと普通のチョコボールの50倍の大きさ。お値段やカロリーの高さでも話題になりました。
2位3位には男性に人気のインスタント食品がランクイン。一風変わった味に、男性の興味が集まりました。

女性1位となったのは「ハーゲンダッツ 華もち」。4位にも「雪見だいふくみたらし」が入るなど、和風味のアイスが2017年のトレンドに。発売当時には売り切れが続出し、捜し求める人々によって検索数が急上昇しました。
2位の「マキシマム」とは、宮崎県にある中村食肉という工場で製造されている調味料です。宮崎のご当地スパイスとしてテレビで紹介され一気に全国区レベルの知名度に。こちらはヤフーショッピングでも取り扱いがあり、購入できます(2017年12月現在)。
いかがでしたでしょうか? 2017年を振り返って、思い当たるキーワードはありましたか?
2018年はどんなトレンドが生まれるのか、いまから楽しみです。2018年もいい年にしましょう! それではまた、良いお年を。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:ヤフーの検索データで振り返るネット通販のトレンドランキング【2017年まとめ】 | ヤフーの検索ニーズから学ぶ「トレンド研究所」
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noindex robots meta タグ を設定したページに設置してあるリンクは、たとえ、follow robots meta タグが併用されていたとしても、Googlebot が最終的にはたどらなくなる。つまり「noindex,follow」は「noindex,nofollow」と同等にやがて扱われる。
- SEO屋は誤解していた!? noindex,followは長期的にはnoindex,nofollowと同じ。noindexページのリンクをやがてGoogleはたどらなくなる -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
大麦製品のECサイト「大麦工房ロアオンラインショップ」(運営は大麦工房ロア)で、クレジットカード情報が最大で2万4780件流出した可能性があることがわかった。
調査会社による調査では、不正アクセス直接的な証跡は発見されていないものの、カード情報が抜き取られた可能性は否定できないため、12月25日に情報の漏えいの疑いについて公表。
大麦工房ロアは外部からの不正アクセスと推察しているが、侵入経路や手段は判明していないという。
流出した可能性がある対象は、2015年10月1日から2017年8月7日の間に「大麦工房ロアオンラインショップ」において、カード決済を新規利用した顧客情報。
氏名、カード番号、有効期限、セキュリティコードが流出した可能性がある。
2017年8月7日、クレジットカード会社から決済代行会社を通じてECサイトを利用した消費者のカード情報の流出懸念について連絡があり、ECサイトを閉鎖。専門調査会社Payment Card Forensics(PCF社)に調査を依頼した。
9月30日に最終調査報告書を受領。不正アクセスの直接的な証跡は発見できなかったという。
なお、大麦工房ロアでは漏えいの懸念が伝えられた後、直ちに次の対応を行った。
なお、12月27日現在もECサイトは閉鎖中。セキュリティ専門会社のアドバイスの下、ECサイトのセキュリティ強化、チェック機能の強化を実施していくという。なお、ECサイトでは次の対策を行うとしている。

経済産業省主導の「クレジット取引セキュリティ対策協議会」(事務局は日本クレジット協会)は、2017年3月8日に公表した「クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画-2017-」において、EC事業者に対して2018年3月までにカード情報の非保持化、もしくは「PCI DSS準拠」を求めていく方針を掲げた。
カード情報の漏えいの頻度が高い非対面(EC)加盟店については原則として非保持化(保持する場合はPCI DSS準拠)を推進。EC加盟店におけるカード情報の非保持化を推進するため、PCI DSS準拠済みのPSP(決済代行会社)が提供するカード情報の非通過型(「リダイレクト(リンク)型」または「JavaScriptを使用した非通過型」)の決済システムの導入を促進するとしている。
また、独立行政法人情報処理推進機構では不正アクセス対策についての資料をまとめており、「安全なウェブサイトの作り方」などを閲覧することができる。
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オリジナル記事:大麦製品のECサイトでカード情報2.4万件が漏えいか。セキュリティコードも流出の恐れ
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