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実店舗は「店舗人件費と家賃、粗利を責任者がコントロールできなければ失敗する」

ドゥクラッセは、40～50代の体型をカバーしつつトレンドをとり入れ、品質を重視しながらも手ごろな価格で婦人服を提供して成長しており、最近では紳士服も強化している。フィットフィットは、デザイン性はもちろん、人間工学を熟知した靴の匠と組んで外反母趾にもやさしいコンフォートシューズブランドとして人気だ。

創業10年目の前期（2017年7月期）は、グループ売上高が210億円に拡大。カタログを中心に通販チャネルが好調だが、ブランド認知拡大や新客開拓、スケールメリット追求などを目的に店舗展開にも積極的で、前期の売上高に占める店舗事業の割合はドゥクラッセが約25%、フィットフィットは商品特性もあって約75%まで拡大した。19年末には婦人服で60店舗、婦人靴66店舗の販売体制を整える計画で、店舗事業の重要性はさらに高まってきそうだ。

これまで通販からスタートしたファッションブランドの店舗展開については、大手通販企業が百貨店に出店したものの百貨店顧客から相手にされなかったり、EC専業が店舗を増やして失敗したり、倒産した事例も少なくない。

ではなぜ、ドゥクラッセグループの店舗展開は好調を維持しているのか。同社によると、店舗人件費と家賃、粗利（と原価）を店舗責任者がコントロールできなければ実店舗は失敗するという。加えて、「価値のある商品を最適なチャネルで提供することが大事」（岡田峰昌COO）と指摘する。

ドゥクラッセの店舗展開も最初は駅ビルや地下街などに出店していたが、最近では百貨店の顧客がブランドのターゲットにもっとも近いようで、関東では京王百貨店新宿店や小田急百貨店新宿店、関西では大丸梅田店やあべのハルカス近鉄本店などの主要百貨店でブランド認知が拡大。フロア内の売り上げは常に上位に位置しているという。

実店舗を積極展開している（画像はDoCLASSE 新宿アルタ店 レディース店内イメージ）

通販チャネルの強さも店舗事業には好都合で、ドゥクラッセのカタログ会員230万人が毎月届くカタログを見た後に実店舗で商品を確認するケースは珍しくなく、新聞広告に掲載された商品の店舗売り上げは他商材に比べて確実に伸びるという。フィットフィットも通販チャネルが実店舗にとって「トラフィックのジェネレーター（発生源）になっている」（石川淳フィットフィット店舗事業責任者）とする。

一方、ドゥクラッセのカタログでは毎月約120品番を掲載しているが、実店舗で展開できるのは平均100品番程度で、かつ毎月すべての商品を入れ替えることはできないため、店舗事業では独自に強化品番を設定。効率よく販売を集中してトップラインを上げる手法を採用している。ただし、カタログの強化品番は店舗でも在庫をしっかり持って販売している。

専門部隊が全国で催事

通販企業に限らず、常設店を開設する前に期間限定店を構えて消費者ニーズなどを確認するケースは多いが、同社グループでもとくにフィットフィットは専門部隊が全国を駆け回って催事店舗を展開している。

フィットフィットはターゲット層が普段、婦人靴を購入する場所として百貨店が多いため、地方出店を計画する際はそのエリアで一番店の百貨店で催事を行い、販売実績を確認する。加えて、都市ごとの人口や世帯収入などから商圏のポテンシャルを割り出し、催事の結果と合わせて出店の判断材料にする。同社によると、年間の靴購入点数は世帯収入に比例する傾向があり、重視するポイントのひとつという。

一方、催事は期間限定ということもあって購入意欲の高い消費者が多く、常設店とは来店時のマインドが異なるため、単純に催事の売り上げだけで判断せず、来店客やニーズも見極めているようだ。また、催事の時期や実施期間、何階に出たかなどの条件によっても売り上げが左右されるため、できるだけ平準化して催事を行っている。

購買客数はブランド力

実店舗事業が健全な状態にあるかの判断基準としてドゥクラッセグループが重要視しているのが“購買客数”で、「客単価よりも大事でブランド力の指標になる」（石川氏）とし、どの成長段階においても大事だという。

同時に、既存店売り上げの前年比にも注視しており、「既存店の前年比がとまるとか、購買客数が前年を割ることはブランドにとっての危機」（岡田氏）と指摘。ドゥクラッセでは売り上げの上位15店舗、フィットフィットも上位16店舗の経営状態をとくに重視しているようで、旗艦店には商品を集中させて商品の質に問題がないかを必ず確認している。

また、同社グループでは“商売人”としての原点を大事にするためにも、商品原価や家賃比率、本部経費、人件費率、間接費率など損益計算書の数字をすべて各店の店長に公開。経営者目線で店舗の状態を把握することは店長の大事な役目だ。商品在庫については、両ブランドとも現在は本部主導でコントロールしているが、将来的には商品の発注や在庫管理を各店で行えるようにしたい意向だ。ファッション業界では店舗ごとの在庫管理は企業によって考え方がことなるが、店長が損益計算書まで把握している企業は少ないようだ。

過去最大面積の旗艦店開設

店舗事業を拡大中の同社グループが一段上のステージに上る絶好の機会と位置付けているのが、6月22日に決まった新宿アルタへの出店だ。

新宿アルタ店のイメージ

ヤングマーケットが縮小していることを受け、新宿アルタはターゲットをピュアヤングからトレンドに関心の高い幅広い世代へと再設定。ドゥクラッセの婦人服と紳士服、フィットフィットが新宿アルタ1階の大部分に入居することで、従来は若者のイメージが強かった当該施設が、カップルや婦人など幅広い年齢層が楽しめるスポットとして生まれ変わるという。

両ブランドにとっても旗艦店となる新宿アルタ店は過去最大面積の店舗で、婦人服が約340平方メートル、紳士服が約142平方メートル、フィットフィットが約70平方メートルとなり、合計面積は約552平方メートルに上る。

同店は全国の店舗の中でもっとも豊富な商品ラインアップとし、幅広い年齢の消費者にさまざまなファッションを提案。ドゥクラッセはカタログに近い品ぞろえで臨むほか、強化品番や同ブランドの強みにもなっている柄物などを効果的に打ち出せる商品ステージを設けるという。フィットフィットも少し若い層向けの商品展開や、通販チャネルと新宿アルタ店だけの限定商品も提案する計画だ。

店舗デザインはグループの旗艦店として売り場全体に統一感を持たせ、夫婦で来店してもらえるように男性客が休憩できるコーナーも設ける予定だ。また、店舗外には大型看板を設置して集客につなげる。

fitfit 新宿アルタ店 メンズ店内イメージ

店前通行量の多い好立地に最大店舗を構えることもあり、新宿アルタ店はグループ全体で2～3年後に年間25億円を売り上げる店舗を目指すとしている。

店舗事業のトップに聞く今期戦略の進捗は？

ドゥクラッセCOOの岡田峰昌氏（写真右）と、フィットフィット店舗事業責任者の石川淳氏に、両ブランドにおける店舗事業の重点取り組みや新宿アルタ店にかける意気込みなどを聞いた。

――ドゥクラッセは店舗の大型化やMD強化を今期テーマに掲げる。

岡田「メンズを拡大しており、京都四条通店の地下にメンズコーナーを設けたり、あべのハルカス近鉄本店は約50平方メートル増床し、大丸梅田店も約26平方メートル増床した。また、近鉄百貨店和歌山店はレディースとメンズの併売店舗としてスタートし、町田東急ツインズ店もメンズ売り場を増床して大型化するなど、今春夏はメンズを踏まえた増床を実施した。現時点でドゥクラッセ43店舗のうち、メンズ商品を購入できる店舗はメンズ単独店1店舗を含めて13店舗に拡大した」

――メンズも支持されている。

岡田「メンズの店舗に行くと、お客様から『こういうブランドが欲しかった』という声をよく聞く。いま、当社がターゲットにしている40～50代くらいの男性が買えるブランドが少なく、そこに当社のメンズ商材がはまっている」

――フィットフィットは利益構造の見直しなどに取り組んでいる。

石川「事業を筋肉質にする取り組みは順調に進んでいる。利益がしっかり出る構造を作ることが大事だが、単純にコストを削減しろと言うのは会社の文化としては良くない。コスト削減というネガティブな言葉を使わずにスタッフのモチベーションを高められるかが私自身の挑戦で、“ムリ・ムダ・ムラ”をなくすことで利益構造の見直しを図っている」

――グループで新宿アルタに大型店を出す。

岡田「次のステージに上がるための大事な店舗になる。これまでの平均店舗面積は約115平方メートルだが、新宿アルタ店はグループ全体で約552平方メートルという過去最大の店舗で、1階の大部分を占める。いままでと品ぞろえや見せ方、オペレーションなどすべてを変えないといけない。オペレーションは、ドゥクラッセだけで店舗スタッフ20人体制で臨む。本部の補強も必要になる」

――見せ方や品ぞろえでのチャレンジは。

岡田「見せ方については、まだカタログに比べて店舗のインパクトが弱い部分があり、新宿アルタ店で大きく変えていきたい。例えば、強化アイテムやドゥクラッセの強みである柄物商品などを見せるステージをいくつも設け、月別にMDを組んで変えていく。品ぞろえについては、ほかの店舗は平均100型くらいを扱うが、アルタ店では130～140型程度の展開を考えていて、よりカタログの品ぞろえに近づく。メンズ商材も取り扱うため、夫婦で来店してもらえるようにターゲット年齢層を少し幅広く設定していく」

――フィットフィットの売り場は。

石川「次のステージの店作りとして、フィットフィットの売り場もドゥクラッセとの統一感を持たせ、グループ店舗内の靴売り場のイメージで店作りをしている。フロア全体の店舗設計を1社に任せ、全体のトーンを崩さないようにフィットフィットのブランドカラーである赤も入れた。両ブランドにとって従来にないデザインの店舗で、フィットフィットとしてはドゥクラッセのお客様も取り込んでいきたいし、少し若い方に向けた商品も展開する。まだ詳しく言えないが、他店では扱わず、通販チャネルと新宿アルタ店だけの限定商品も提案していく」

――アルタ店の売り上げ目標は。

岡田「新宿アルタ店はグループ全体で2～3年後に年間25億円を売り上げる店舗を目指す。東京オリンピックの開催と重なってくるため、もっと上を目指せる可能性もあると思っている」

――新しい顧客層との接点にもなりそうだ。

岡田「店前の通行量が非常に多い立地やアルタという館のポテンシャルもあり、広告塔としても有益だ。新宿アルタ店ではさまざまなことに挑戦するためプレッシャーを感じているが、次のステージに上がるためのチャンスととらえている」

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：創業10年で売上210億円のドゥクラッセグループに学ぶ通販企業の店舗事業を伸ばすコツ | 通販新聞ダイジェスト
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芸能界からEC業界へ転身した理由

加藤公一レオ（以下加藤）：2017年12月23日に放送されたバラエティ番組で、「大原かおり」から「大原がおり」に改名したと発表されましたよね？

大原がおり（以下大原）：そうなんです。ずっと改名したくて、「大原がおり」に改名しました！ 改名してからはとっても順調なんです。「大原かおり」という名前では笑いは起きませんが、「大原がおり」にすると、お会いする皆さんが「がおり～」とイジってくださり、笑いが生まれるようになりました。やはり芸能界にいる以上、関わるすべての方を笑顔にしたいと思っています。

今回の“e-女”

グラビアアイドルからネット通販オーナーへ転身した大原がおりさん
1996年グラビアでデビュー。その後バラエティを中心にCM・ラジオ・舞台など幅広く活躍。幼少のころから趣味だった洋服作りと犬好きが高じて2005年には自身が企画・デザインしたドッグアパレルブランド～Otty（オッティ）～を立ち上げ、現在に至る。

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加藤：プロ根性というべきか、テレビで拝見してきた大原さんらしいというか……。大原さんはグラビアアイドルとしてタレント活動をされる傍らで、ドッグアパレルブランドのネット通販のオーナーとしても活動しています。ネット通販を始めたきっかけを教えてください。

大原：愛犬と飼い主さんとの毎日の生活がより一層楽しくなる商品を届けたい――ただ、それだけの思いで始めました。ブランド名は「Otty（オッティ）」です。由来は、「お手」からきています。最初に愛犬と飼い主さんとの心が通じた時の喜びを一生忘れないで、大切に楽しい人生を歩んでほしいという思いを込めて、ネット通販を始めました。

今から13年前、犬好き、洋服好きな私にデザインしてほしいという依頼が舞い込み、素人なりにペンと紙を持ってデザインをスタートしたことがきっかけです。すぐにいっぱい売れるだろう！ という甘い考えとは裏腹に、スタート当時は全く売れませんでした。

それからというもの、夜な夜な仕事に取り組み、会社設立当初の「絶対に売ってみせる！」という決意を胸に、「Otty's world」という会社を立ち上げ、数名のスタッフを雇いました。スタッフは、インターネットに知見がある若い方を採用していろいろと手伝ってもらいました。当時の私は、パソコンの起動さえできませんでしたから。

スタッフが帰った後、まだまだ働くぞ！ と思いパソコンを起動しようと思ったのですが、電源ボタンがわからず、その日は何もできずに終わったことも。それくらい私は何も知らない、できないオーナーだったんです。

ネット通販を手がける大原がおりさん

加藤：商品開発にはどのように取り組んでいるのですか？

大原：私が指示書やイラストレーターでデザインを仕上げ、ペットグッズのサンプルを作ります。そのサンプルがかわいければ、よりお客さまに満足いただける商品に仕上げるため、多くの服飾関係のバイヤーが集まる韓国へ素材などを買い付けに行きます。布地も手触りや長さ、幅はそれぞれ異なるので、生産量に応じて生地の要尺なども1人で計算しています。その後、納得のいく仕上がりになるまで何度もサンプルを作り直し、商品化しています。

加藤：商品開発へのこだわりを感じます。実は、“売れる”通販会社の共通点は商品へのこだわりがとても強いんですよね。というのも、今の通販業界はぶっちゃけ、マーケティングの力である程度上手くいく世界だと思っています。

ただ、お客さまに長く愛され、成長し続けている“売れる”通販会社は間違いなく、商品開発へのこだわりが強く、お客さまのニーズを最優先に考えています。大原さんの「Otty」が創業して13年経っても、なお愛され続けている理由がそのお話からよくわかります。どのような商品を取り扱っているんですか？

大原：洋服、首輪、リード、キャリーバッグ、ペット用カート、オーナーさん用のキーホルダーなど、小型犬から中型犬に特化した商品を販売しています。小型犬から中型犬に特化している理由は、日本では小型犬の人気が非常に高く、小型犬のオーナーさんは多頭飼いをする方が多いから。そのため大型犬の商品よりも小さめなワンちゃんに特化した商品展開をしています。

加藤：確かに！ よく小型犬を何匹も連れて散歩している人を見かけます。反対に大型犬を何匹も飼っている人はあまり見かけません。マーケッターとしての目が鋭いですね！

売れない通販サイトから、“売れる”通販サイトへの転機

大原さんが運営するECサイト「Otty（オッティ）」

加藤：今まで13年間続けてきたということは、やはり“売れる”きっかけがあったんですよね？

大原：起業当初は、ネット通販の知識が全くなかったので、お客さま1人ひとりに手紙を書いたり、プレゼントを同梱して送っていました。ある時、ペットの洋服だけでなく、飼い主さんにも喜んでほしいと思い、クマちゃんのキーホルダーを販売することにしました。

そのキーホルダーは、ただのキーホルダーではなく、お守りとして持ち歩いてほしいという思いを込めて、パープルとベビーピンクは総合運、ショッキングピンクは恋愛運、黄色は金運、水色は仕事運というように、色によって運気を変えて作成しました。そのキーホルダーをお友達にプレゼントしたら、たくさんのお友達が「このお守りクマちゃんキーホルダー、抜群！」と喜んでくれて、ブログに掲載してくれたんです。すると……ある日、1日でまさかの800個の発注が。

加藤：ほんとですか！？ すごいですね！

大原：「お守りクマちゃんが私にも幸運をもたらしてくれたんだ！」と喜んだのもつかの間、ネット通販の経験が浅かった私は、在庫数の上限を設けずに販売してしまい、当初仕入れていた在庫ではお客さまに商品が行き渡らないという問題が起きたのです。

加藤：今までの“売れない”通販サイトが、いきなり“売れる”ネット通販になってしまったものだから仕方ないですね。800個の受注はどうなったんですか？

大原：すぐに追加生産をお願いしました。私のことも含めて、クマちゃんのミラクルなパワーが噂になり、商品が多くのブログに掲載されていきました。そして、テレビでも話題になり、飛ぶように売れていったんです。結果的には2万個以上は生産しました。ただ、寂しいことにドッグアパレルブランドをやっていたのに、売れたのはクマちゃんのキーホルダーだったということです（笑）。

アイドル・大原さんがドッグアパレルブランドにこだわった理由

売れるネット広告社 代表取締役の加藤公一レオ

加藤：ドッグアパレルブランドをやっていたのに売れたのはクマのキーホルダーだったこと、当時ミニスカポリスで大人気だったグラビアアイドルの大原さんにとって、もっと“売れる”商品はあったと思います。たとえば、下着を中心としたアパレル系商品や化粧品などです。それなのにドッグアパレルブランドに固執した理由はなぜですか？

大原：そうですね。葛藤はありました。せっかくこだわりを持ってドッグアパレルブランドを立ち上げたのに、結局はキーホルダーなどの雑貨が売れるんだという落胆があったんです。ブランドの運営を辞めようとも思いました。それこそ、ゴルフウェアの販売のお話をいただいたり、下着ブランドの立ち上げのお話もありました。

しかし、ドッグアパレルブランドを始めた時の「愛犬と飼い主さんとの毎日の生活が一層楽しくなる商品を届けたい」という思いを捨ててまで、「ゴルフウェア始めたの！」「下着の販売をしているよ！」と販売商品を変えていくような芯のないことはしたくなかったんです。

当時の私は“大原かおり”という一芸能人として、一人間としての価値が問われている気がして。起業当初の思いを忘れずに、絶対にブレない気持ちを持って必死に踏ん張ってきた13年間でした。

加藤：その思いを気付かせてくれたのは、2万個以上を売り上げたキーホルダーだったのですね。お客さまのために商品を届けたいという思いを再確認することができた、とても貴重な出来事だったんですね。

大原：それから、ペットグッズが売れず、キーホルダーがなぜ売れたのかということを考えるようになりました。実はキーホルダーは全色同じ数を生産したのですが、“売れた”のは恋愛運のピンクなど、女性が好む色ばかり。反対に、ブラックやブルーは売れ行きが悪く、初めてお客さまの消費行動、何を好んで何を求めているのかということを意識するようになりました。

その頃からやっとネット通販のオーナーらしくなれたというか、マーケッターらしくなれたと思います。それからは、在庫をある程度保有しながらも、徐々にではありますが順調に売れるようになっていきました。

加藤：売れなかった理由は、商品力不足ではなく宣伝力にあったということも考えられます。なぜなら、キーホルダーが売れた理由は当時の知名度を最大限に活用して宣伝したからです。芸能人の方の宣伝力は凄まじいと思います。広告費はかからないので、大原さんのその後の取り組みは大成功だったといえます。

大原：そうですね！ 当時、インターネットが大成長していた時期でもありましたし、これからはブログやSNSの活用が必須になると確信しました。

マーケッター・大原がおりのインフルエンサーマーケティング

大原がおりさんのオフィシャルブログ

加藤：ECサイトを立ち上げるだけでは “売れない”。そこで、大原さんは本能的にアフィリエイトや友達のブログ掲載の依頼をしていたんですね。この広告に関する働きかけは、今旬なインフルエンサ―マーケティングのようです。ビジネスを一から学び、ネットショップの売り方を肌で感じられたことはとても意義のあることだと思います。

大原：どのように売るのか、お客さまはどのように「Otty」のことを知ってくれるのか、買ってくださるお客さまはどこにいるのか、ということを何度も失敗を積み重ねて経験できたことは本当に良かったです。

加藤：素晴らしい。“売れない”ネットショップが一夜にして800個の受注をしたことは夢のある世界といいますか、芸能人らしいなと思いますね。ブログの活用に着目した出来事は、マーケッターとしての才能が花開いた瞬間だったと思います。何も知らない状態から、広告手法を見つけ出して実績をあげたのですから！それ以降はどのようなマーケティングをしていったんですか？ やはりブログを活用したのですか？

大原：当時はブログに広告要素を加えてもそれほど嫌がられる時代ではありませんでした。ブロガーの友人と商品をプレゼントし合い、ブログで紹介し合っていました。私も宣伝告知に協力し、アパレルブランドのURLを記載して宣伝をしていました。友人とお茶やご飯に出かけるときは、お互いのブログのリンクを付けて配信するので、その際に最新のブログを商品紹介の内容にしている方もいました。

加藤：面白い記事を提供することも重要ですが、見てくれているファンの方たちに広告と感じさせないスキルが求められますよね。今はブログというよりもSNSの方が盛んだと思います。特に大原さんが注力しているものはありますか？

大原：そうですね。今はダントツでInstagramです！

大原がおりさんが運営する「Otty」のInstagram

大原：タグ付けが主流になっているので「#Otty」と検索すると、「Otty」の洋服を着用したワンちゃんの写真をたくさん見ることができます。自分でデザインした洋服を着てくれているワンちゃんを見ることが私の1番の喜びです。最近はその喜びのお礼に、感謝の気持ちを込めて写真をリポスト（Instagramでほかの人の投稿を自分のアカウントでシェアすること）しています。ただよく見ると私よりフォロワー数が多かったりして……（笑）。

本当にかわいいんですよね！ そんなお客さまとのコミュニケーションを私は大切にしています。お客さまが身近にいて、実際に利用しているところから改善点を見出すこともあります。

人生を楽しく、成功させたいなら、“今すぐ”行動を

対談ではマーケッターとしての顔を見せてくれた

大原：ネットショップを立ち上げた時に1つ夢に描いていたことがあります。それは、ビジネス業界人の方と知り合いになってお食事に行ったり、今回のe-女企画のような対談をしてみたいということです。それが、今まさに実現しています。本当に今まで13年間努力してきてよかったなと思っていますし、やはり何事も諦めないことが重要だなと感じています。

加藤：そう言っていただけて嬉しいです。私も大原さんの1歩ずつ成長を遂げられた“売れる”ドラマをお聞きして感激しています。抱えている課題や今後の取り組みについて教えてください。

大原：昔は売れないことが課題でしたが、今は店舗への卸販売も始めています。もちろん自社のネットでも販売しているのですが、卸と直販の在庫管理が連動していないということが課題です。卸先からオーダーをいただくと、ECサイト側の在庫から引き当てて発送しているのですが、そこがまだ仕組み化されていない状況です。

そのせいで、完売してしまった商品なのにネット上では在庫有になったままの状態にしてしまい、お客さまにご迷惑をおかけしてしまう事象が発生しています。また、これからは今まで以上にお客さまに喜んでいただけるような商品開発をしていきたいと思っています。

起業当時は、大赤字で必死な中、数多くの工場に足を運んでは断られ、原価が高騰しては交渉するといった問題があり、理想のデザインが実現できないことが多くありました。

加藤：一番の売りであるお客さまに喜んでいただけるデザインにこだわれなかった時期があったんですね。

大原：忙しく働いていても売れず、八方ふさがり。ですので、デザインに納得がいっていなくても販売せざるを得ない状況に置かれていました。ただ、そのような商品が売れることは決してありませんでした。逆に“売れる”商品は、一切の妥協なく作り上げ、自信を持って提供した商品だけでした。その時に、改めて自分の心に少しでも妥協の念があると、お客さまの心は動かないんだなということを思い知らされました。

加藤：ズバリ、お客さまはとても正直です。本当にいい商品がどうかを見抜く力を持っています。少しでも妥協したら売れません。それは大原さんが語ってくれた通りだと思います。

大原：それからというもの私は商品開発に100点ではなく、120点のクオリティを求めました。それ以降、従業員がいた頃よりも今の方が断然、売り上げがいいんです！ 当時は従業員がやってくれて当たり前という「他人事」のような気持ちがありました。でも、いざ1人になってみると、自分がやらなきゃ誰がやるんだという「自分事」精神が芽生えました。

加藤：やはり何事も「自分事」として捉え、成功に導いていかなくてはならないと思います。売れるネット広告社も“クライアントの目標を「自分事」として執着し、100%達成させるために命がけで「行動」し続ける”という行動指針を掲げています。全社員が「自分事」精神で取り組めば、どんなことだってやり抜くことができると私は信じています。

大原：「自分事」として捉えることって本当に大切なことですね。身に沁みて感じました。そして何より行動することですね。私が今日に至るまで諦めずに続けられたのも、足を止めずに行動し続け、そしてその商品を気に入って購入してくださるお客さまがいたからだと思います。

加藤：本当にそう思います。この世の中って意外と行動できる人は少ないんですよね。行動すれば成功するとわかっていながらも行動しない。私は今まで数多くの講演を行ってきましたが、参加した人で実際に行動に移す方は10%以下。90%以上の人は単純に勉強しにきた凡人です。世の中で成功を望んでいる人はとても多いのに対して、実際に行動を起こす人は驚くほど少ない現実があります。

「来年になったら勉強しよう」「来年になったら起業しよう」「来年になったら仕事を頑張ろう」「来年になったら新規事業を会社に提案しよう」「来年になったら親孝行しよう」――こんなことを言っている人は、来年どころか、再来年も目標を達成できないでしょう。多くの人は目標に対してすぐに「行動」しません。

現状維持という名の“先送り”をしています。“先送り”をしている間に時間はどんどん過ぎていきます。チャンスはどんどん逃げていきます。行動を伴わない目標は、単なる妄想でしかありません。目標と行動がそろって、はじめて達成でき、人生を変えられるのです。人生を楽しく、成功させたいなら、“今すぐ”行動です！

大原：そうですね！ 私も改名したばかりですし、これからもっともっと行動していきます！タレント活動も皆さんの笑顔のために頑張ります！

加藤：今回は本当にありがとうございました！

対談を終えて

グラビアアイドルとして大活躍してきた大原さんにとって、下着を中心としたアパレル系商品や化粧品などを売ろうと思えば、簡単に売れたでしょう。ただ、13年もの間、“愛犬と飼い主の毎日の生活が一層楽しくなる商品を届けたい”という思いを届けたいという一心でネット通販に取り組みました。

そして、芸能人としての強みをフル活用して、“売れる”ネット通販にまで大成長させました。関わるすべての人の笑顔のために改名までしてしまう大原さんは本当に素敵です。これからも大原さんの芸能人として、そして“売れる”ネット通販オーナーとしての活躍に期待しています！

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オリジナル記事：元ミニスカポリスでネット通販オーナーの大原がおりさんに聞く「ECで成功する秘訣」 | EC業界で活躍する女性の働き方に迫る“e-女”～Presented by売れるネット広告社～
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化粧品通販のオルビスは6月1日、配送状況の確認や再配達依頼などの機能を搭載した新たなスマホアプリ「ORBISアプリ」の提供を始める。ウケトルが運営する再配達問題解決アプリ「ウケトル」と連携した。

「ORBISアプリ」は、既存の「ORBIS Point アプリ」で提供していたポイント機能などに加え、荷物の配送状況の確認や、電子バーコードでコンビニ払いを行う機能などを新たに実装る。コンビニ払い機能は「PAYSLE」と連携した。

スマホで簡単に商品の配送状況の確認、商品代金の支払いが可能となる。配送状況を確認できることで不在配達を防ぐなど再配達問題解決に貢献すると同時に、決済の利便性向上を図る。

「ウケトル」は宅配荷物の追跡や再配達依頼を行う無料アプリ。配送会社と連携しており、ユーザーは配送状況の確認や再配達依頼をアプリ上で行える。

「楽天市場」や「Amazon.co.jp」のアカウントに連携すると、配送ステータスを自動追跡できるほか、届く直前にプッシュ通知を受け取ることもできる。

2016年4月のリリースから約11か月でダウンロード数は10万DLを超えた（ウケトルの公表数値）。

ウケトルによると、ECの買い物から配送状況の確認、再配達依頼まで自社アプリ内で完結するのは「ORBISアプリ」が日本初という。

オルビスは不在再配達を減らすため、2017年7月に小型商品の配送を受領印不要で郵便受けに投函する「メール便」に切り替えた。

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オリジナル記事：オルビスが荷物の配送状況確認＆コンビニ支払い機能搭載の新アプリ「ORBISアプリ」
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スペインの名門サッカークラブ「FCバルセロナ」から、アンドレス イニエスタ選手が完全移籍で「ヴィッセル神戸」に加入することを発表した楽天。「楽天市場」では、加入を発表した記者会見の翌日5月25日から、イニエスタ選手の加入に関するセールイベントを始める。

5月25日（金）10時～28日（月）9時59分まで、「ようこそイニエスタ 感動をありがとう！全ショップ対象エントリーでポイント2倍」を行う。

キャンペーンにエントリーすると、全ショップで付与されるポイントが2倍になるほか、イニエスタ選手が故郷で造るワインを購入するとポイント10倍となる企画を実施。「楽天市場」内のヴィッセル神戸オフィシャルグッズショップでは、イニエスタ選手の新ユニフォームを先行販売する。

イニエスタ選手はスペインの故郷ラ・マンチャという地域で畑とセラーを所有。2010年にヴィンテージから自らの名を冠したワインの販売を始めた。イエニスタの名前を冠したワインの販売キャンペーンでは、京橋ワインなどが参加している。

楽天は2017年、公益社団法人日本プロサッカーリーグと「JリーグオフィシャルECプラットフォームパートナー」契約を締結。J1、J2、J3すべてのクラブのグッズ販売業務を受託している。

グループの楽天野球団、楽天ヴィッセル神戸などが試合で勝利した時などは、ポイントキャンペーンなどセールイベントが行われる。イニエスタ選手の加入により、「スポーツの試合後のセールイベントに注目が集まる」「サッカー関連グッズ店はイエニスタ選手加入の恩恵を受けそう」といった楽天出店者の声があがっている。

ワールドカップ後にチームへ合流するとされるイニエスタ選手。W杯後のシーズンからは、「楽天市場」での“イニエスタ祭り”が熱を帯びそうだ。

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オリジナル記事：楽天市場で“イニエスタ祭り”が早くもスタート、出店者「イニエスタ効果」に期待の声
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   ネットショップ担当者が読んでおくべき2018年5月14日〜20日のニュース

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10. 

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    2018/5/23

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トレンドマイクロが5月17日に公表した、欧州連合（EU）における個人情報保護に関する規則「EU一般データ保護規則（GDPR）」への企業の対応状況に関する調査によると、「GDPR」について十分に理解していると回答したのは全体の10%にとどまった。

「GDPR」はEUにおける個人情報保護のルールを定めたもの。2016年5月24日に発効、2018年5月25日から適用が開始される。

GDPRの認知度・理解度に関する質問で、「内容について十分理解している」と回答したのは全体の10.0％。「内容についてある程度理解している」は23.5%だった。

「名前だけは知っている」（28.1%）と「知らない」（38.4%）を合わせて、全体の66.5%が制度について理解していない。

部門別・役職別では、内容を理解していない割合は「情報システム責任者」は56.7%、「リスク管理責任者」は66.3%、「法務部門責任者」は70.4%、「経営企画責任者」は79.3%。

調査対象は日系および外資系の法人における、意思決定者や意思決定関与者998人。

理解している企業で「対応済み」は1割

欧州経済領域（EEA）参加国の国民の個人情報を取り扱っており、かつ「GDPR」の内容について理解していると答えた299人を対象にGDPRへの対応状況を調査した結果、「対応済み」と答えたのは10%だった。

「現在対応中」は19.7%、「対応を検討中」は43.5%、「ひとまず様子を見る」は23.1%、「特に何も対策をしていない」は3.7%。

トレンドマイクロはこの調査結果について、次のようにまとめている。

GDPRが国内法人組織にも影響があり、違反時には最大で全世界の売上高4％あるいは2,000万ユーロが制裁金として課せられる中で、70.3％が対応に着手していない現状は憂慮すべき事態といえます。

GDPR対応は施行日までに完了しなくても制裁はありませんが、欧州経済領域（EEA）参加国国民の個人情報を取り扱っている法人組織の53.2％が当該個人情報の漏洩を経験している中で、自組織で深刻な事態が起きる前に対応に着手することが急務と言えます。

日本貿易振興機構（JETRO）は「GDPR」ついて次のように説明している。

GDPRは、EUを含む欧州経済領域（EEA）域内で取得した「氏名」や「メールアドレス」「クレジットカード番号」などの個人データを EEA 域外に移転することを原則禁止しており、現地進出の日系企業に勤務する現地採用従業員や、日本から派遣されている駐在員も含まれるため注意が必要とされます。行政罰規定があり、違反行為に対しては、高額の制裁金が課されるリスクもあります。

調査概要

• 調査名：「EU一般データ保護規則（GDPR）対応に関する実態調査」
• 実施時期：2018年3月27日～2018年4月5日
• 回答者：日系ならびに外資系法人組織における主任以上の意思決定者・意思決定関与者998名
• 回答者属性内訳：（民間企業および官公庁自治体を含む）情報システム責任者（441名）、経営企画責任者（284名）、法務部門責任者（169名）、リスク管理責任者（104名）計998名
• 調査手法：インターネット調査

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オリジナル記事：GDPR（EU一般データ保護規則）への対応状況は？ 「内容を十分理解」は1割
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ファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイは、社名を「株式会社ZOZO」に変更すると発表した。6月26日の株主総会で決定し、10月1日に社名を変更する予定。

「ZOZO」は、新しい価値を生み出す、想像（Imagination）と創造（Creation）の行き交いを表現しているという。

スタートトゥデイは採寸用ボディースーツ「ZOZOSUIT（ゾゾスーツ）」で計測したデータを活用したプライベートブランド（PB）「ZOZO（ゾゾ）」を展開しており、PBの名称と社名を一致させる。

2018年4月に発表した中期経営計画で、PBの商品取扱高を2019年3月期に200億円、2020年3月期に800億円、2021年3月期に2000億円へ拡大させる計画を掲げた。PBの海外売上比率は3年後に40%、10年後には80%をめざす。

ファッションECの課題である「サイズの問題」を世界レベルで解消するため、今後、「世界中をカッコよく、世界中に笑顔を。」という企業理念の実現に向け、グローバル展開を推進するしている。

なお、PBの「ZOZO」は、7月初旬から世界72か国にて販売を開始する予定。

社名の認知度は20%弱

スタートトゥデイが実施した「ZOZOTOWN」と「スタートトゥデイ」に関する認知度調査の結果、「ZOZOTOWN」の認知度は93.1%だった一方で、「スタートトゥデイ」の認知度は19.6%にとどまったという。

調査は5月18日～19日に全国15～49歳の男女1051人を対象に実施した。

これまでの海外展開

スタートトゥデイは現在、ファッションコーディネートアプリ「WEAR」を欧米や中国などグローバルで運営。また、tensoが手がける代理購入サービス「Buyee」を通じて「ZOZOTOWN」の商品を海外ユーザーに販売している。

過去には2011年にソフトバンクと共同でECサイト「ZOZOTOWN」を中国の「タオバオ」内に開設したが、2013年1月に撤退している。

2016年3月には、米国の二次流通ファッションECプラットフォーム「Materialwrld.com」の運営会社や、マレーシアのファッションEC プラットフォーム「FashionValet.com」の運営会社に出資した。

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オリジナル記事：スタートトゥデイが「株式会社ZOZO」に社名変更へ、グローバル展開の推進を見据える
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