日本国内で広く普及しているFacebookは、利用者数がトップクラスのSNSです。商品紹介や商品紹介動画に適したプラットフォームとして注目されています。
ただ、Facebook以外にもさまざまなSNSツールもあります。Facebookで商品を紹介するメリットを把握しきれていない方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、企業がFacebookを利用するにあたって押さえておきたい前提知識やFacebookで商品紹介をするメリット、運用におけるデメリットなどを解説します。
Facebook商品紹介動画の成功事例も紹介しているので、動画制作の参考にしてみてください。
企業がFacebookで商品紹介するときの前提知識
商品をFacebookで紹介したり、商品紹介動画をFacebookにアップしたりすることを検討している企業担当者の方もいるでしょう。
ただ、FacebookはほかのSNSと使い勝手が異なる部分があるため、人によっては混乱してしまうかもしれません。またFacebook以外で商品を紹介したほうが効果的かもしれないと迷ってしまうこともあります。
今から、Facebookで商品を紹介するときの前提知識として、Facebookページの概要やFacebookとほかのSNSとの違いについて解説します。
Facebookページとは
Facebookには、個人のアカウントとは別に企業が開設できるビジネスアカウント
があります。企業がユーザーと交流したり情報発信をしたりするために運営する専用ページです。
商品やサービス、ブランドをアピールする場として活用できるので、顧客にアプローチする手段としても効果的です。Facebookページには動画を投稿することができます。商品紹介動画をアップする場面でも役立つでしょう。
ページに「いいね！」をした方やページをフォローした方は、フィードを通じてページの最新情報を確認できる仕組みです。
Facebookの作成手順はシンプルです。開設ページに移動して「ページ名」「カテゴリ」を入力して「ページを作成」をクリックします。自己紹介やプロフィール写真などを追加してページをカスタマイズできます。
商品紹介の拠点として開設を検討してみてください。
参考：
Facebookページで動画を投稿または編集する（Meta）
ページを作成（Meta）
ほかのSNSとFacebookページの違い
Facebookのほかに有名なSNSとしてあげられるのがInstagram、Twitterです。
総務省の令和4年版の情報通信白書によると、2022年1月時点における各SNSの月間アクティブユーザー数は下記の通りです。
| SNSの種類 | 月間アクティブユーザー数（百万人） |
| Facebook | 2,910 |
| Instagram | 1,478 |
| Twitter | 436 |
参考：情報通信白書 令和4年版（総務省）
Facebookが最もアクティブユーザー数が多いとわかります。よりたくさんの人々と交流を深められるので、商品を知ってもらえるチャンスが多いです。
また、FacebookとInstagram、Twitterは投稿が届く範囲も異なります。
各SNSで投稿が届く範囲は下記の通りです。
| SNSの種類 | 投稿が届く範囲 |
| Facebook | 友達・友達の友達まで
※Facebookページの場合はページファンに届く |
| Instagram | フォロワーだけに届く |
| Twitter | リツイートによって全く知らない人にまで届く |
投稿が届く範囲はTwitterが最も広く、商品の存在を素早く広範囲に伝えたい場合はTwitterの利用が効果的だとわかります。
各SNSの強みを理解して、商品の紹介や動画の公開に使うプラットフォームを検討しましょう。
企業がFacebookで商品紹介をするメリット
Facebookには商品紹介をするうえで便利な機能や特性があります。
メリットを把握しておけば、Facebookを商品紹介に活用するイメージも湧きやすくなるでしょう。
企業がFacebookで商品紹介をするメリットは下記のとおりです。
・低コストでの運用が可能
・販売する商品（アイテム）の情報を保持して管理できる
・他のSNSと比べて炎上しにくい
・直接コミュニケーションがとれる
引き続きそれぞれのメリットを解説します。
低コストでの運用が可能
FacebookページはFacebookアカウントを保有して入れば、無料で作成して運営できます。
広告費を節約できるので、広告予算やマーケティング予算が限られている企業でも、商品紹介の手段として検討しやすいです。
広告費を抑える分、動画制作にコストをかけやすくなるため、商品紹介動画の質も高めやすくなります。
投稿や運用管理の人件費さえ抑えることができれば、低コストで商品紹介動画の活用が可能です。
販売する商品（アイテム）の情報を保持して管理できる
FacebookにはFacebookカタログという機能があります。Facebookカタログは、宣伝したい商品の情報を保持して管理できる機能です。
たとえばタイトルや画像・説明・価格・バリエーションといった情報を追加して管理できます。商品のアップロードは1点ずつだけでなく、一括で行うことも可能です。
カタログで管理している商品をセットにまとめて、広告用に配信する商品グループを作成することもできます。
Facebookカタログで商品情報を管理すれば、Facebookの利用者をスムーズに購入ページへ遷移させられます。商品の認知から購買までのプロセスで離脱するリスクを減らしやすくななるでしょう。
他のSNSと比べて炎上しにくい
TwitterのようなSNSでは、アカウント名を実名にする必要がないので、匿名性が高いです。匿名性が高いSNSだと、見バレするリスクを気にせず利用できるため、コメントが攻撃的になりやすいです。
Facebookではアカウントの名前を実名で登録しなければなりません。ログイン時に実名の確認を求めるメッセージが表示される場合もあり、その場合は確認が完了するまで一部の機能にアクセスできなくなることもあります。
このように実名登録を厳格に維持するサービスなので、コメントの発信に責任が求められやすく、ほかのSNSと比べて炎上しにくいです。商品紹介動画を公開するときのリスクも減らせるでしょう。
参考：Facebookでの名前（Meta）
直接コミュニケーションがとれる
Facebookページでは、企業が発信した情報に対してユーザーがコメントを返してくれます。商品を宣伝したときの反応を直接把握できるので、その後の広告戦略を検討するのに役立ちます。
またコメントを確認したあとに、直接メッセージを投稿してユーザーとコミュニケーションを交わすことも可能です。
商品を紹介する過程で、ユーザーと適切にコミュニケーションを交わしていけば、ブランドへの愛着を深めてもらいやすくなります。
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商品説明・紹介の動画制作・映像制作
企業がFacebookを運用するデメリット
ここまで企業がFacebookで商品紹介をするメリットをお伝えしましたが、運用面に関するデメリットもあります。
商品紹介で失敗しないように、運用を始める前にデメリットを把握しておきましょう。
企業がFacebookを運用するデメリットは下記のとおりです。
・継続的な運用体制ができない
・頻繁なアップデートへの対応が追い付かない
・若年層向けの情報発信には向いていない
それぞれのデメリットを解説します。
継続的な運用体制ができない
Facebookが商品紹介に便利な環境であったとしても、企業に継続的な運用体制が整備されていなければ、メリットを活かせません。
たとえば運用担当者が異動や退社をしたことで運用が滞ってしまうことがあります。仮に異動や退社に備えて、複数人が運用する体制にしていても、明確なルールを定めていないと、投稿・返信の方向性がブレる恐れがあります。
また投稿頻度も決めておかなければ、ほかの業務で忙しいとき、投稿がおろそかになってしまいがちです。そのほかリソースが不足したり、効果が出なくてすぐに更新を辞めてしまったりする場面も想定されます。
ページが放置されてしまえば、商品に興味を持っていたユーザーが徐々に離れてしまいます。
Facebookで商品を紹介するときは、中長期的な目標を設定したうえで、継続的に運用できる体制を整備しておきましょう。
頻繁なアップデートへの対応が追い付かない
Facebookでは既存機能のアップデート・新機能の追加などによって、Facebookページの改良を常に進めています。
たとえば、2020年5月にはFacebookショップの機能が追加されました。Facebookショップは、カスタマイズできるオンラインショップを無料で作成して、Facebook社のアプリで公開できる機能です。
利用者は企業のFacebookページからFacebookショップにアクセスでき、興味のある商品を保存したり注文できたりします。店員に声をかけるように質問をしたりサポートを受けたりすることも可能です。
社内のリソースが不足してしまうと、このようなアップデートへの対応が追いつかず、便利な機能を有効活用できません。
Facebookを利用するときは、商品紹介をスムーズに行えるようにするためにも、常に最新情報をキャッチアップしていく必要があります。
参考：
Facebookページの最新情報（Metaビジネスヘルプセンター）
Facebookショップを国内で提供開始、中小ビジネスのオンライン事業をサポート（Meta）
若年層向けの情報発信には向いていない
近年の動向を踏まえると、Facebookは若年層向けの情報発信に向いていないことがわかってきています。
米調査会社のピュー・リサーチ・センターがアメリカに住む13歳～17歳を対象にSNS利用率に関する調査を実施したところ、Facebookの利用率は2014年から2015年が71%であったのに対して、2022年には23%まで低下していることが判明しました。
対してYouTubeは95%、TikTokは67%と、上位を占めています。
若年層に向けて商品を紹介したいときは、YouTubeやTikTokを活用したほうがよいでしょう。
参考：米国で「Facebook離れ」 10代の利用率、8年で半減（日本経済新聞）
Facebook商品紹介動画の成功事例5選
Facebookで商品を紹介するときに効果的な手段が、商品紹介動画の活用です。テキストや画像を用いる手段と違って、商品の外観や利用方法などをわかりやすく伝えられます。また、BGMや効果音・アニメーション・3DCGなどを活用できるので、ユーザーの興味も引きやすいです。
しかもFacebookでは、投稿した商品紹介動画に対して「いいね！」「超いいね！」などの反応を得られるだけでなく、リアクションをした人の実名も確認できます。商品を購入してくれる可能性がある人を簡単に把握できるため、マーケティングの観点からも相性がよいです。
商品紹介動画をFacebookで活用するイメージが湧くように、ここからはFacebook商品紹介動画の成功事例を5つご紹介します。
開業サポートサービス「開業freee」
| 表現 | モーションタイポグラフィー、アニメーション |
| 用途・目的 | 商品紹介、広告（Facebook） |
| 費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 30秒〜60秒 |
| 業種 | IT・通信 |
出典：Crevo制作実績
freee株式会社は、会計や人事労務、申告に関するシステム商品を提供している企業です。Crevo（クレボ）では開業サポートシステム「開業freee」のFacebook商品紹介動画を制作しました。
FacebookのSNSのタイムライン上で閲覧されることを想定し、無音環境でもひと目で注意を引けるような工夫をしています。
動画冒頭でターゲットへの投げかけをモーションタイポグラフィーで表現したり、特徴的なキャラクター・アイコンをアニメーションで表現しています。
「節税効果の高い青色申告ができること」「屋号で銀行口座を作れること」など、開業届を出すメリットを素早く把握できる動画です。
制度紹介動画「日経育英奨学制度」
| 表現 | アニメーション |
| 用途・目的 | 商品紹介、広告（Facebook、Twitterなど） |
| 費用レンジ | 50〜99万円 |
| 長さ・尺 | 30秒〜60秒 |
| 業種 | 出版・メディア |
出典：Crevo制作実績
日本経済新聞社は、新聞事業をメインとして、雑誌・書籍・映像事業などを展開している企業です。
Crevoでは、日本経済新聞社が提供する奨学金制度のFacebook商品紹介動画を制作しました。
制度は無形の存在であることから視認できません。しかし動画では、キャラクター同士のコミカルなやり取りを通して、目には見えない制度を商品のように紹介しています。
冒頭から「東京の大学に行きたいけれどお金に困っている」という学生を登場させることで、制度を必要とする人が気になるような表現になっています。
「NO利息！返済免除！！」など、重要なポイントは大きめの文字でアピールしています。
動画の終盤では、検索ボックスに「日経育英奨学制度」の文字を入力するシーンを映すことで、自分でも検索してみたくなるように工夫した動画です。
【台湾語】訪日旅行者向け旅行プランニングサービス「BINDAN」
| 表現 | アニメーション |
| 用途・目的 | 商品紹介、広告（Facebook） |
| 費用レンジ | 50〜99万円 |
| 長さ・尺 | 30秒〜60秒 |
| 業種 | 旅行・サービス |
出典：Crevo制作実績
ネットムーブ株式会社は、コミュニケーションサービスやセキュリティ認証サービス・決済ソリューションサービスなどを手がけている企業です。
Crevoでは、訪日旅行者向け旅行プランニングシステム「BINDAN」のFacebook商品紹介動画を制作しました。
間違いやすいシステム名称なので、名称を間違えてカップルがケンカするシーンを取り入れ、視聴者に正しい名称を覚えてもらえる構成にしています。
Facebookでシェアされやすいように、コミカルなストーリーに仕上がっています。システムの画面もゆっくり見渡すような形で取り入れ、利用イメージも湧きやすくなっています。
転職支援サービス「ミドルの転職」
| 表現 | アニメーション |
| 用途・目的 | 商品紹介、広告（Facebook） |
| 費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 〜15秒以内 |
| 業種 | 人材・教育・医療 |
出典：Crevo制作実績
エン・ジャパン株式会社は、転職支援事業を行っている企業です。
Crevoではミドルクラスを対象とした転職支援システム「ミドルの転職」のFacebook商品紹介動画を制作しました。
Facebookを利用する方が、音がない環境でも理解できるよう文字による訴求を多用しています。
冒頭では「30代・40代の方に朗報！」というメッセージでターゲットに興味を持たせ、ビジネスマンが階段を登るシーンを映して、転職でステップアップできるイメージが湧くように工夫しています。
採用サイト制作支援ツール「エンゲージ」
| 表現 | アニメーション |
| 用途・目的 | 商品紹介、広告（Facebook） |
| 費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 〜15秒以内 |
| 業種 | 人材・教育・医療 |
出典：Crevo制作実績
Crevoではエン・ジャパンが提供する採用支援ツール「engage（エンゲージ）」のFacebook商品紹介動画も制作しました。
バンパー広告のため、6秒という限られた時間で商品を紹介する必要があり、採用ホームページが無料で作れることをシンプルに横文字で伝えています。無料であることを強調するために「￥0」という文字を大きく表示しました。
スマートフォンのイラストを取り入れて携帯に対応していることもアピールしています。
まとめ
今回は、企業がFacebookで商品紹介するメリット・デメリットや動画の成功事例をご紹介しました。
Facebookは、月間アクティブユーザーがほかのSNSよりも多く、よりたくさんの人々と交流を深めながら商品を紹介できます。
企業用のページは無料で作成・運営できるので、低コストで商品紹介をスタートできるのが魅力です。商品動画を公開してユーザーからのリアクションを知ることもできます。
ただ、Facebookは若年層の利用離れが進んできており、若者に商品紹介をするのには不向きになってきました。
Facebookのメリット・デメリットを理解したうえで商品紹介に活用しましょう。
国土交通省が発表した令和3年度の宅配便取扱実績から引用したグラフです。平成27年（2015年）から取り扱い個数が急増しているのがわかります。いったんは落ち着いたもののコロナによってまたも急増していますので、業界の流れとして取り扱い個数が増えていることを把握しておきましょう。
こちらの記事によると、2030年前後まではEC市場が伸びることが予測されていますので、そこまでは宅配便の個数も増加を続けるでしょう。