Web担当者全般

消費者庁は3月2日から16日にかけて「食品表示基準」と「機能性表示制度」に関する説明会を、東京や大阪など全国7都市で開催しました。それにあわせて「機能性表示食品の届出等に関するガイドライン（案）」も発表しています。今回は、このガイドライン案を詳しく見ていきます。注目の表示範囲については1ページにも満たない記載にとどまる

クルーズはファストファッションブランドのECサイト「SHOPLIST.com」、ラグジュアリーブランドのセレクトユーズドショップ「Reward」などを運営している。2014年3月期のEC売上高は、前の期比167.4%増の64億8900万円と、急成長を遂げている。中心顧客は20歳代女性が中心。今後の成長戦略を張本貴雄取締

2015年3月19日(木)、KDDIウェブコミュニケーションズ セミナールームでCPI x CSS Nite x 優クリエイト「After Dark」（20）「Dive into Web Marketing」を開催し、50名弱の方にご参加いただきました。

JSON-LD は、Google などの検索エンジンに対してサイト上のコンテンツを記述する構造化データの実装に使用できる JSON ベースのデータ形式です。たとえば、イベント、店舗、人物などのリストがある場合に、schema.org ボキャブラリを JSON-LD スニペットとしてウェブページに埋め込むことで、構造化さ

LINEは3月20日、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」の第2弾加盟店として、「FOREVER 21」（フォーエバー21ジャパントレーディングカンパニー合同会社）、「GROUPON」（グルーポン・ジャパン）、「［.st］」（アダストリアホールディングス）といった有名企業のECサイトが新たに加わったと発表した

ミクシィは3月19日、CtoCのチケット売買サイト「チケットキャンプ」を運営するフンザの全株式を、約115億円で取得すると発表した。株式取得予定日は3月31日。チケットのEC領域に参入するミクシィは2月、ファッションブランドなどのフラッシュコマースサービス「MUSE&Co.」運営のミューズコーを買収すると発表。

バリューコマースは3月18日、コンバージョン率向上支援のVe Japanとの業務提携を発表した。Ve Japanが提供しているコンバージョン率向上支援サービス「Ve Platform」と、バリューコマースのアフィリエイトネットワークを連携。バリューコマースのアフィリエイトサービスを導入しているECサイトは追加負担なく、

「“立体画像”でコーディネートを分かりやすく魅せる」──。ヤフーは運営する仮想モールでコーディネート画像をユーザーが左右に動かせ、多方向から立体的に閲覧できる「疑似3D画像」を3月12日からスタートした衣料品の特集企画で導入した。多方向から商品画像が閲覧できる仕掛けは従来からあるが、そうした商品画像の撮影には特別な機材

日本郵便は4月1日から、国際スピード郵便（EMS）による小口保冷配送サービス「クールEMS」の配送をフランスでも開始する。すでに対象地域となっている香港、台湾、シンガポール、マレーシア、ベトナムに加え、6地域目の取り扱いとなる。フランスは、パリを中心に日本食の人気が高く、多くの日本食レストランが存在するため、初の欧州向

先日Googleより「4月21日以降、スマホ対応しているかどうかで順位に影響が出る」とのアナウンスがありました。どの程度のインパクトがあるのかはわかりませんが、サイト運営者にとって大きな変更です。というわけで、キーワードの選び方の解説に入る予定を変更し、急きょ、スマホサイトの最適化について解説します。スマホ検索の割合が

オムニチャネル展開として、多くの企業がネットとリアル店舗間で会員やポイントなどの統合を進めている。しかし、それらが実際にどこまで効果を上げているのかというと、試行錯誤の域から脱していないのが実情だ。オムニチャネル戦略の本質はチャネルを統合することではなく、サービスを統合・創出することで顧客の感動を高めることにある。ec

「EC市場は拡大するけど10年後はどんなマーケットになっているのか」「生き残っていくためには何が必要なのか」。こんなテーマで開かれた、ヤフー執行役員の小澤隆生氏とGMOメイクショップ代表の向畑憲良氏によるパネルディスカッション（独立行政法人中小企業基盤整備機構が開催した「ECフェス2015」で実施）。市場は拡大するが、

トランスコスモスは3月18日、100%子会社でテレビ通販などを展開する日本直販の吸収合併を決定したと発表した。5月1日付で日本直販は解散する。吸収合併で、日本直販が行う通販事業のさらなる効率化を進める。トランスコスモスが提供するコールセンターや通販向けシステムの機能、サービスを拡充していくためのトライアルなどを通して、

本紙が調査した「主要通販各社の新卒採用状況」によると、今春の新卒採用者数は昨年同様に各社でバラツキがあり、若年層社員の底上げを積極的に図る企業がある一方で、意識的に採用枠を絞り込んでいるケースも見られた。また、優秀な人材を獲得するに当たって他業種も含めた競合との争奪戦が激化していると指摘する声は多く、今春の新卒採用戦線