【６月９日開催】2025年、採用・集客で成果が出るTikTok運用の“正解”とは～成果事例をもとに徹底解説～

株式会社アイズ
株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第18回メディアレーダーWEEK 2025 夏」にて、株式会社Leading Communication様が6/9(月)に登壇します。視聴申し込みは無料です。





▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2741.html?a=pt

セミナー概要
TikTokの運用、なんとなく続けていませんか？
TikTok活用はここ数年で一気に浸透しましたが、成果に繋げるための運用方法は“変化”しています。
2025年の最新トレンドを踏まえた運用の“正解”を把握できていないと、伸び悩んでしまうケースも少なくありません。
本セミナーでは、TikTokアカウント運用支援に強みを持つLeading Communicationが、2025年版・成果を出すTikTok運用の正解を大公開。
弊社の採用メディアで成果を上げた実例に加え、某有名企業の店舗集客やクリニックの集客に成功した事例など、実際の成果事例をもとに再現性のある運用法をご紹介いたします。
「最近TikTok運用がマンネリ気味…」「このままでいいのか不安…」
そんなマーケティング・広報・SNS運用ご担当者様に向けて、【2025年版・TikTok運用の“正解“】をお届けします。
ぜひご参加ください！

※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。

▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2741.html?a=pt

セミナー詳細
▼開催日時
2025年6月9日(月)11:00-12:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
　迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム
・「2025年、採用・集客で成果が出るTikTok運用の“正解”とは～成果事例をもとに徹底解説～」
・質疑応答

▼セッションスピーカー
株式会社Leading Communication　SNSマーケティング事業部 セールスdiv.セクションチーフ　坪木 覚弘



新卒でコンサルファームに入社。営業/コンサル数値分析から効率的なフローの提案、推進まで約2年間従事。
その後、キャリアチェンジし、SNSアカウント運用の企画/撮影/編集/分析をメインにクリエイティブディレクターとして1年間経験を積む。
現在はアカウント運用チームのチーフとして、約30アカウントの運用管理をしながら、SNSマーケティング戦略の提案も実施。
規模問わず100アカウント以上の支援実績がある。




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▼第18回メディアレーダーWEEK 2025 夏
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week18/?a=pt

▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて
メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
https://media-radar.jp/

株式会社アイズについて
2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/


*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2024年9月
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