【2020年広告信頼度グローバル調査】 日本におけるメディア/広告に対する信頼度は依然として世界最低水準

Syno Japan 株式会社
世界40カ国で一般消費者40,000人に聞いた「広告信頼度調査」を今年度も実施

ゼロパーティデータの収集から分析、活用までのプロセスを最適化するゼロパーティデータプラットフォーム「Syno Cloud （シノクラウド）」を開発する Syno Japan株式会社（本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役：長野 草児、以下「Syno」）は、「40カ国広告信頼度グローバル調査」を今年度も実施いたしました。調査概要としては、2019年度の調査対象国でもあった世界で最大規模のメディア市場を誇る40カ国を再び選別。各国の一般消費者に対して、「コンテンツへの信頼度」、「広告への信頼度」、「信頼度と購入意識の関係性」について尋ねました。現在、猛威を振るっている新型コロナウィルスがコンテンツや広告への信頼にどのように影響を及ぼしたかを測定する大規模な調査となりました。



Synoは、世界40か国の消費者40,000人を対象に、メディアと広告への信頼性に関するインターネット調査を実施しましたので、その結果の一部を公開します。2019年度の調査にも利用したNTS（1から7までの回答に基づいて、±100のスケールで回答者の信頼を計算する方法）を用いて世界40カ国の一般消費者の信頼度を算出しました。新型コロナウィルスが及ぼした影響に加え、2019年度と2020年度のNTSを比較することで各国のコンテンツや広告を一般消費者がどう感じているか、そしてどう推移したかを把握することができます。


調査結果サマリー
1. 日本は他国と比べると、ニュースコンテンツの信頼度が依然として低い
2. 2019年と比べ、日本におけるほぼ全ての媒体のNTSが悪化したが、とくにテレビのニュースチャンネルのコンテンツに対するNTSが悪化した。一方、オンラインメディア（検索エンジンページ、SNS、YouTubeなどのコンテンツ）のNTSは高まる傾向にある
3. 「コロナウイルスに関する信頼できるニュースの出典（ソース）」への日本における信頼度では、1位のNTSが新聞（全国紙）となっており、最下位のNTSが雑誌という結果が出た

依然として、日本のメディア・広告業界は明らかに他国と比べて厳しい状況にあります。メディア企業や広告主は、消費者との間の信頼問題に大きく直面しております。
今年度のメディア/広告の信頼性調査の結果をまとめたホワイトペーパーは近日公開予定ですが、先駆けて国籍・年齢・性別・メディアブランド、その他人口統計などを含めた調査概要を下記よりダウンロードしていただけます。

https://synoint.jp/2020/09/adtrust_summary/

【Syno Japan株式会社　概要】
Syno Japan株式会社は、ゼロパーティデータプラットフォームSyno Cloudを開発する北欧発鎌倉ITスタートアップです。ゼロパーティデータの収集からファーストパーティデータとの連携、共通IDでのデータ一元管理、分析、可視化や活用までを効率化するプラットフォームを構築します。「既存を問い直す、越境を」の理念の下、既存の仕組みを見直し、次世代のデジタルマーケティングを実現するためのSyno独自のソリューションを提供しています。

■会社概要
代表者 ：代表取締役　長野　草児
所在地 ：神奈川県鎌倉市扇ガ谷１丁目８−１山口ビル3F
設立 ：2016年1月
資本金 ：100万円
業務内容 ： グローバルリサーチ、カスタマーエクスペリエンス(CX)、デジタルマーケティング分野における消費者データの収集、プロセッシング、レポーティング、活用を効率化するデータプラットフォームの開発
URL ：https://www.synoint.jp
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