サイト移行の落とし穴を避け SEOを守るための3つの鉄則
グーグル検索SEO情報②
サイト移行の落とし穴を避け SEOを守るための3つの鉄則
大手でもSEOに深刻な悪影響をもたらす可能性あり (John Shehata on LinkedIn) 海外情報
大規模なウェブサイト移行は、大手ニュースパブリッシャーであってもSEOに深刻な悪影響をもたらすことがある。
ニュースSEOに精通しているジョン・シェハタ氏が、このように注意喚起した。サイト移行を実行した米国の大手ニュースパブリッシャーが大幅なトラフィック減少に見舞われた事例を見つけたことがきっかけだ。
シェハタ氏の指摘の要点はこうだ。
大規模なサイト移行は、大手ニュースサイトであっても、SEOの露出に大きな低下をもたらすことがある。
「CMS」「フロントエンド」「バックエンド」「テンプレート」「URL」などを同時に変更すると、グーグルによるサイト全体の再評価が引き起こされる。
この現象は「グーグルリセット」と呼ばれることがある。グーグルがシグナルを再クロール・再処理することで順位が変動し、これまで表面化していなかった技術的な問題やコンテンツの品質問題が露呈する。
移行は新たな問題を生み出すだけでなく、コンテンツの質や関連性の低さといった既存の問題をも浮き彫りにする。
移行を急がせるビジネス上の重圧により、準備・テスト・モニタリングが省略されがちで、その結果としてSEOが打撃を受けることになる。
そして、3 つの基本原則をシェハタ氏は強調した。
- 重要な変更後は順位変動を想定する
- 可能な限り移行を小さなステップに分割する
- 一度に変更する主要項目は1つにする
特にURL変更を伴うサイト移転では、グーグル検索セントラルの技術ドキュメントも参照したい。
なお、サイト移行により検索トラフィックが激減したこのサイトは、Discoverトラフィックも減らしている。サイト移行はDiscoverにも影響しうることを示している。
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- 技術がわかる人に伝えましょう
サイト移行すべきか? すべきでないか? リスクとトラフィック構造から判断する方法
SEO 視点で考えるサイト移行の価値 (Mark Williams-Cook on LinkedIn) 海外情報
「サイト移転が引き金となって、検索トラフィック(とDiscoverトラフィック)を大きく減った」事例を前の記事で取り上げた。「こうしたリスクを犯してでもサイト移転する必要があるのかどうか」の熟考は、非常に重要だ。
SEOエキスパートのマーク・ウィリアムズ=クック氏は、その判断をする際の指針を次のようにアドバイスしている:
サイト移行にはいくらかけるべきか? SEO担当者であれビジネスオーナーであれ、実はかなりシンプルな答えがある。
チャンスが生まれることもあるが、真の移行は主にリスク軽減のための活動だ。そのため、次のように考えるといい。
サイト移行に投資する金額は、軽減しようとしているリスクの価値を超えるべきではない。
1,000ドルで買った車に年間5,000ドルの保険をかけることに同意できないのと同じ理屈だ。
️リスクの数値化は難しいが、私が用いる目安は、次の公式だ:
リスクの価値 × リスクが発生する確率 = リスク値たとえばリスクにさらされている価値が10,000ドルで、発生確率が50%であれば、平均的な損失額として5,000ドルのリスクと単純化する。
Candour(キャンダー社、クック氏が経営するデジタルマーケティングエージェンシー)ではサイト移行のリスクアセスメントを実施しており、数十の要因を分析してリスクを算出している。その中でも特に重要だと思う3つを紹介する:
「ブランドトラフィック」と「非ブランドトラフィック」の比率:
一般的に、ブランドトラフィックは失いにくいため、その比率が高いほど移行リスクは低くなる。一方、非ブランドトラフィックへの依存度が高い場合は、他サイトに流れてしまうリスクがある。「ページ数」に対する「トラフィック」の分散状況:
トラフィックの90%がトップページに集中しているなら、移行の複雑さとリスクはおそらく低い。しかし9,000ページに分散している場合は、問題が生じる可能性がはるかに高くなる。新サイトが現サイトをどれだけ忠実に再現しているか
URL・CMS・サーバーなどを複数の要素を同時に移行すると、現状を維持する場合に比べてリスクが大幅に高まる。考慮すべき点は多いが、これらの要因を一つひとつ検討していくと、移行を急いではならないことがすぐにわかるはずだ!
今後の検討事項としてサイト移行が議題に上がっているなら参考にするといい。
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まだ存在した寄生SEO、グーグルがインデックス削除の鉄槌
eスポーツメディアサイトにオンラインカジノのコンテンツ (iGamingToday.com) 海外情報
Esports Insider(eスポーツ・インサイダー)は、もともとはeスポーツ関連コンテンツを提供する英国のメディアサイトだった。しかし、SEO代理店に買収された結果、人間のライターは解雇され、代わりにAIによる仮想ライターが記事を書くようになった。さらに、サイト内に、オンラインカジノのアフィリエイトページを追加し始めた。いわゆる「寄生サイト/パラサイトSEO」だ。
ところがつい最近、ほぼすべてのページがグーグルでインデックス削除された。
グーグルによる手動対策を受けた可能性が極めて高い(自動処理の可能性もなくはないが)。原因は、「サイトの評判の不正使用」の線が濃厚だ。「大量生成されたコンテンツの不正使用」にも該当するかもしれない。
インデックス削除にまで及ぶような厳しいスパム対策は、このところあまり耳にしなくなった(スパムを処理する検索システムの向上で、未然に自動排除できているからだろう)。しかし、グーグルのウェブスパムチームの目視によるスパム取り締りは今でも健在だ。このコラムの読者にはスパムポリシー違反を犯すようなウェブ担当者はいないと信じているので心配はしていないが、スパムに関するポリシーをいま一度確認しておいてほしい。
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【生成AIのユーザー利用実態調査】利用率は37.0%に到達、全世代で利用率が上昇
全世代で利用率が上昇 (株式会社サイバーエージェント) 国内情報
サイバーエージェント GEOラボが生成AIのユーザー利用実態を調査し、結果を公開した。今回が3回目の調査だ。
主要な発見を次のようにまとめている:
利用率はさらに上昇:
「検索」手段としての生成AI利用率は37.0%に到達しており、2025年10月の前回調査(31.1%)から5.9ポイントの上昇。全世代で利用率が増加しており、特に20代以上での普及拡大が顕著。Geminiが急伸:
サービス別ではChatGPTが引き続き最多(29.1%)であるものの、Geminiが15.6%と前回比+5.2ポイントの急成長。特に10代のGemini利用率は+8.2ポイントと大幅増に。AIモードが急速浸透:
Google検索「AIモード」の利用率は全体で21.0%と、すでにGemini(15.6%)を上回っており、10代では3分の1(33.5%)が利用。購買行動への影響:
AIの回答を見たユーザーの約半数(47.5%)が、AIのおすすめをきっかけに商品・サービスを実際に購入・利用した経験があることが判明。
詳細は元記事を参照してもらうとして、次のことが言える:
- 生成AIが検索行動に急速に入り込んでいる
- 特に、グーグル検索のAIモードとGeminiが拡大している
- すでに生成AIは全世代へ普及しており、比較検討や購買行動にも影響し始めている
なお、調査概要は次のとおり:
- 調査名: 生成AIのユーザー利用実態調査 第三弾
- 調査対象: 全国の10代~60代の男女 9,278名
- 調査方法: インターネット調査
- 調査期間: 2026年2月6日~2月7日
- 調査機関: 株式会社マクロミル
- 調査主体: 株式会社サイバーエージェント インターネット広告事業本部 GEOラボ
調査対象の人数が9,000人以上なので、サンプル数としては十分だろう。全体としての信頼性はありそうだ。
ただし、サンプル数に占める年代別構成比(%)には言及していないので、世代別結果の信頼性を厳密に評価することは難しい(どの年代が高いか・低いかの大まかな傾向ならつかめるだろうか)。
ちなみに、第1回と第2回の調査では、年代別のサンプル数は次のとおりだった:
| 第1回 | 第2回 | |
|---|---|---|
| 10代 | 664 | 664 |
| 20代 | 1370 | 1370 |
| 30代 | 1580 | 1580 |
| 40代 | 2055 | 2055 |
| 50代 | 1868 | 1868 |
| 60代 | 1761 | 1761 |
| 合計 | 9278 | 9278 |
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三度目の正直⁉︎ GBPで人間相手にサポートしてもらう方法
返信を繰り返す (Darren Shaw on LinkedIn) 海外情報
グーグルビジネスプロフィール(GBP)に関する問い合わせで「人間相手にサポートしてもらう裏技」があるという。ローカルSEOエキスパートのダレン・ショー氏がシェアした。
手順は次のとおりだ:
- GBPサポートにメールすると、自動返信メールが返ってくる。
- その自動返信メールに返信する。
- 別の自動返信メールが返ってくる。
- もう一度メールを返信する。
- 実在の担当者が返信してくる。
コスト削減のためと思われるが、基本的に自動応答でGBPサポートは対応している。しかし、「三度目の正直」で人間の担当者につながるというのだ。
筆者は実際に試していないので、本当かどうかはわからない。ローカルSEOに精通していて真偽のほどをご存知なら、ソーシャルメディアでいいので情報共有してほしい。
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