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低品質コンテンツへの対応強化へ~Googleがアルゴリズム変更を公式発表
Finding more high-quality sites in search(英文)
内容を簡単にまとめると、
・コピーコンテンツ等の品質の低いコンテンツ(サイト)をランクダウンさせる
・調査結果、詳細ばレポート、思慮深い分析などのオリジナルで質の高いコンテンツ(サイト)はランクアップさせる
・検索クエリの11.8%に影響を及ぼす
・Google Chromeの拡張機能、Personal Blocklistは使用していない
・Personal Blocklistのブロックしたリストの上位数十のうち84%には対応できた
・ローンチは米国のみで、順次世界各地に展開していく
といったところでしょうか。
これまでもスクレイピングコンテンツと言われる、コピーコンテンツに対してGoogleはそれなりに対応してきており、ミラーサイトをはじめとするオリジナルではないコンテンツは日に日にランクアップしにくくなっていたことは間違いないと思います。
今回はそのスクレイピングコンテンツのみならず、コンテンツの品質の部分を評価要因に加えることで、これまで以上にGoogleの検索精度を高めようとする意気込みが伝わってきます。
なお、今回のこの発表以前にMatt Cutts氏が、Algorithm change launched(英文)というエントリーを自身のブログに行っていますが、今回のGoogleの公式発表と同じものだと思われます。
すでにUSではこのアルゴリズムが導入されて一部のサイトには大きな影響が出ている模様です。
Search EngineLandでは、Danny Sullivan氏が今回のGoogleの変更を「ファーマーアップデート」と名付けたうえで、影響を受けたとみられるサイトのURLを公開しています。
Number Crunchers: Who Lost In Google’s “Farmer” Algorithm Change?(英文)
現時点でランクダウンしたウェブサイトはスクレイピングサイトが含まれているものの、特に問題がないと思われるサイトが含まれていたり、
逆にコンテンツファームとみられるサイトにランクダウンが起こっていなかったりと、その精度に若干の難があるものとみられます。
これまでもGoogleが新たな大規模なアップデートを行った際には、
検索結果に不都合が発生し、その後修正されていくこともありましたので今回も同様にさらなる改良が行われるものと思われます。
現時点でGoogleはコンテンツファームが何か、はっきりと公表していませんが、
「調査結果、詳細なレポート、思慮深い分析などのオリジナルで質の高いコンテンツ」
の逆をいくものと推測されますので、
・スクレイピング(コピー)コンテンツ
・自動生成コンテンツ(API、RSSサイト等やワードサラダなども含む)
・クラウドソーシング型、投稿型の信頼性の低い内容の薄いコンテンツ
・情報量の少ないコンテンツ
などがあげられると思われますが、今後ランクダウンされているサイトの傾向を調査することでより明確になってくるものと思われます。
また、鈴木謙一さんのブログにはコンテンツファームについて詳しく書かれていますのでご参照ください。
Googleが対策に乗り出した“コンテンツファーム”とは
現時点でこのファーマーアップデートは米国のみの導入となっており、日本への直接的な影響は確認できていません。
またいつの時点でこれが日本に導入されるかも定かではありません。
Googleは米国で適用しているアルゴリズムのすべてを日本に導入しているわけではないと思われることから、
100%日本に導入されるとも言い切れないかもしれません。
日本語は、その言語が特徴的であり特に言語処理に関わるアルゴリズムは簡単に移行できないと思われますので、少し時間がかかるように思いますが、
いつきてもおかしくない状況ではありますので、いつきても良いように対策していく必要があると思われます。
ファーマーアップデートへの対応として最も重要なことは、以前の「そのサイトはあなただったら評価するか」のエントリーでも書いたようにユーザー視点でコンテンツやサイトをみたときにそれに対して価値を感じるかどうかを考えてみる必要があると思われます。
価値があるものは良質なコンテンツとしてGoogleも評価する可能性が高いですし、
逆に価値がないと思うものは、Googleも評価しない可能性が高いでしょう。
まずは、ユーザー視点でコンテンツやサイトを考え、それをGoogleの言葉に翻訳してあげるということが今後のSEOで最も重要なことになってくると思います。
また、基本的にGoogleはGoogleが評価するサイトからのリンクは高く評価し、Googleが評価しないサイトからのリンクは低く評価する傾向があります。
これらを考慮すると今後のリンク対策も検討していく必要があるかもしれません。
これらの詳細についてはまた別の機会に書きたいと思います。
【木村 賢】@kimuyan
『高周波マーケティング』
PDCAサイクルは短くすると効率化する。広告も広告メニュー単位ではなく、1配信単位で最適化するとパフォーマンスは良くなる。『最小単位で最適化する』ことと、『継続的なチューニング』が新たなマーケティングのスタイルであるように思う。
従来の広告キャンペーンは、年度予算を毎年とって、基本年一回やってみて、当該商品の販売実績や市場調査、消費者調査による事前事後データを比較してキャンペーン評価をする。このサイクルが広告主にも広告会社にも染み付いている。
これがデジタルマーケティング時代ともなると、テクノロジーのおかげで、PDCAのサイクルを早くすることと、最適化の単位を小さくすること、そして継続的にチューニングをし続けることが可能になる。この方が少なからずコストパフォーマンスを改善するのに適した環境となる。マーケティングコストやコミュニケーションコストは出来るだけ抑えて、獲得利益を最大化しろというのは企業にとって当然のミッションだ。マーケティングROIを追求すれば必然的に、イノベーションが可能にした『高周波マーケティング』志向になると思う。
もちろんすべての広告キャンペーンをWeb基点で、すべて高周波にできるわけではない。まだすぐには出来ないが、こうした志向は未来型で、方向性はそう間違っていないように思う。
「やりながら測定が出来る」ということは「やりながら改善していける」ということだ。逆にいえば、測定するからには改善のアクションに繋がらないと意味はない。「体温を計るだけでは病気は治らない。」
私は、ずっと前から講演で、「送り手主導から受け手主導へ」という大きなパラダイムシフトが起きているという話をしている。ベースにこの環境変化があって、マーケティングコミュニケーションも大きな変化を始めている。
それは、広告メディアや広告表現を送り手が『これがいいだろう』とプランニングして実行して、完了後に検証するというスタイルから、実行プロセスの中に受け手の反応をすぐに取り入れてそれに合わせて可変的にしておくというスタイルになる。これが『オプティマイズ』という概念だ。
Webマーケティングをやっている人たちにはこの思考は自然に感じられるだろう。そもそもマス広告によるコミュニケーション開発と違って、Webでは様々なコンテキスト(文脈)で訪れる見込み客それぞれに『買う理由』を得てもらうことを目指すものだ。個々のアクセスに動的生成で応えることが出来るのがポイントだ。
私が会社に入ったころは、『プロダクトコーン理論』なるものがあって、「ベースに商品のUSP、その上に、それによって消費者が得られるベネフィット、それだけでもダメでその上にエッセンスに集約して尖らせる」というものだった。「尖がったコミュニケーションでないと雑音が多い中でターゲットに刺さらない。」という考え方だ。まさにテレビCMによるコミュニケーション開発の基本的な考え方であったわけだ。しかしWebではコミュニケーションをひとつのエッセンスに尖らせると、それぞれの文脈で訪れる様々なユーザーにはマッチしないですれ違いが起こる。
言葉の(しかもカタカナ)遊びになっているようで申し訳ないが、(うまく表現できないので)、Webマーケティングでは、『コミュニケーションデザイン』というよりは、『パーセプションデザイン』と言った方が当たっているような気がする。
受け手主導のマーケティングの中で、最も大きな変化はこの「オプティマイズ(最適化)」という概念が確立してきたことだろう。それを実現するのがテクノロジーだ。
SEMがそうしたマーケティングスタイルの先鞭をつけたかたちになった。SEOやリスティング広告をはじめ、LPO、EFOなどWebの最適化が定着し、次は当然プッシュするコミュニケーション(広告)にもオプティマイズ志向が進むだろう。リコメンドメールなど配信対象のすべてに個々に最適化されたプッシュも増えるはずだ。
最適化されたメッセージがプッシュされる仕組みは、本来の広告の機能、つまり潜在化している『関心』を顕在化する機能を発揮できる。しかもそれをレリバンシー(このブランドないし商品カテゴリーは自分に関係があると意識されている)をもつターゲットにフォーカスできる。「検索をする」という合目的的な行動に至る前には非常に多くのレリバンシー状態があると推測できる。ここにプッシュすることが今後最も注目されるマーケティング施策になるのではないだろうか。「リコメンド広告」の考え方だ。これができるとテレビなどのマス広告の効果をもっとドライブできるように思う。(もちろんSEMの効率も押し上げるだろう。)
この前のエントリーでも書いたが、ネット広告やモバイル広告も今はほとんど広告メニュー単位でやってみて検証するわけだが、これが広告の1配信ごとに最適化される仕組みがその理屈どおりの実力を発揮すれば、当然効率は良くなる。テクノロジーによるイノベーションの成果になる。
配信対象ごとにメッセージを最適化することに進化することはいいことだ。掲載面の良し悪しを試すことにばかりに勢力を尽くす時代はそろそろ終わり、広告する側のブランド力やクリエイティブ力も評価されるなかで、広告の最適化が目指されるというあるべき姿に近づいたのではないだろうか。
また広告販売側の人の作業は「手売り」でないとできない企画性の高いメディア販売に移行するだろうし、コミュニケーションアイディアの創出そのものにもっとパワーが割ける。
* ここで提起している『高周波マーケティング』とは、「PDCAのサイクルを早くすること」、「広告活動の単位を最小化して最適化すること」、「継続的にチューニングすること」も3つの要素からなる。画像は、「広告活動の単位を最小化して最適化すること」の概念をイメージ化したものだ。積分で面積を出すような感じだが、薄い紫色の四角が最適化されるユニットだ。ユニットが小さいほど、全体の最適化は進む。四角が大きいと無駄な部分(水色の部分)が大きくなってしまう。PDCAの対象のユニットを小さくすると、こんなイメージ・・・。

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事例紹介 -YouTube 動画アノテーションを活用、店頭プロモーションも視野に入れたキャンペーン「ダイキン工業株式会社」
これまでこちらの Inside AdWords では、YouTube を活用したプロモーションの方法についていくつかの事例をご紹介してきました。今回は、YouTube の特徴的な機能の 1 つである、「動画アノテーション」を活用してキャンペーンを成功させたダイキン工業株式会社様をご紹介いたします。
エコロジーや省エネに対する消費者意識の高まりや、インテリアとの相性や生活パターンに合わせた機能をはじめとする消費者ニーズを反映し、家電メーカー各社は様々な機能を持った住宅用ルームエアコンを製造・販売しています。その中で、ダイキンの快適エアコン「うるるとさらら」は、これまで主にテレビを中心とした認知の促進をおこなってきましたが、2010 年より YouTube を活用した動画による消費者へのアプローチと量販店支援を実施しています。これらの取り組みについて、ダイキン工業株式会社 空調営業本部 事業戦略室 山田 真理氏にお話を伺いました。
商品の訴求手段に YouTube の動画アノテーションを採用
住宅用ルームエアコン購入を検討する消費者(特に意思決定に深く関与する主婦層)へ「うるるとさらら」の機能をわかりやすく訴求する方法は何か。ダイキンがキャンペーンのベースメントとして採用したのは、YouTube でした。YouTube は、エンタメカテゴリー NO.1 のサイト規模があり*、また、高品質/高画質の動画をアップロードし共有することができます。今回のキャンペーンでは、YouTube の「動画アノテーション」を活用。俳優/モデルの大東俊介さんを主人公に、インタラクティブ方式のドラマを制作しました。
「エアコンの高機能化に伴い、購入検討にどう商品の付加価値や技術を伝えることができるかが重要なテーマとなってきています。平面で消費者に伝えることができる情報には限界があり、動画を活用したプロモーションについて注目をしていました。」(山田氏)
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ドラマは大きく 4 つのストーリーで構成され、各ストーリーで主人公の新入社員大東くんがピンチに陥ります。その際ユーザーが動画アノテーションを使い、ピンチへの対応を選択することで、特典映像を含む合計 18 通りのエンディングを楽しむことができる仕立てとなっています。YouTube のブランドチャンネルにこれらの動画をアップロードし、ストーリーが開始される起点となる動画は自社サイトにエンベッドすることで、ワンソースマルチユースで自社サイトへの動画ホスティング負荷を軽減することもできました。このような動画を通し、店頭に来店して比較検討する前の段階から消費者にリーチし、商品検討時に優位に立つことを目的としました。
消費者へのリーチと同時に、量販店支援として活用
今回、このキャンペーンを通じた同社の目的は、消費者に対する認知拡大以外に別の側面もありました。それは、年末商戦期に各社が店頭で様々なツールを駆使して商品への認知を促進している中で、この動画を営業提案ツールとしても活用し、量販店支援をおこなうということでした。
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PR / 宣伝 両方面からのキャンペーン認知
YouTube に動画をアップロードしただけでは、なかなか消費者に動画の存在を気づいてもらうことはできません。ダイキンは、ドラマ出演の経験もある俳優の知名度を最大限に活かし、PR / 宣伝の両方面からの施策を実行することで、様々な方向からの認知導線の確保をおこないました。PR 面においては、プレスリリースや記者発表会、Twitter 公式アカウントでのつぶやきなどから動画の認知を拡げ、年末商戦のタイミングで、テレビCM、YouTube 内での広告配信、AdWords をはじめとする検索連動型広告の配信を行ない、一斉に広告露出を高めるプロモーション戦略を実行しました。
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その結果、PR 効果により広告掲載前から動画の話題が拡がり、さらに年末商戦期の広告掲載により、長期間に渡って継続的な注目を集めることに成功。キャンペーン期間中の動画総再生回数は約 17.7 万回、メインターゲットとしていた 30 代以降や女性ユーザーへのリーチすることができました。
YouTube インサイトの動画再生回数の推移を見ると、PR 施策による動画視聴と広告掲載による動画視聴には大きな違いがあることがわかります。PR 施策によるものの場合、動画視聴は記事等が掲載されてから数日間は大きな注目を得ることができますが、継続的な視聴につなげるには広告掲載の施策が有効であると考えられます。動画の視聴を促すきっかけ作りをPR 施策/広告施策両面からおこなうことにより、キャンペーン予算の中で動画の視聴を最大限に高めることができました。
「動画を表現するプラットフォームとしてプロモーションに取り入れやすく、自由度も高いため、YouTube の活用について注目をしてきました。今回の取り組みにより、30 代や 40 代の住宅取得を機にエアコン購入を検討する層に対しても、弊社の強みである技術力を、専門的な説明ではなくエンターテイメント性にあふれた表現で訴求することができたと思います。」
(ダイキン工業株式会社 空調営業本部 事業戦略室 山田 真理氏)
ダイキン工業様の YouTube チャンネルはこちら。
YouTube への広告掲載方法については、こちらのヘルプページも合わせてお読みください。
*Source: Nielsen Online NetView, Dec. 2010 (パネル種別: Home and Work)
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Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM
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