数字で実感！最近の動画市場をめぐる最新事情はこうなっていた | VIDEO SQUARE

動画広告は現在のインターネットマーケティングで欠かせないツールとなっています。YouTubeのTrueViewやFacebookのマーケットプレイス動画広告やプレミアム動画広告、さらにInstagramやSnapchatなども企業のプロモーション活動で注目度が高まっています。トライアル出稿で動画広告の効果を検証していた企業も、本格的に広告予算のメディアポートフォリオの一部に組み込む動きが出てきています。最新の動画市場を理解してこれからの動画プロモーション活動にぜひ活かしてください。

　　● 日本の動画広告全体の市場の規模とスマホ広告の伸びはいぜん拡大傾向が続く
　　● 米国では2015年動画メディア利用意向はFacebookが1位となっている
　　● 広告商品別動画広告市場ではインストリーム広告が全体の7割

株式会社サイバーエージェントのオンラインビデオ総研が、株式会社シード・プランニング デジタルインファクトと共同で行った、国内動画広告の市場動向調査では、2015年の動画広告市場は506億円、前年比 160％の成長率に達しています。

気になるデバイスごとの広告市場規模ですが、 スマートフォン比率は2015年で全体の46％に達しています。今年2016年には過半数に達する見込みで、来年2017 年にはスマートフォン単体で2015年度のPCとの合計市場規模506億円の倍となる1,000億円を突破する勢いです。

また若年層のテレビ離れを背景にして、スマートフォンによるユーザーの動画接触率は若年層を中心に顕著な伸びを示しており、10代のテレビと同水準に近づきつつあります。

動画広告配信プラットフォーム提供会社Mixpoが、クライアント、代理店、広告メディアのトップ層125名に行ったアンケート調査によると、2015年の動画広告出稿先メディアとして最も利用意向が高かったのはFacebookで、前年利用実績1位のYouTubeを上回る結果となりました。
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グラフを見ると、2014年ではYouTubeが77.8％でFacebookは63％とYouTubeが優位にありました。しかし、調査時点での利用動向としてFacebookを使いたいと考える経営トップ層が87％となり、YouTubeの81.5％を上回っています。

日本の広告市場の状況は米国の傾向に追随する傾向もありますので、今後は日本でもFacebook動画広告への注目度がいっそう高まることが予想されます。

2015年の集計では、YouTubeなどのインストリーム広告が動画広告全体の約7割を占めており、この傾向は、2020年まで続くと見られています。
またFacebookやTwitterなどのソーシャルメディアにおけるインフィード広告も健闘しており、割合的にはインストリーム広告に及ばないものの、2016年末には100億円規模に達することが予測されています。

以上、米国での今後の予想を含みながら動画市場の現状を数字的に見てきました。動画コンテンツを視聴するメディアは、これまで一般的であった動画配信サイトだけではなく、ソーシャルメディアやスマホニュースアプリなどへと拡大しています。
こうした傾向を踏まえ、ぜひ自社の広告予算のメディアポートフォリオの一部に動画広告を組み込むことを検討してみてください。