《参加者受付中》株式会社oricon ME主催　人材業界の経営者層・マーケターを対象としたデータ分析・活用無料セミナー10/24開催

株式会社oricon ME
講師はベストセラー『統計学が最強の学問である』の著者、統計家・西内啓氏

“見えない満足を可視化する”をコンセプトに、独自に企画し調査を実施する「オリコン顧客満足度(R)」を展開する株式会社oricon ME（本社：東京都港区、代表取締役社長：小池恒）は、 10月24日（木）、データ分析・活用業務に従事されている方向けの無料セミナー『「見える化」の先にある顧客満足度データの使い方とは』を開催いたします。 講師には、ビジネス書大賞（2014）や日本統計学会出版賞（2017）などを受賞し、ベストセラーとなった『統計学が最強の学問である』の著者であり、各メディアでもご活躍されている、統計家・西内啓氏をお迎えいたします。



《セミナー概要》

■セミナータイトル：「見える化」の先にある顧客満足度データの使い方とは～会社の利益につながるデータ活用がわかる～
■日時：2019年10月24日（木）14:00～16:00（受付開始　13:45～）
■会場：オリコン株式会社 オフィス内会議室
　　　　〒106-0032　東京都港区六本木6-8-10 STEP六本木西3F
　　　　<地下鉄をご利用の場合>
　　　　東京メトロ日比谷線、都営大江戸線　六本木駅　3番出口より徒歩4分
　　　　アクセスマップ：https://www.oricon.jp/corporate/location/
　　　　※当日、13時45分以降に当社西3Fの受付にお越しください。
■参加費：無料
■定員：30名　※お申込み多数の場合は抽選とさせていただきます。
■対象者：主に人材業界に属し、データ分析・活用業務に従事される方を対象とさせていただきます。
　　　　※「人材派遣」「転職エージェント」のオリコン顧客満足度データをベースとした分析を予定しております。
■応募締切：2019年10月11日（金）
■お申込みフォーム： https://cs.oricon.co.jp/data/seminar/002/
■お問い合わせ：https://cs.oricon.co.jp/contact/

《講師紹介》
株式会社データビークル　代表取締役最高製品責任者
統計家　西内 啓氏




【コメント】
従来、データ分析は一部の専門家だけのものでしたが、技術の進歩と共に近年全てのビジネスマンにとって必須スキルと言っても過言ではないものになっています。しかしながら、BIツールで闇雲にデータの「見える化」を進めただけでは必ずしも有用な洞察が得られるわけではありません。本講演では“オリコンの顧客満足度データ”を題材にしながら、会社の利益のために「データをどう使って」「その結果をどう活かすか」という点についてお伝えしたいと思います。


【経歴】
東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野助教、大学病院医療情報ネットワーク研究センター副センター長、ダナファーバー/ハーバードがん研究センター客員研究員を経て、2014年11月より株式会社データビークルを創業。自身のノウハウを活かした拡張アナリティクスツール「Data Diver」などの開発・販売と、官民のデータ活用プロジェクト支援に従事。著書に『統計学が最強の学問である』、『統計学が日本を救う』（共に中央公論社）などがある。日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）アドバイザー。

《主催》
株式会社oricon ME
CS事業本部長 庄司 知

【コメント】
　データは人の感覚的な勘や経験に根拠を与え、ときに思いもよらない驚きの結果を示し、私たちの課題解決や新たな発見からの意思決定をサポートしてくれます。
　オリコンは2006年以降、「満足度調査」という分野において、各産業の事業者の方々や専門家からのアドバイスなど、多くの協力を得て、その産業で用いられる独特な観点からの評価項目や、バリューチェーン上のプロセスに関わるマーケティングデータ聴取の調査設計を進化させてきました。今回のセミナーは、当社のデータを通して、データ分析の本質と 実際のビジネスに活用する方法をお伝えできればと考え企画いたしました。

【オリコン顧客満足度(R)調査とは】

　約50年にわたり音楽ランキングを通じて、オリコンは目に見えない「人気」という指標を提供してきました。そのグループ事業として、2006年より、商品やサービスの満足度を可視化する「顧客満足度（CS）調査」を行っています。当調査では、実際にサービスを利用したことのあるユーザーのみを対象とした、大規模なアンケート調査を実施し、その結果をランキングとして発表。現在、さまざまな業種・業態における148のランキングを公開しています。
　消費者側にも企業側にも属さない第三者の中立的な立場で、「満足を可視化」=指標化し、公開することで、消費者には「生活満足度」の向上、企業には消費者に提供する「サービス価値」の向上に、役立つことを目指しています。

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