CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニは、「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を共同で発表した。
電通が2026年3月5日に発表した「2025年 日本の広告費」の調査結果をもとに、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別や取引手法別などで分析し、2026年の予測を加えてレポート化している。
2025年のネット広告媒体費は3.3兆円、「ビデオ広告」が初の1兆円突破
2025年のインターネット広告媒体費は3兆3,093億円にのぼり、前年比111.8%となった。広告種別で見ると、「ビデオ(動画)広告」が1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破。前年比は121.8%で、最も高い成長率となった。また、「ディスプレイ広告」は運用型を中心に回復し、上昇傾向に転じた。
取引手法別で見ると、「運用型広告」が前年比112.5%の2兆9,352億円に拡大し、構成比は88.7%を占めた。「予約型広告」も前年比109.1%の3,042億円と増加した一方で、「成果報酬型広告」は前年比96.1%の699億円と減少した。
広告種別×取引手法別では、運用型の検索連動型広告が構成比38.7%で最多に。ついで運用型のビデオ(動画)広告が26.3%となり、前年比122.1%に拡大した。ディスプレイ広告は予約型が前年比98.8%と微減したものの、運用型が同111.5%と伸長し、全体の成長を支えた。
2026年のネット広告はどうなる? ビデオ、ソーシャルともに堅調に拡大
最も高い成長率を記録した「ビデオ(動画)広告」の内訳を見ると、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」が5,246億円(構成比51.1%)、ウェブサイト上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される「アウトストリーム広告」が5,029億円(同48.9%) となり、ほぼ同水準だった。取引手法別では、「運用型広告」が84.6%を占めた。
ビデオ(動画)広告市場は今後も急拡大が見込まれており、2026年は前年比114.7%の1兆1,783億円に達すると予測される。インストリーム広告とアウトストリーム広告は、ほぼ同程度の成長が続く見通しだ。
また、「ソーシャル広告」も前年比118.7%の1兆3,067億円となり、二桁成長を続けている。ソーシャルの種類別に内訳を見ると、「SNS系」が5,508億円(構成比42.1%)、「動画共有系」が5,126億円(同39.2%)、「その他」が2,434億円(同18.6%)となった。
最後に、インターネット広告媒体費総額の推移と予測を見ると、今後も堅調な拡大が見込まれており、2026年には前年比108.3%の3兆5,840億円に達する見通しとなった。
調査概要
- 【調査期間】2025年12月~2026年2月
- 【調査方法】
① インターネット広告媒体社などを対象にしたアンケート調査(ウェブ調査) 「2025年(令和7年) 日本の広告費 インターネット広告媒体売上についてのお伺い」 として実施
② 同、追加ヒアリング調査
③ 各種データ収集・分析 - 【調査主体】CARTA HOLDINGS/電通/電通デジタル/セプテーニ
