日本における「働きがいのある会社」ランキング最新版、大規模部門1位はDHL Express、中規模・小規模は?【GPTW Japan調べ】
半導体製造装置メーカー ディスコは、大規模4位ながら最多17回目の選出。
8:30 調査/リサーチ/統計 | 調査データ
Great Place To Work Institute Japan(働きがいのある会社研究所)は、2025年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングを発表した。今年で19回目の発表。
エントリーされた657社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」のなかから特に働きがいの水準が高い上位100社をランキング化している。
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「大規模部門(従業員1,000名以上)15社、「中規模部門(従業員100~999名」40社、「小規模部門(従業員25~99名)」45社の計100において、各部門の1位は「DHL Express」、「アチーブメント」、「あつまる」だった。
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【大規模部門(1,000人以上)】
1位 | (13回) | DHL Express | (運輸業,郵便業) |
---|---|---|---|
2位 | (8回) | Cisco | (情報通信業) |
3位 | (初回) | Hilton | (宿泊業,飲食サービス業) |
4位 | (17回) | ディスコ | (製造業) |
5位 | (11回) | セールスフォース・ジャパン | (情報通信業) |
6位 | (16回) | アメリカン・エキスプレス | (金融業,保険業) |
7位 | (3回) | マネーフォワードグループ | (情報通信業) |
8位 | (5回) | マイクロンメモリジャパン | (製造業) |
9位 | (8回) | ラクス | (情報通信業) |
10位 | (7回) | ノースサンド | (サービス業(他に分類されないもの)) |
【中規模部門(100~999人)】
1位 | (10回) | アチーブメント | (学術研究,専門・技術サービス業) |
---|---|---|---|
2位 | (4回) | アトラエ | (情報通信業) |
3位 | (6回) | フロンティアホールディングス | (不動産業,物品賃貸業) |
4位 | (3回) | Tanium | (情報通信業) |
5位 | (2回) | Box Japan | (情報通信業) |
6位 | (12回) | グロービス | (教育,学習支援業) |
7位 | (9回) | ファイブグループ | (宿泊業,飲食サービス業) |
8位 | (9回) | Adobe Systems | (情報通信業) |
9位 | (2回) | エイペックス | (サービス業(他に分類されないもの)) |
10位 | (初回) | テックタッチ | (情報通信業) |
【小規模部門(25~99人)】
1位 | (7回) | あつまる | (情報通信業) |
---|---|---|---|
2位 | (初回) | Mahalo | (分類不能の産業) |
3位 | (初回) | KINGSMAN TOKYO | (サービス業(他に分類されないもの)) |
4位 | (4回) | イベント21 | (サービス業(他に分類されないもの)) |
5位 | (4回) | アイグッズ | (製造業) |
6位 | (5回) | 湘南ゼミナールオーシャン | (教育,学習支援業) |
7位 | (8回) | バーテック | (製造業) |
8位 | (3回) | Aphros Queen | (サービス業(他に分類されないもの)) |
9位 | (2回) | ヘルスベイシス | (情報通信業) |
10位 | (6回) | アンジェラックス | (生活関連サービス業,娯楽業) |
2か年連続(2024年・2025年)で参加した企業について、低下幅が2pt以上=低下傾向、改善幅2pt以上=改善傾向、それ以外の企業=変化なし~小として分類したところ、全体としては「変化なし~小」がもっとも多く、7割以上の企業の働きがいが維持または改善しており、2024年は好調な年であったという。
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なお具体的に2か年でもっとも改善した点を聞くと、「働きに見合った報酬が支払われている」が最多。以下「経営・管理者層の期待が明確」「経営・管理者層に質問しやすい」など、リーダーと従業員のコミュニケーションと信頼が良好な企業が上位であると推察される。また「仕事に行くことを楽しみにしている」が改善傾向だという。
調査概要
- 【調査対象】「働きがいのある会社」調査により一定水準を満たした企業を「働きがい認定」企業として選出。参加社数657社のなかから上位100社(大・中・小規模ごとの選出社数の合計100社)からランキングを選出
- 【調査時期】2023年7月~2024年9月
- 【大規模部門 従業員1,000名以上】15社
- 【中規模部門 従業員100~999名】40社
- 【小規模部門 従業員25~99名】45社
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