デジタルマーケティング、大企業の利用率上位ツールは「ネット広告」「SEO/SEM」「SNS」【富士通総研調べ】

年商1,000億円以上の大企業に、デジタルマーケティングへの取り組み状況をアンケート調査。
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富士通総研 経済研究所は、「大企業のデジタルマーケティング取り組み実態調査」の結果を発表した。“成果を出すポイント”について、民間企業(年商1,000億円以上)のデジタルマーケティング担当者1,294名から回答を得ている。

デジタルマーケティングは、圧倒的にビジネスに貢献

まず、「デジタルマーケティング手法やツールの利用率」を聞くと、上位は「インターネット広告」76.1%、「Webサイト最適化(SEOやSEMなど)」71.6%、「ソーシャルメディア(SNS)マーケティング」69.0%、「コンテンツマーケティング」68.3%、「Webコンテンツ管理(CMS)」59.5%だった。

続いて「デジタルマーケティングのビジネス貢献状況」を聞くと、「ビジネスに貢献している」75.5%、「どちらともいえない」16.4%、「貢献していない」5.9%となり、圧倒的多数がデジタルマーケティングの恩恵を受けていることが伺える。具体的な状況としては、「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」51.2%、「データを元に営業やマーケティング活動をするようになった」39.8%などの声があるという。

さらに貢献度合いを深掘りするため、4段階の“デジタルマーケティング成熟度”を設定して差異を分析したところ、調査結果では、第1段階の「トライアル」が24.5%、第2段階の「部分最適」が49.9%、第3段階の「全体最適」が15.7%、最後の「リーダー」が9.9%となった。2割以上の企業が部分最適の段階を乗り越え、全体最適・リーダーの段階に進んでいることがわかる。

成熟度の段階による違いを見ると、「デジタルマーケティングの戦略やロードマップがある」「経営層が入ってデジタルマーケティングを牽引している」は、段階が上がるにしたがって上昇。「トライアル」と「リーダー」の差を見ると、「顧客体験(CX)提供が競合会社より進んでいる」がトライアル20.8%に対し、リーダー91.4%ともっとも差が大きかった。また全体的には「データが不足している」という不満が強いようだ。

調査概要

  • 【調査対象】年商1,000億円以上の民間企業に勤務するデジタルマーケティング担当のマーケター
  • 【調査方法】インターネット調査(モニターパネル使用)
  • 【調査時期】2019年10月
  • 【回収数】1,294名
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