「珈琲問屋オンラインストア」では、サイトの速度改善を顧客体験向上のための重要なテーマとして認識していたものの、明確な成果要件を定められず着手の優先度が下がっていたという。その間にもユーザーからの指摘が増え、対応を進める中で自社での改善に一定の限界を感じ、「Repro Booster」の導入を検討した。

「Repro Booster」導入後、「珈琲問屋オンラインストア」では、Webサイトの表示速度に関する指標であるWebページで最初のコンテンツが表示されるまでの時間を示すパフォーマンス指標「FCP（First Contentful Paint）」とWebページで最も大きなコンテンツ要素が表示されるまでの時間を示すパフォーマンス指標「LCP（Largest Contentful Paint）」が大幅に改善した。

モバイルではFCPが23.1％改善（0.2秒短縮）、LCPは26.9％改善（0.4秒短縮）した。PCではFCPが48.7％改善（0.5秒短縮）、LCPが38.8％改善（0.4秒短縮）となった。FCPとLCPの改善率は、WebViewを除いた全ページ（Repro Booster適用外を含む）を対象とした、同期間同条件におけるRepro Booster稼働有無のA/Bテストの結果。比較対象はLCP、FCPの中央値。

LCPは「Core Web Vitals（コアウェブバイタル）」と呼ばれる指標のひとつで、SEO（検索エンジン最適化）対策においてもその改善が重要視されているという。

「長年の課題であったサイトの表示速度が大きく改善され、大変満足している。導入後は、よく寄せられていた表示速度に関するご意見がほとんどなくなり、顧客満足度の向上という大きな成果を実感した。これまで担当者が日々行っていた速度改善のための細かな施策もほとんど不要となり、本来注力すべき業務にリソースを割けるようになった。業務負荷の軽減という点でも大きな効果があった。」（フレッシュロースター珈琲問屋通販事業部部長松本拓也氏）

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オリジナル記事：サイトスピードを大幅改善した「珈琲問屋オンラインストア」の取り組みとは
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鳥栖剛

バックヤードのExcel依存から脱却、欠品を1/10に改善。楽天SOYを9度受賞「ペッツビレッジクロス」の改善事例

ネットショップ担当者フォーラム

1 year ago

「楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー」（楽天SOY）を9度受賞したペット用品EC「ペッツビレッジクロス」のクロスは、バックヤードのExcel依存から脱却し欠品を1/10に改善した。

売上・費用・仕入・在庫といった小売企業の経営管理に必要なデータを一元管理できる経営データ一元管理SaaS「ストアレコード」を導入。受注・在庫管理から売上分析、発注業務までExcelに依存していた属人的な作業を自動化した。欠品率は従来比1/10まで改善し、売上2倍になっても従前の人員体制で運営できるスケーラブルな業務基盤を構築できたという。

クロスは2002年からペット用品のEC販売をスタート、「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」「au PAYマーケット」など複数のECモールに出店している。従前は基幹システムが古く、CSVファイルを多用する運用体制だった。そのため、受注・在庫管理ミスによる欠品の多発、Excelでの報告資料作成時間が多く、売上アップ施策などに十分な時間を割くことができないといった課題を抱えていた。

「ストアレコード」の導入で、欠品率の大幅削減とExcel作業の激減による業務効率改善につなげた。

推奨発注数量ダッシュボードでの推奨数に基づき発注

SKUごとの直近の販売数から販売予測。現時点の在庫数と発注残の差分を推奨数量として表示するダッシュボードのデータを見ながら、発注数量を決定する。Excelでの作業時間はゼロになりながら欠品を従来の10分の1に抑えた。

バックヤードのExcel依存から脱却、欠品を1/10に改善。楽天SOYを9度受賞「ペッツビレッジクロス」の改善事例 — 推奨発注数量ダッシュボード

限界利益ダッシュボードの日次の売上・限界利益から施策効果を振り返り

日次の売上、売上総利益、販売管理費、訪問者数、販売数、CVR、客単価、平均OFF率といった各種KPIの指定期間比較ができる限界利益のダッシュボードで、日々の施策の効果を検証している。従前はExcelでの手作業で時間をかけて毎日集計していたが、システム化で毎朝確認できるようになった

店舗別売上から各サイトでの商品の売れ行きをワンクリックで確認

店舗別売上のダッシュボードで各サイトでどの商品が売れているのか、逆に他のモールでは売れているのに特定のモールで売れていない商品を特定、露出・販促強化の意思決定に活用している。

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鳥栖剛

オリコがBtoB領域の事業者間決済のクレカ決済拡大に向けてVisaと協業

ネットショップ担当者フォーラム

1 year ago

オリエントコーポレーション（オリコ）は9月1日、ビザ・ワールドワイド・ジャパン（Visa）とBtoB領域におけるクレジットカード決済拡大に向けた協業を開始したと発表した。

2024年度の個人消費におけるキャッシュレス決済比率42.8％に対し、事業者間決済におけるキャッシュレス決済比率は1％程度と言われている。買い手企業（バイヤー）のキャッシュレス決済ニーズが高まっている一方で、売り手企業（サプライヤー）がカード決済を導入していないことが要因という。

オリコは2023年4月、サプライヤーがカード加盟店ではなくてもバイヤーがカード決済できる請求書カード払いサービス（BPSP）「Orico Business payment for SME（OBS）」をリリース。事業者間決済市場のキャッシュレス化を促進する取り組みを進めてきた。

今回、国際ブランドであるVisaと協業することで、BtoB市場におけるサプライヤーへのカード決済の導入を促進、キャッシュレス決済導入加盟店の拡大を図る。オリコがアクワイアラーとして事業者間決済におけるカード加盟店の新規開拓を手がけ、Visaはマーケティングの総合支援を実施する。

オリコはサプライヤーへカード決済の導入を促進するため、自社の決済システム「Orico Payment Plus」の一部プランで初期費用および月額利用料を無償とするキャンペーンを実施する。

オリコは2026年3月期を初年度とする中期経営計画にで、「中小企業等への信用供与・生産性向上支援」を事業戦略の1つに掲げている。「与信×テクノロジー」で新たな金融シーンを創りだす先進企業をめざすとともに、今後もより安全・安心・便利な「キャッシュレス社会」実現へ貢献していくとしている。

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鳥栖剛

コストコのAI活用事例。需要予測で1億ドルのコスト削減、会員向けサービスで顧客満足度アップを実現 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

ネットショップ担当者フォーラム

1 year ago

AIを活用したCostcoの取り組みについて、これまでの実績や、現在の取り組み施策、今後の展望について注目しています。Costcoは2018年からAI活用に乗り出しており、過去には1億ドルのコスト圧縮に成功した実績もあるなど、活用に積極的です

Costcoは、商品の需要予測、会員向けの旅行予約サービス「Costco Travel」のコンテンツなどにAIを活用しています。CostcoのこれまでのAI活用の取り組みやその効果実績、さらに今後の展望を見ていきます。

元CFOのガランティ氏が語るAI活用の展望

2025年の年次株主総会で取締役を退任するCostcoの元最高財務責任者（CFO）のリチャード・ガランティ氏が、2024年9月-2025年2月期（中間期）の決算説明会（2025年3月に開催）で回答した質問の1つは、「CostcoがAIをどのように活用しているか」「その技術がビジネスにどのような影響を与えるか」でした。

ガランティ氏は、AIの活用についてはまだ「初期段階」にあると回答。しかし、AI導入への道筋について、いくつかの見解を話しました。

ガランティ氏は「Costcoには、サードパーティのAI企業、特に米国の都市シアトルに本社を置く大企業が来訪しています。IT部門、CEO、運営およびマーチャンダイジングの責任者と協力して、どこに、どのように適合するかを検討しています」と説明。さらに「具体的な取り組みが多数ある」と話しました。

Costco、これまでのAI活用

需要予測で1億ドルのコスト削減に成功

「具体的な取り組み」には、少なくとも倉庫の在庫管理や需要予測におけるAIの活用事例が含まれています。

2018年という早い時期から、Costcoは機械学習モデルを使用、毎日どれだけのパンが在庫として必要になるかを予測していました。この試験運用は、Costcoが「倉庫」と呼ぶ30の店舗で実施。需要予測は過去の傾向を基にモデルを学習させると同時に、天気や地元のスポーツイベントのスケジュールなどの情報も予測の材料に入れていました。

ソフトウェア企業SAPによる2024年の記事によると、この機械学習モデルを使用した在庫効率化のシステムで、Costcoは最終的に1億ドル近くのコスト削減に成功。システムの全社的な導入につながりました。

「Costco Travel」でAIを用いたキュレーションを開始

Costcoが会員向けに提供するサービスの1つに旅行予約サービス「Costco Travel」があります。2025年に「Costco Travel」にAIを活用するために協力しているテクノロジーベンダーの企業名を公開しました。

英国本社のテクノロジー企業Travelportと協力することを2025年2月に発表。この契約でCostcoは、Travelportが「AIを活用したコンテンツキュレーションレイヤー」と呼ぶサービスを「Costco Travel」に導入、会員1人ひとりに適した旅行をキュレーションします。

最終的に、複数の情報源から旅行サービスを集め、Costcoの会員に快適な検索体験を提供するポータルを構築。Costcoは会員にとってより価値の高いシステムを構築できることを期待して、Travelportのテクノロジーサービス導入を決めました。

Travelportの代理店事業担当最高商務責任者であるジェイソン・トゥースマン氏は、Costcoとの契約発表時に次のように説明しました。

「Costco Travel」は、Costcoの会員が旅行を計画する時により多くの選択肢とより良い提案をすることで、会員にさらなる価値を提供することにフォーカスしています。Travelportは顧客企業の期待に応えるシームレスでモダンな旅行コンテンツの販売を提供します。（トゥースマン氏）

Costcoの2025年EC売上高は188.7億ドルの見込み

米国のEC専門誌『Digital Commerce 360』は、2025年のCostcoのEC売上高が188億7000万ドルに達すると予測しています。

Costcoの年間EC売上高と成長率（単位：10億ドル／出典：コストコのIR資料、『Digital Commerce 360』によるCostcoの収益レポートチャート、2025年8月現在／2025年の数値は『Digital Commerce 360』による予測）

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この記事は今西由加さんが翻訳。世界最大級のEC専門メディア『Digital Commerce 360』（旧『Internet RETAILER』）の記事をネットショップ担当者フォーラムが、天井秀和さん、白川久美さん、中島郁さんの協力を得て、日本向けに編集したものです。

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Digital Commerce 360

米国地方裁判所、Googleに対し検索データを競合他社と共有するように命じる

海外SEO情報ブログ

1 year ago

米 Google がインターネット検索市場で反トラスト法（独占禁止法）に違反していると認定された裁判で、米連邦地裁は是正に必要な措置を発表した。具体的には、Google に競合他社との特定のデータ共有を命じた。

Kenichi Suzuki

通販事業へのAI導入は12.7%、効果がありそうなのは「チャットボットや接客ツール」「サイト内検索」が上位

ネットショップ担当者フォーラム

1 year ago

エルテックスは8月29日、EC・通信販売事業関与者の実態調査「通販事業者のAI導入実態」を集計・分析した調査結果の2025年版を発表した。

それによると通販事業へのAI導入は12.7%、効果がありそうなAI機能は「チャットボットや接客ツール」「サイト内検索」が上位となった。

AIの導入状況

通販事業へAIを導入済みの企業は12.7%、2023年調査から4.0ポイント増加した。「AIを導入済み」と「AI導入が決まっている」を合算すると、2025年と2023年は同スコアの32.7%だった。

一方、「AI導入を検討・情報収集中」は数値が伸び、2023年調査比8.5ポイント増となった。「特に何もしていない」「関心がない・導入予定がない」といった割合は前回調査より減少、AIへの興味関心はかなり高まっていることがわかった。

エルテックスが実施したEC・通信販売事業関与者の実態調査「通販事業者のAI導入実態」 — 通販事業へのAI導入済みは12.7%

通販やECビジネスで効果がありそうなもの

2025年の回答比率は2023年に比べ全項目で低下。特に減少が目立ったのが「コールセンターでの業務サポート」だった。2025年では「ECストアでのサイト内検索」（49.3%）がトップ、「ECストアでのチャットボットや接客ツール」「通販・ECマーケティング分析」がそれぞれ47.2%で続いた。「メルマガの自動生成」や集客施策の企画・構成・コンテンツの作成」などは低スコアとなった。

効果がありそう・興味のあるAI

「ECストアでのサイト内検索」がトップで、「ECストアでのチャットボットや接客ツール」は2位。「通販・ECマーケティング分析」はスコアを大幅に下げ、前回調査比9.2ポイント減だった。前回調査比で9.1ポイント増と躍進したのが「ECストアでのリコメンドエンジン」だった。

調査概要

調査エリア：全国
調査対象者：楽天インサイト保有の調査パネル（ビジネスパネル）年商規模1億円以上（1～10億円未満：75サンプル、10～50億円未満：172サンプル、50億円以上：53サンプル）の通販事業に携わる、会社役員、社員、派遣社員、個人事業主
調査方法：ネット方式による、アンケート調査
調査期間：2025年6月30日～7月2日
回収サンプル数：300（調査対象者は、マーケティング、業務、情報システムがそれぞれ100サンプル）
調査主体：エルテックス
調査実施機関：楽天インサイト

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鳥栖剛

怪しい・不審だと感じるメール、ECは3位。対応は「メールを開かずに削除」が73%

ネットショップ担当者フォーラム

1 year ago

GMOブランドセキュリティが実施した、なりすましメールに対する意識と対策状況に関する調査によると、怪しい・不審だと感じるメールが多い業界上位は「銀行・クレジットカード会社」「宅配業者」「ECサイト」だった。怪しい、不審に感じたメールを受信した際の対応は「メールを開封せず削除した」がトップになっている。

調査対象は、企業やサービスからのメールを受信している、または過去に受信していた577人と、セキュリティ、システム、ネットワーク管理、マーケティングなどの業務で、メール配信に関わっている531人の合計1108人。