【11/19開催】春節目前!RED(小紅書)×KOCで購買を生む“口コミ経済圏”の戦略と実践セミナー開催

リリース情報提供元: プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
2025年11月05日(水)
アライドアーキテクツ株式会社
 データとクリエイティブの力でマーケティングコミュケーションを設計し、企業のマーケティングAXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(本社:東京都渋谷区、取締役社長:村岡弥真人、証券コード:6081、以下「当社」)は、11月19日(水)に無料オンラインセミナー「【春節目前】訪日中国人700万人が動く! RED×KOCで購買を生む“口コミ経済圏”の戦略と実践」を開催いたします。

本セミナーの参加お申し込みはこちら:
https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20251119-global-seminar



■セミナー概要 
 2025年に入り、訪日中国人市場が急速に回復しています。中国からの訪日旅行者が約700万人に達し、消費額は約1.7兆円に上ります(観光庁「訪日外国人消費動向調査 2024年 年次報告」より)。
 そんな中、訪日インバウンド施策において最重要シーズンの一つとも言える中国の大型連休「春節(旧正月)」が2026年2月に控えています。
 本セミナーでは、春節に向けた戦略や具体的な施策を解説します。円安・万博などを背景に、インバウンド購買の中心が「SNS口コミ経済圏」へとシフトしている現状への理解を深め、訪日中国人が購買を決定する主要チャネルである「RED(小紅書)」と「KOC(Key Opinion Consumer)」に焦点を当て、「旅マエ検索→来店→購買→旅アトリピート」までの一連の行動を動かす実践戦略と成功事例をご紹介します。

 春節でプロモーションを最大化したい企業はもちろん、REDやWeChatなど各SNSを既に活用している企業にとってヒントとなる内容です。
 「2026年春節に向けて今すぐ仕掛けたい」「施策は行っているが成果が伸びない」というご担当者様はぜひこの機会を逃さぬようご参加いただければと思います。
■開催概要
【開催日時】2025年11月19日(水)13:00~13:45
【開催形式】オンライン(zoom配信)
【参加費】無料
【定員】300名
【注意事項】
- セミナー内容・定員は変更する場合がございます。
- 本セミナーは、アライドアーキテクツ株式会社が主催となります。
- 主催企業の同業他社様、個人事業主様のご参加はご遠慮いただいております。

■アジェンダ
- 訪日中国人市場の現状とトレンド
- SNS口コミ経済圏とは?
- RED×KOCで購買を生む仕組み
- RED×KOC事例
- 2026年春節に向けた戦略と実践

■このような方におすすめ
- 「春節特需」をしっかりと捉えたい企業
- 中国・アジア市場を重点ターゲットにしているマーケティング責任者・ブランドマネージャー
- 商業施設、化粧品、小売、観光業などで来店・購買を増やしたい企業
- RED/WeChat/KOC施策を実施中で、成果をさらに伸ばしたい企業
- データ×SNSを軸にしたインバウンド戦略を設計したい担当者

■お申し込み
以下リンクよりお申し込みください。
https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20251119-global-seminar
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>


<アライドアーキテクツ株式会社とは>
アライドアーキテクツ株式会社は、データとクリエイティブの力でマーケティングコミュニケーションを設計することで事業成果の向上に貢献するマーケティングAX(※1)支援企業です。2005年の創業以来培った6,000社以上のマーケティング支援実績とUGCを始めとする顧客の声データ資産を活かし、独自開発のSaaS・SNS・AI技術とデジタル・AI人材(※2)を組み合わせた統合ソリューションで、企業のマーケティングAX実現を加速しています。

※1 マーケティング領域におけるAIトランスフォーメーションのこと。AI技術やデジタル・AI人材(※2)によって業務プロセスや手法を変革し、データとAIの活用によって人と企業の新しい関係性を創出すること、と当社では定義しています。
※2 主にAI技術、SaaS、SNSなどのデジタルマーケティングに関連する技術・手法に精通し、それらを活かした施策やサービスを実行できる人材(AIマーケティング戦略立案者、生成AIプロンプトエンジニア、SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、Webデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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