アカシアは、「YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査」を実施した。YouTubeを運用中、または運用した経験がある企業の担当者303名を対象に調べている。
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YouTube運用、6割超が「撤退・中止」を経験
まず、過去にYouTube運用を撤退・中止した経験があるかを聞くと、62.7%が「はい」と回答した。撤退・中止の理由では、「営業成果に繋がらなかった」が41.1%で最も多く、ついで「再生数が伸びず成果が見込めなかった」が39.5%、「継続投稿が困難であった」が37.9%と続いた。
また、具体的にどのような運用体制をとっていたかを聞くと、「すべて自社運用」が57.1%で最も多かった。一方で、「完全外注」と「一部外注」の合計は42.9%となり、半数近い企業が外部リソースを活用していることが明らかになった。
最後に、運用開始から失敗と判断するまでの期間を聞くと、「3〜6か月未満」が39.2%で最多となった。「3か月未満」と合わせると、53.2%の企業が「半年以内」に中止の判断をしており、遅くとも「1年以内」に撤退する企業が大半を占めていた。
調査概要
- 【調査期間】2026年2月12日
- 【調査対象】YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業
- 【有効回答数】303名
- 【調査方法】インターネット調査
- 【調査機関】アイブリッジ
