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ビームスは3月17日、1990年代後半から2000年後半の間に生まれたZ世代（約11歳～24歳）を対象にしたオンライン専用のレーベル「＜BeAMS DOT（ビームスドット）＞」を扱うECサイトを「BEAMS公式オンラインショップ」内に開設した。

モールでは「ZOZOTOWN」へ3月25日に単独出店。3月10日にはECサイトの公開に先駆け、「beams_dot」という名称のInstagramアカウントを開設した。

ビームスによると、Z世代は「カジュアルやモードのスタイルを日ごとで楽しみ、1つのブランドに固執することなく、今着たいと思ったアイテムを手持ちの服と合わせて選ぶ」傾向がある。

幼少期からインターネットに触れている「デジタルネイティブ」層へオンライン専用ブランドを展開することで、Z世代が共感するブランド作りを進める。

ECサイトではZ世代の柔軟な着こなしに対応するカジュアルからモードの幅広いラインナップを用意する。なお、「＜BeAMS DOT（ビームスドット）＞」のEC責任者は入社1年目の社員で24歳の米山友里恵さんが務めるという。

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オリジナル記事：ビームスがZ世代向けのオンライン専用レーベル「BeAMS DOT（ビームスドット）」、EC責任者は24歳の入社1年目社員
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電通が3月11日に公表した「2019年 日本の広告費」によると、2019年1～12月における「インターネット広告費」は前年比19.7%増の2兆1048億円だった。

新聞やテレビなどマスメディア由来のデジタル広告が伸びたほか、今回から調査対象に追加された「物販系ECプラットフォーム広告費」が市場規模を押し上げた。「インターネット広告費」はテレビメディア（1兆861億円）を超え、媒体別で初めて首位になった。

「インターネット広告費」の市場規模には、今回の調査から「物販系ECプラットフォーム広告費」の金額が追加された。「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、「Amazon」や「楽天市場」といったECプラットフォームに出店している事業者がプラットフォーム内で投下した広告費。2019年の「物販系ECプラットフォーム広告費」の金額は1064億円だった。

「物販系ECプラットフォーム広告費」を除外し、前回調査と条件を合わせた場合の「インターネット広告費」の市場規模は同13.6%増の1兆9984億円。

インターネット広告費の内訳

インターネット広告費のうち「運用型広告」は1兆3267億円（前年比15.2%増）。

マスコミ4媒体（新聞・雑誌・ラジオ・テレビ）の事業者が主体となって提供するデジタル広告は「新聞デジタル」が146億円（10.6%増）、「雑誌デジタル」が405億円（20.2%増）、「ラジオデジタル」が10億円（25.0%増）、「テレビメディアデジタル」が154億円（46.7%増）となっている。

国内の総広告費は6.9兆円

2019年の国内の総広告費は6兆9381億円だった。

調査対象を前回調査と同じ条件に揃えた場合の市場規模は、前年比1.9%増の6兆6514億円。市場規模は8年連続でプラス成長となっている。

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オリジナル記事：【2019年の広告費】ネット広告は2兆円突破でテレビ広告費超え、ECプラットフォーム広告は1064億円
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東京商工リサーチは3月12日、2回目の「新型コロナウイルスに関するアンケート調査」の結果を発表した。

産業を細分化した業種別分析結果によると、「すでに影響が出ている」と回答したのは、「織物・衣服・身の回り品小売業」が83.6%、「各種商品小売業」が80.6%などで、一般ユーザーをターゲットした「BtoC」ビジネスへの影響を直撃している。

「新型コロナウイルスの発生は、企業活動に影響を及ぼしているか」聞いたところ、最多は「現時点ですでに影響が出ている」で54.8%。次いで「現時点で影響は出ていないが、今後影響が出る可能性がある」が39.8%となり、合計94.6%の企業が企業活動への影響をあげた。

このうち、大企業（資本金1億円以上）が64.2%、中小企業（同1億円未満・個人企業等）は52.7%だった。前回調査との比較では大企業が32.6ポイント、中小企業が32.1ポイント、それぞれアップしている。

産業別で見ると「すでに影響が出ている」の最多は、「サービス業他」の62.2%。「卸売業」62.0%、「小売業」60.6%が続いている。「小売業」は「今後出る可能性がある」を含めると95.0%を占める。

規模別では大企業の小売業で「影響なし」は1社だけ。国内外で広く店舗展開する大企業は、外出自粛や買い占めなどの影響を受けやすく、同時にインバウンドは都市部の百貨店など大企業を中心に恩恵があった反動と見られる。

業種別で「すでに影響が出ている」割合が最も高かったのは、「道路旅客運送業」の100%。上位15業種中、「繊維・衣服等卸売業」「飲食料品卸売業」の2業種以外は、一般個人を主なターゲットとしている。いわゆる「BtoC」ビジネスへの影響が顕著となっているとした。

2020年2月度の売上高について、前年同月を「100」とするとどの程度だったか聞いたところ、68.7%の企業が前年割れ。中小企業では「80未満」が20.5%で、大企業では13.3%にとどまった。中小企業では「50未満」まで売り上げが落ち込んだ企業が3.6%。中央値は全企業が「90」、中小企業は「90」、大企業は「95」だった。

調査は2020年3月2日～8日、インターネットでアンケート調査を実施。有効回答数1万6327社を集計・分析した。

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オリジナル記事：新型コロナウイルス感染拡大で「BtoC」ビジネスへの影響が顕著、衣服など身の回り品小売で「すでに影響が出ている」が83%
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長年ECに関わっている人ほど感じているの「閉塞感」ではないのでしょうか。ツールの導入の繰り返しに飽きた人は「ヘッドレス・コマース」について勉強してみると良いかもしれません。

作り手にも楽しいECサイトを

「これまでのECはたしかにつまらなかった」 いまこそECにクリエイターが必要なワケ | CreatorZine
https://creatorzine.jp/article/detail/735

良い体験＝楽しいことを提供するには組織改革から

“1年間、言い続けること”から変化は生まれる？ コメ兵・藤原氏×メガネスーパー・川添氏に学ぶ、カスタマーエンゲージメントを実現する組織の作り方 | engagemate
https://engage-mate.jp/article/interview/fujihara_kawazoe/

公取委の捜査は継続ながらも一部店舗で始まる「送料込みライン」

楽天の「送料込みライン」施策、公取委の捜査がまだまだ続く理由 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/7367

楽天の「送料込みライン」施策、支援金は「メール便100円、宅配便250円」（上限あり） | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/7378

EC全般

ASP型ショッピングカートで初！カートページも独自ドメイン利用が可能に 全ページで安心感のある買い物や、より正確なアクセス解析を実現 | 株式会社ロックウェーブ
https://www.value-press.com/pressrelease/237950

ECサイト事業者をかたるフィッシング詐欺が1.32倍に増加 | Online Security
https://www.onlinesecurity.jp/reports/2020/202002.html

ヤフーショッピング | 2019年　エリアアワード 受賞ストア紹介 | Yahoo!ショッピング
https://shopping.yahoo.co.jp/stores/beststores/area/

1月に詐欺発生の「Paidy」、再発防止にAI活用　顔認証で本人確認、不正取引を早期に検知 | ITmedia NEWS
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2003/12/news125.html

「2019年 日本の広告費」 | 電通
https://www.dentsu.co.jp/news/sp/release/2020/0311-010027.html

インターネットの主戦場は、「自宅内」かつ「スマホ」 | ウェブ電通報
https://dentsu-ho.com/articles/7193

キャッシュレス化で財布に変化？キャッシュレス派の約半数が「財布に入れる現金が減った」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/7359

Amazonのネットショップ・EC運営で月商50万超えるためにやるべき10のこと（ひとりぼっち部署）｜てんのお店づくり｜note
https://note.com/i2x_l7v/n/na3f9b0bf4d92

今週の名言

私たちの目的は「施策」を行って「検証」することです。限られた時間と費用の中で、分析から結果を出していくには、人間の研ぎ澄まされた感覚やストーリーを助けにする方が、費用対効果と効率の面では正しい場合も多いのです。

正しく退化していくデータ分析のススメ | アナリティクス アソシエーション
https://a2i.jp/column/post-27271/

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オリジナル記事：ECに漂う閉塞感を打破するキーワードは「ヘッドレス・コマース」。デザイナーやエンジニアが挑戦できる環境を【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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サービス等生産性向上IT導入支援事業事務局は3月13日、「IT導入補助金2020 1次公募（臨時対応）」を開始した。新型コロナウイルス感染症の影響による緊急経済対策となる。

補助対象は「ソフトウェア費、導入関連費」。新型コロナウイルス感染拡大対策としてニーズが高まっている「在宅勤務制度（テレワーク）の導入」に取り組む事業を優先的に支援するという。

「IT導入補助金」は早急な公募を行うために2019年度からのIT導入支援事業者を継続することを決定している。

補助額は30～150万円未満で補助率は2分の1以下。交付申請期間は3月13日～3月31日（17時）。事業実施期間は交付決定後9月30日（水）まで（通常「A類型」「B類型」の2種類の申請を設けているが、今回の公募では「A類型」が対象）。

補助対象者は、中小企業・小規模事業者等。

IT導入補助金は、中小企業や小規模事業者が自社の課題やニーズに合ったITツール（ソフトウエア、サービスなど）を導入する費用の一部を補助することで、企業の業務効率化・売上アップをサポートする制度。経営課題や需要に合ったITツールを導入しやすくすることで、業務効率化・売上アップといった経営力の向上・強化を図ることを目的としている。

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オリジナル記事：「IT導入補助金2020」がスタート、新型コロナ対策でテレワークの導入事業者を優先支援
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ギャップジャパンは3月9日、東京・新宿にある実店舗「Gap新宿フラッグス店」を4月3日にリニューアルオープンすると発表した。店内にカフェエリアを併設し、GAPブランドとしては世界で唯一となる「Gapオリジナルコーヒー」を提供する。

建築設計事務所と組んでブランドの世界観を表現するほか、購入した商品をカスタマイズできるサービス「CUSTOMIZE YOUR STYLE（カスタマイズ ユア スタイル）」も店内で展開する。

カフェエリア「Gap Cafe」では「Gapオリジナルブレンドコーヒー」や、Gapオリジナルのイラストやメッセージが入ったラテアートを提供するという。

建築設計事務所「SUPPOSE DESIGN OFFICE Co.,Ltd.」とパートナーシップを組み、デザインと設計を行った。ブランドを表現するデニム、音楽、カルチャーなどの要素を抽出しながら、日本らしさを融合させた店舗になるとしている。

購入した商品をカスタマイズできる「CUSTOMIZE YOUR STYLE」では、Gap新宿フラッグス店限定のオリジナル刺繍デザインを施すことができるという。

小売店に体験や娯楽などの要素を取り入れることは、小売り（リテール）と娯楽（エンターテイメント）を組み合わせた造語で「リテールテイメント」などと呼ばれている。北米などでは体験や経験を提供する場所としてコンセプトショップを出店する動きもある。

Gap店舗運営部シニアディレクターの峰尾大史氏は、Gap新宿フラッグス店のリニューアルについて次のようにコメントしている。

Gapブランドは1969年にデニムとレコードを売るお店として、米国カリフォルニアのサンフランシスコで生まれました。この新しいストアでは、そのカリフォルニアの雰囲気を感じていただける、とても開放感のある明るいフロアデザインとなります。また、Gapのロゴやデニムカラーでもあるインディゴ（藍）を日本らしく表現するため、徳島県の藍（インディゴ）をカフェエリアやレジスペースに配しました。 Gapへお越しくださる多くのお客さまに、お買い物だけでなく、このような特別な空間でのひとときを過ごしていただきたい、という我々の思いとこだわりが凝縮されたストアです。

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オリジナル記事：GAPの「リテールテイメント」、カフェエリア併設の店舗にリニューアル
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ヤフーとイオン九州は、弁当や飲料などを注文から最短30分で配達する「PayPayダッシュ」の実証実験を、3月16日から福岡市内で行うと発表した。

「PayPayダッシュ」のアプリは3月12日から提供をスタート。イオンショッパーズ福岡店の約150種類の商品を自転車で配達する。

ユーザーが「PayPayダッシュ」のアプリで配達先を指定し、弁当やパン、飲料、菓子などの商品を注文すると、最短30分で商品を受け取れる。

「PayPayダッシュ」の配達員は、注文を受けてから店舗で商品をピックアップし、自転車で商品を届けるという。

送料は3月31日まで無料。4月以降は注文状況などに変動するとしている。実証実験の対象地域は福岡市中央区と博多区。

ヤフーとイオン九州は実証実験を通じて、実店舗から配達先までのラストワンマイルの即時配達ニーズを把握し、取扱商品の拡大や他の地域での展開を検討する。

「PayPayダッシュ」はイオン九州とソフトバンクグループが進めている物流分野における協業の一環。2019年には、イオンショッパーズ福岡店のネットスーパーの商品を午後10～11時を含む時間帯に配送する実証実験を行った。

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オリジナル記事：最短30分で食品を配達する「PayPayダッシュ」、実証実験を3/16開始
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SMBCコンシューマーファイナンスは3月12日、「20代・30代・40代の金銭感覚についての意識調査2020」の結果を発表した。

支払いや買い物に関するアプリについて聞いたところ、アプリの使用率で1位だったのは「ネット通販アプリ（Amazon、ZOZOTOWNなど）」。「QRコード決済アプリ（PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、Origami Payなど）」よりも高い結果となった。

「ネット通販アプリ」の使用率は、20代が62.0％、30代が59.2%、40代は49.6%で、各年代で最も高い使用率だった。30代と40代では、「ネット通販アプリ」の使用率はともに前回調査を上回る結果となっている。

アプリ使用率の2位は各年代とも「QRコード決済アプリ」。初の調査対象となる20代の「QRコードアプリ」使用率は41.8%だった。

前回の調査実績がある30代は前回調査比33.2ポイント増の46.8%、40代は同28.4ポイント増の42.6%となっており、両年代とも前回調査から大幅な増加となっている。

20代と30代の使用率3位は「フリマ／オークションアプリ（メルカリ、ラクマ、ヤフオク！など）」、4位は「電子マネーアプリ（モバイルSuica、nanacoモバイル）」となっている。だが、40代では「電子マネーアプリ」が3位となっており、「フリマ／オークションアプリ」は4位だった。

調査概要

• 調査タイトル：20代・30代・40代の金銭感覚についての意識調査 2020
• 調査対象：ネットエイジアリサーチのインターネットモニター会員を母集団とする20歳～49歳の男女
• 調査期間：2019年12月20日～23日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査地域：全国
• 有効回答数：2000サンプル

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オリジナル記事：20～40歳代のEC系アプリ使用率はQRコード決済よりも高い、20歳代では62%がネット通販アプリを利用
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「ECの未来」とは

EC業界の著名人などにインタビューし、これからのECを考察する動画メディア。企画・運営はEC支援のサヴァリ。司会進行役の柳田社長がEC業界のキーマンに独自の視点で切り込んでいく。

▼動画を早くみたい！ という方はこちらをクリック

• 【4回目のゲスト】フレイバ・プロジェクツ 代表取締役の高木勝氏

• 【司会進行】柳田織物 代表取締役の柳田敏正氏

高木氏が語る、オムニチャネルとの付き合い方

「オムニチャネルとして関わっていくリアルの部分が凄く重要」と語る高木氏。「ECをやっていく中で実現できないこともリアルに眠っている。そこの魅力をもっと引き出していけば、購買体験やお客様のライフスタイルを盛り上げていけるのではないか、と考えていた」と高木氏は言う。

1つの目的の中でも情報が常に入ってくるといった購買体験・ライフスタイルを常識にしたい

高木氏が発したインタビュー内での印象的な言葉を以下に紹介する。

最初から最後まで、裏側に凄いテクノロジーが入っていることにお客様が気付かないまま終わるというのが我々の成功。

スマホの台頭が圧倒的に「ECの普及とオムニチャネル戦略の知名度を上げたきっかけになった」と間違いなく思っている。

機械に翻弄させる人生は楽しくないという意見もある中で、自分でアナログな生き方とそうではない効率的な生き方を選択できる。

オムニチャネルはリアルでできないことをテクノロジーで穴埋めをしていく。

点を線に、さらに面にしていくことと同じように、それぞれ何か強みを持ち、さまざまな価値で埋めていくことによって公平性が生まれていくのがオムニチャネル。

高木氏と柳田氏が語り合った「ECの未来」。詳細をもっと知りたい方は動画をチェックしてください！

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オリジナル記事：【動画で解説】「オムニチャネルとの付き合い方」「情報と物の公平性」とは？フレイバ・プロジェクツ高木氏とozie柳田氏が語る | 動画で学ぶ「ECの未来」produced by Savari.,Co.Ltd.
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たとえば、一部のお客様は、クレジットカードに印字された数字と入力フィールドで有効期限として書き出された月専用（Marchなど）欄が一致するよう、指を使って数える必要がありました。

お客様にとって番号の認識と入力が容易になるよう、入力値とカードの表示内容を可能な限り一致させることをお勧めします。

クレジットカードの有効期限フィールド（年）を4桁方式にフォーマットしてはなりません

これには、サイトでの有効期限の入力欄で「MM/YY」の標準フォーマットを採用する必要があります（ドロップダウンとオープンテキストフィールドの両方）。

これによって、お客様が正しい情報を入力しやすくなります。カードに印字された数字がどの月に該当するのかを考えることも、別の文字列を入力しなくてはならないのかと心配する必要もありません。

モバイル決済で重要なもう1つのポイントは、月と年の入力フィールドに正しい数字のタッチキーボードを完備することです。

有効期限フィールドは、実際のカードに印字されているのと同じフォーマットにし、フィールドのプレースホルダーテキストを使用してフォーマットを示す（つまり、MMまたはYY）

クレジットカード番号の区切りパターンの全リストについては、こちらを参照してください。次回は、「プログレスインジケーター」（操作の進行状況を示すインジケータ）の活用アイデアをご紹介します。

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オリジナル記事：【モバイルファーストに最適な決済フローとは？④】クレジットカードの有効期限欄を実際のカードと一致するように書式設定する | モバイルファーストに最適な決済フローとは？ 顧客体験調査で見えた自社ECサイト10の改善アイデア
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