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サーチエンジンランドのブランディング記事、最後はあなたのブランドの大事なプロモーターでもあり、かつきちんと管理しないとレピュテーション問題にも成りかねないアフィリエイトについて。行き過ぎたアフィリエイターの管理方法に頭を悩まされている方は是非。 — SEO Japan 多くの検索マーケッターはアフィリエイトと協力してマーケティングを実施しているが、大事な点を見過ごしていることが多い。そのアフィリエイトの悪い行いが原因で、法的な問題に巻き込まれる可能性はあるだろうか？その答えは「恐らくYES」になるだろう。とりわけ、競合者のブランド名の商標に入札したり、FTC（連邦取引委員会）のガイドラインに沿わずに売り出し、宣伝文句、もしくは紹介することで、問題に引きずり込まれる可能性が高い。それでは、これらのシナリオを徹底的に検証していこう。 競合者の商標に入札する 商標への入札とは、商標を含むキーワードに対する有料検索リスティングに入札する行為のことだ。競合者の商標に入札すると、商標権の侵害もしくは契約違反（そういう契約が存在する場合）に対する訴訟に発展する可能性がある。 訴訟。 広告主が競合者の商標を含むキーワードに出資する場合、これはグーグルを含む複数の検索エンジンでは許可されているが、当該の広告主は商標権侵害の責任を負う可能性がある。行為が商標権の侵害に値するか否かを特定するための、米国の司法システムを対象にしたテストが幾つかあるので紹介しよう: 「検索用語への広告が商業目的と考えられるのか？」と言う疑問を抱かせる商標の利用。Yesと答えを出す法廷もあれば、Noを宣言する法廷もある。 製品またはサービスの提供先について、一般的な消費者を混乱させる可能性が高いかどうか。 判例および法律のニュアンスの細部は取り上げるつもりはない。事実、商標への入札を認める判決もあれば、認めていない判決もある。これは個別の件の事実および状況によって左右される。このエントリの目的添うように、ここでは、許されない行為としておこう。 契約上の合意。 商標法以外で、広告主の間に商標への入札を禁じる合意がなされている場合、入札をすると契約違反になる。業界、そして、競合者の中には、すべての関係者が有料検索への商標の入札を禁じる契約を結んでいる業者もあり、違反すると金銭的な補償を行わなければならない。 たとえ契約に完璧に従っていても、そして、商標への入札を禁止する厳格なポリシーを持っていても、提携するマーケッターが入札してしまうと、責任を負わされる可能性がある。それでは、提携するマーケッターによって責任を負わされるシナリオを以下に挙げていこう: ダイレクトリンク。ダイレクトリンクは、アフィリエイトがあなたのサイトの通常のURLを広告で利用しているにも関わらず、リンクにはアフィリエイト用のトラッキングURLを利用しており、かつクリック先のランディングページがあなたのウェブサイト上のページに設定されている状態を指す。大半のアフィリエイトのプログラムはこのような「ダイレクトリンク」を禁じているが、アフィリエイトが実施しないとは限らない。ダイレクトリンクを許可するプログラムは、通常、企業の商標に対するダイレクトリンクのみを禁止しているが、競合者が所有する商標を含むキーワードなどのその他の用語はすべて対象外だ。ダイレクトリンクは、競合者の商標に実施するのはOKと暗に認めているようなものだ。アフィリエイトが、あなたのブランド名をディスプレイURLに出して、競合者の商標に関する広告を掲載しているなら、その広告はまるであなたが出しているように見えてしまう。要するに、競合者が訴訟に乗り出す際に相手取るのはあなたになるのだ！ このような状況から自分自身を守る必要がある。なぜなら、アフィリエイトプログラム自体の価値よりも高価な代償を負う可能性があるからだ。まず、アフィリエイトの契約の中で、競合者のブランドの用語に対するダイレクトリンクは厳禁すること。次に、競合者のブランドのキーワードをモニタリングして、アフィリエイトの広告が競合者の用語で表示されない点を確認する。表示された場合は、素早く行動し、広告を取り下げよう。 自分のプロモーションばかりのランディングページ。 アフィリエイトが商標入札をアフィリエイト自身のウェブサイトを使って行っているなら、ダイレクトリンキングよりは安全だが、ランディングページが1人の広告主、あなたのみを宣伝している場合、責任が生じる可能性がある。アフィリエイトのランディングページに皆さんのことしか掲載されていないなら、商標入札の侵害への関与を疑われてしまうだろう。 このアクティビティもモニタリングの対象であり、アフィリエイトが商標入札を行うなら、商標のオーナーに対する宣伝もランディングページで行われている点を確認する必要がある。 自分の名前が記載されている広告コピー。 アフィリエイトが、自分のみをプロモートする広告コピーを使って商標入札を行っているなら、関与を疑われる可能性がある。マーケティングを行っているのが自分ではなくても、広告を見る限り、自分が実施しているように思われてしまう。この行為にも注意しよう。 このアクティビティを許すかどうか決めよう。ルールに反すると決めるなら、忘れずにアフィリエイトプログラムの契約に挿入しておこう。 売り出し、宣伝文句、推薦 連邦取引委員会（FTC）は政府の機関であり、製品の広告に関して言っていいことと悪いことを公正に判断する。基本的に、宣伝文句や売り出しはすべて真実でなければならない。2009年12月1日、FTCはガイドラインの解釈を拡大し、製品を認めることで金銭的な利益を得る場合、金銭的な関係を明らかにしなければならなくなった。 つまり、検索リスティングのテキスト/広告コピー内の売り出しや宣伝文句に偽りがあってはならず、レビューサイト、フロガー、そして、ブロガー等、製品を推薦しており、アフィリエイト契約を結んでいる人は、関係を公表しなくてはならないのだ。アフィリエイトがルールに従っていない場合、ビジネスオーナーとして皆さんがFTCからお咎めを受けることにもなりうる。 自分の身を守るための鉄則を以下に挙げていく: アフィリエイトを教育する。FTCのルールおよびガイドラインについてアフィリエイトを教育する。これはプログラムに新たに登録するアフィリエイトにガイドラインのパンフレットを送るだけで済む。 アフィリエイトの行動をモニタリングする。 毎日もしくは毎週モニタリングする必要はないが、アフィリエイトをモニタリングするプロセスを実施するべきである。例えば、彼らのウェブサイトを1年に1度（あるいはもっと頻繁に）訪問して、自分の製品が紹介されているなら、当該のウェブサイトのオーナーがアフィリエイトである点を公開しているかどうかを確認する。また、アフィリエイトの広告コピー/検索リスティングをチェックし、すべての宣伝文句や売り出しが正確で、偽りがない点を調査する手もある。 注記: この記事は法的なアドバイスではない。上述のそれぞれの状況に対するプロセスとポリシーを特定する際に私のアドバイスは役に立つだろう。アフィリエイト契約を通して全てのアフィリエイトにポリシーを伝え、自分の身を守るために彼らの行動をモニタリングしよう。 この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「Protecting Yourself From Your Affiliates’ Bad Actions」を翻訳した内容です。 This article on Columns: Brand Aid first appeared on Search Engine Land. c Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. なるほど、こうやって見ると結構注意すべき点があるのですね。訴訟社会の米国だからこそ、かなり細かい点にまで気を付ける必要があるのかもしれませんが。。。やりすぎアフィリエイトと書きましたが、そんな頑張ってくれているアフィリエイトだからこそ売上の貢献度が大きいケースもありますよね。とは言え、守られなければいけないルールはあるべきで、マーチャント側がきちんとルールを理解してアフィリエイターを管理することもマーチャント側の責任であるのでしょうね。 — SEO Japan

Googleがサイトの表示速度が検索結果の順位ランキングの影響要素となる、と発表してから少し時間が経ちましたが、何か具体的に対策を行っているサイトはあるでしょうか？自分のサイトのスピードが速いのか遅いのか、平均値が分からず何となく不安に思っている方も多いでしょう。今回は、フォーチュン100に選ばれた米国の大企業のウェブサイトの表示速度を実際に調査したレポートを紹介します。あなたのサイトと比べてみては？ — SEO Japan GoogleとYahoo!お墨付きのスピードをウェブページにもたらそう 先月の初め、グーグルはサイトのスピードを、今後、検索結果でページをランク付けするためのランキングのシグナルとして考慮すると発表した。 ヤフー！もまた、昨年、ページのロードおよびページのレンダリングの時間をランキングのシグナルとして利用する仕組みを説明する特許を申請していた。私はこの件が公表された直後に、「ページのロード時間がSEOに影響を与えるのか？」と言うエントリを投稿し、ヤフー！やその他の検索エンジンが、ウェブページのユーザーエクスペリエンスを含む、ページのスピードに関する異なる要素をどのように考えるのか詳しく調査した。 グーグルのマット・カッツ氏は、先日のグーグルの発表に関して、エントリを投稿し、詳細を明らかにすることで、この変更によって実際に影響を受けるクエリは1%以下になるだろうと述べた。 得をするのは誰？ 影響を受けるクエリの数が少なくとも、サイトのスピードを上げることで得られるメリットはたくさんある。また、検索エンジンのアルゴリズムへの変更点や他のサイトが検索結果のランキングを改善するために行う変更点とは異なり、サイトのスピードは自分で管理することが出来る。 カッツ氏もブログのエントリの中で、この変更により大きなサイトよりも小さなサイトが、スピードを上げ、ビジターのエクスペリエンスを改善することで得をすると述べていた。 同氏の意見を考慮し、私はページのスピードに関して大きなサイトのスピードを知りたくなった。そこで、2009年版のフォーチュン 100に入っている企業のホームページをチェックしたところ、スピーディーなウェブサイトを作成することが、経済的にとても楽だと言う事実に気づくのではないかと感じた。 検索エンジンのスピードツール グーグル・ウェブマスター・セントラルのブログのエントリによると、サイトのオーナーやウェブマスターが自分のサイトの速さを見ることが出来るツールが多数存在するようだ。そのうちの2つはグーグルとヤフー！が提供している。どちらも便利であり、試す価値はあるだろう。 双方ともファイヤーフォックスのアドンであり、ファイヤーバグを利用することが出来る。グーグルのツールがページスピードで、ヤフー！のツールがYスロウだ。 Yスロウを異なるタイプのサイトに利用することが出来るように、設定の選択肢も豊富に用意されている。ブログや小さなサイト用の設定があり、その他の2つの設定、Yスロウ（V2）とクラシック（V1）は、ページのスピードのパフォーマンスを、Yスロウ・ユーザーガイドで定められている一連のスピードパフォーマンスルールに基づいて決める。 グーグルのページスピードもまた、ウェブ・パフォーマンス・ベスト・プラクティスとグーグルが呼ぶルールに基づいている。 ページスピードとYスロウによるフォーチュン 100のランキング 以下の2つの表に、2009年のフォーチュン 100の企業をリストアップした。1つ目の表はページスピードのスコアによるランキング、そして、2つ目の表はYスロウのスコアによるランキングとなっている。この表を見ることで、自分のサイトがこれらの企業のサイトと比べて、どれだけ速い（遅い）のか把握することが出来るだろう。 私はYスロウ（V2）のセッティングをこれらのサイトに利用したが、小規模なサイトやブログを運営しているなら、「Small Site or Blog」を利用することを勧める。 ページスピードによるFortune 100のランキング 企業名 フォーチュン 100 ランク ページスピード Yスロウ Deere 87 90 90 CHS 72 89 76 News Corp. 70 88 73 Enterprise GP Holdings 65 88 77 Target 28 86 69 General Electric 5 86 69 Walt Disney 60 85 64 General Dynamics 83 85 75 Dell 33 85 75 American Express 74 85 78 Hewlett-Packard 9 84 80 Amerisource Bergen 26 84 75 Humana 85 83 82 Wells Fargo 42 82 78 United Parcel Service 43 82 81 United Health Group 21 82 71 Motorola 78 82 64 Johnson & Johnson 29 82 69 Conoco Phillips 4 82 66 Wal-Mart Stores 2 81 68 Sysco 62 81 76 Microsoft 35 81 69 HCA 88 81 74 Time Warner 48 80 72 PepsiCo 52 80 65 Lockheed Martin 54 80 74 International Business Machines 14 80 70 Ingram Micro 67 80 74 Coca-Cola 73 80 70 Tesoro 91 79 65 Safeway 50 79 68 Occidental Petroleum 98 79 69 McKesson 15 79 71 DuPont 75 79 71 Cisco Systems 57 79 63 WellPoint 32 78 77 Sears Holdings 49 78 74 Murphy Oil 92 78 71 Medco Health Solutions 45 78 80 Liberty Mutual Insurance Group 86 78 76 Kraft Foods 53 78 71 Emerson Electric 94 78 66 Best Buy 56 78 64 Macy’s 96 77 66 Chevron 3 77 65 Archer Daniels Midland 27 77 68 Supervalu 51 76 71 Rite Aid 100 76 68 Plains All American Pipeline 79 76 68 Northrop Grumman 69 76 72 Hess 55 76 78 Goldman Sachs [...]

2010/5/10のThe NPD Groupのリリースから。
http://www.npd.com/press/releases/press_100510.html

RIMが36％で1位、2位がAndroidで28％、3位がAppleで21％。これは企業向けを除く一般消費者向けが対象で、オンラインの毎月の調査がベースになっている。

関連リンク：
2010Q1世界のスマートフォン市場、台数ベースで56.7％増、アップルは2.3倍に（IDC）
米携帯電話ベンダーシェア、三星、モトローラ、LGが拮抗（comScore）
2010Q1の世界のスマートフォン、出荷台数は67％増、タッチスクリーン型が約6割（Canalys）
米スマートフォンのOSシェア、アンドロイドがiPhoneを抜く（AdMob）
2009年度国内スマートフォン市場、前年比113％増の234万台（MM総研）
米スマートフォン、Google Androidがシェアを伸ばして9.0％に（comScore）
この1年のスマートフォン利用者の増加率、EU5ヶ国中でイギリスがトップ（comScore）
2011年に米スマートフォンが、普通の携帯利用者数を凌ぐ（Nielsen）
世界のスマートフォンの5割がiPhoneOS（AdMob）
2014年に世界のスマートフォン利用者は10億人超に（Parks Associates）
2010年北米スマートフォン出荷台数、Google Androidが2.7倍、全体で38％増（Canalys）
米2010/1スマートフォンOSシェア、Google Androidが7.1％に上昇
2009世界のスマートフォン市場、iPhone OSのシェアが14.4％（Gartner）
2009世界のスマートフォン市場、Google Androidのシェアが4.7％（Canalys）
世界の携帯端末出荷台数、2009年は+15.1％、Q4は+39.0％（IDC）
世界の携帯電話出荷台数、2009年は-5.2％もQ4は+11.3％（IDC）
2009Q3西欧の携帯電話出荷、5四半期連続減少後の上昇（IDC）
2009Q3世界の携帯電話出荷台数、対前年同期比0.1％増、スマートフォンの伸びは12.8％（Gartner）
2009Q3、世界のハンドセット・ベンダーでAppleが最も儲けた
2009Q3世界のスマートフォンの出荷台数、対前年同期比4.2％増（IDC）
2009Q3世界のスマートフォン市場、対前年同期比3.9％増（Canalys）
2009Q3世界の携帯電話の出荷台数は291百万台（ABI Research）
2009Q3世界の携帯電話の出荷台数、対前年同期比6％減（IDC）

アサツーディ・ケイとmedibaによる「購買行動におけるモバイル研究プロジェクト」が、モバイルにより生み出されている新たな購買行動について報告書をまとめた。モバイルショッピングと店頭でのモバイル検索について分析している。

2010/5/11の矢野経済研究所のリリースから。
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000605
http://www.yano.co.jp/press/pdf/605.pdf

2009 年世界市場におけるスマートフォンの出荷実績は前年比11.1％増の1 億5,193 万台であった。2010 年は新プラットフォームに対応した製品が各メーカーから相次いで導入されると共に、アプリケーションストアの整備が進む事から15.3％増の1 億7,514 万5,000 台の出荷が見込まれる。


関連リンク：
2010Q1世界のスマートフォン市場、台数ベースで56.7％増、アップルは2.3倍に（IDC）
米携帯電話ベンダーシェア、三星、モトローラ、LGが拮抗（comScore）
2010Q1の世界のスマートフォン、出荷台数は67％増、タッチスクリーン型が約6割（Canalys）
米スマートフォンのOSシェア、アンドロイドがiPhoneを抜く（AdMob）
2009年度国内スマートフォン市場、前年比113％増の234万台（MM総研）
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2010年北米スマートフォン出荷台数、Google Androidが2.7倍、全体で38％増（Canalys）
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2009Q3、世界のハンドセット・ベンダーでAppleが最も儲けた
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久しぶりの登場となったブライアン・ソリス。今回はソーシャルメディアの活用方法を2部作で紹介するマーケッター必読の記事。第一回目は既存メディア（オンライン含む）と比較した上でソーシャルメディア上でのコミュニケーションについての考え方を解説。ソリスだけに読みにくい部分もありますが、途中の「アテンション・ダッシュボード」の図はネットマーケッターなら誰もが参考にしたい内容です。 — SEO Japan 検索は孤立した単独行動ではない。現在、情報を探す行為は情報の有効性を確認する行為と融合しており、検索のソーシャル化がコンテンツの発見と関係を結びつける役目を果たす。関連するコンテンツを意図的に探し、私たちの進路を通りかかった興味深い情報に反応することから全てが始まる。 コムスコアの最新の検索エンジンランキング・レポートに目を通すと、私たちがコンテンツを配信し、ファインダビリティを高め、そして、共有を促す仕組みについて考え直したくなる。 2月と1月を比べると、グーグルは、全てのコアとなる検索アクティビティの65.4%を占め、首位の座を守っている。ヤフー！が17%で続き、マイクロソフトが11.3%で3位につけている。 コアの検索アクティビティに対して、検索クエリを分析してみると面白いことが判明する。検索業界の現状とは大きく異なるのだ。 全体の検索クエリの問い合わせに関して、グーグルの直後、そして、ヤフー！を追い越し、ユーチューブが2位にランクインする。18位と19位には、それぞれ、フェイスブックとマイスペースが登場する。しかし、何と言っても最も興味深いのは、フェイスブックもマイスペースも通常の検索機能を提供していないにも関わらず、— 増え続ける検索アクティビティに貢献している点である。ファイスブックは1月と2月の間に10%上昇していた。 これは一体どう言うことだろうか？ソーシャルネットワークの人気が出ると、それぞれのエコシステム内部の関連する情報量の価値が増えるようになり、私たちは自分が利用するネットワーク内部で意図的にコンテンツを求め始めるのだ。 目的地ではなく、旅が重要 目的地となるサイトは全体的にトラフィックを失い、最終的には人気にも陰りが見え始めている。これは、そうなるべくして、そうなったのだ。従来の「スタートページ」は今まさに終焉を迎えようとしており、その代わりに採用されるのが、「アテンション・ダッシュボード」である。これは、私たちがソーシャルネットワークで交流する人々のアクティビティを一連の消化しやすいストリームに集めるためのアプリケーションである。 ツイートデック、ピープルブラウザー、シーズミック、フートスイート、ブリズリーなどのツイッター管理ツール、そして、フェイスブックは、ソーシャルフィードを1回のクリックで閲覧出来るように工夫しており、それぞれ、アテンション・ダッシュボードの新しい世代を代表していると言える。この類のストリームは、スロットマシーンに似ている。テキストを読むのが困難なほど、情報が専用の欄を猛スピードで通過していく。しかし、ここに注目が集まり、表示されるコンテンツが情報のライフサイクルの未来を象徴している。 それでは、注目自体がニューメディアの状況に適応する方法を身につけつつあるなら、私たちはどのようにして注目を求めて競い合うのだろうか？ 私たちの仕事は、情報が自分の領域外に向かい、興味のあるコミュニティに届くようにすることだ。私たちの拠点への橋を構築するのだ。そして、消費および共有パターンを基に、既存および今後の関係者にコンテンツを適応する必要がある。 これは重要なポイントであり、絶対に素通りしてはならない。ソーシャルなアクティビティは、私たちが積極的に新しいコンテンツの源として従来型のサイトに向かう行動から既に抜け出していることを示唆している。 ソーシャルメディアの台頭とともに、ソーシャルグラフとソーシャルネットワークを活性化するアクティビティは急激に私たちがアイテムを発見し、学び、共有する仕組みを変えつつあり、また、オンラインの目的地に関するアイデアを絶えず再形成している。すべて注目、そして、注目が集中する場所、そして、クリックするように引き付けられ、魅了され、もしくはそらされる仕組みを理解することが重要だ。 情報のソーシャル化がすべてを変えていくのだ。 注目が集まる場所とつながりを持つ 注目を求める競争を最優先する必要がある。私たちは始まる前にほとんどの戦いに負けているのだ。なぜなら、コンテンツの消費および共有の今後のパターンとは正反対の過去の行動と対峙しているからだ。 注目が集まる場所を特定することから全てが始まる。その際に、注目を引き寄せる新たな法則を組み合わせよう。 Gigyaが2009年11月のコンピートのデータを分析し、一流のメディアサイトの一部が既にソーシャルネットワーク経由でのトラフィックにおいて支配的な影響を及ぼしていたと述べた。例えば、USA トゥデイはソーシャルネットワークからのリファーラルのトラフィックが32%増加し、一方のグーグルからのトラフィックは6%を超える程度であった。ピープル・マガジンは23%のリファーラルをソーシャルネットワークから、11%をグーグルから受けていた。そして、CNNはリファーラルのトラフィックの11%をソーシャルネットワークから、そして、9%をグーグルから得ていた。 仲間の間のアクティビティは、ソーシャルグラフを特定する影響を受けやすいポイントの結果の行動に大きな影響を与える。これは私たちが現実の生活で信頼できる知り合いからの紹介に頼るのと同じである。アテンション・ダッシュボード内に現れるアイテムが増えると、そのアイテムを誰かがクリックする可能性は高くなる。また、そのアイテムが魅力的に思えると、もしくは仲間の間でのリアクションが大きいと、品質が上がり、その結果、経験の共有に向かって人々を突き動かす。そして、その結果、ソーシャルエフェクトを継続させる一般ユーザーのリアクションを生み出す可能性が高い。 ソーシャル・アーキテクチャ、そして、点と点を線で結ぶ 情報は既にソーシャル化、そして、人々が検索、発見、反応、そして、利用する行為を変化させつつある。現在および将来の違いは、私たちが関連性と流行の間にかける道と橋によって決まる。 コンテンツ生産者として、私たちは情報およびストーリーを既存および未来の関係者に届ける責任がある。また、コンテンツをソーシャルオブジェクトとしてまとめ、最適化することも重要である。個人が積極的にコンテクスチュアルな検索を通してコンテンツを求める際に、私たちがいなくても、自分たちの都合よくことが運ぶようにするためだ。 パート　2では、ソーシャル共有および検索に向けてブランドを最適化する際の11の手順を検証する。 このエントリはもともとサーチ・エンジン・ウォッチに投稿した。 この記事は、Brian Solisに掲載された「Search and Rescue: How to Become Findable and Shareable in Social Media」を翻訳した内容です。 改めて「アテンション・ダッシュボード」はソーシャルメディアマーケッターのみならず、ネットマーケッター全員が認識したい図ですね。最後のソーシャルメディアとGoogleの参照元のトラフィック比較を見ても、ソーシャルメディアの影響力がある意味検索エンジン以上に大きくなりつつあることが分かります。 検索エンジン自体も一昔前まではそもそも余りメディアとして相手にされていなかった時代もありますし、その中をグーグルは勝ち残って世界最強ネット企業の一社に登りつめた訳ですが、早くもソーシャルメディアがネットの次の主役としてその影響力を日に日に高めているようですね。確かにグーグルがソーシャルメディアで色々頑張っている（余りパッとしていないのは置いておき）のも納得できます。 そんなことより、サーチマーケッターもソーシャルメディアの勉強はまだまだなんて言っていると一瞬にして時代遅れの人になってしまいそうです。ツイッターやブログを書くのもそうですが、このブログを読んで知識のキャッチアップもしていきましょう！って宣伝で終わってしまって恐縮です。 — SEO Japan

かつて、あなたのパソコン画面で、あるキーワードで検索した時に1位であれば、それは同僚や上司の PC でも同じく1位になっていた。しかし、今日の Google はあなたの PC で順位確認して1位であっても、同僚や上司の Google では1位ではないかもしれない。

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1ページでは載せきれない補足情報などを提示する際、元のページの上に重ねて表示する方法がしばしば用いられます（オーバーレイ表示と呼ばれています）。 今回は、オーバーレイ表示を行う際にどのような点に注意すべきかについてお伝えしたいと思います。

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サーチエンジンランドよりブランディングに関する記事の第4弾。今回は、アドワーズ広告などの検索連動型広告に、ブランド名で出稿してブランディングを強化するテクニックを具体的に紹介。一流企業の実例が良い例・悪い例共に出てきて参考になります。文中で登場する「アンブランディング」と言う概念も新鮮な響きです。ブランド名で既に出稿している方も自分たちの方法が正しいかどうか確認する意味でも読んでみたい記事です。 — SEO Japan 消費者が皆さんのブランドを検索した際のことを考え、ブランディングを実施するべきだろうか？分かり切った質問だと思うかもしれないが、顧客とのつながりを持つことが出来る、非常に貴重なこの機会を無駄にしているブランドのオーナーは、意外に多い。 ウィキペディアは「ブランド」を名前、サイン、シンボル、スローガン、または、特定の製品、サービスもしくは企業を特定および識別するために用いられるもの、と定義している。 しかし、ブランドはそれだけにとどまらない。ブランドを、その無形の性質を基により適切に定義すると、約束、感覚、心の中の全体的な知覚となる。そのため、ブランディングは、名前を繰り返しているだけでは不十分である。 ブランドマーケッターは、この点を心得ている—だからこそ、皆さんの企業、代理店、そして、研究分野にはブランドを成長させることに専念するチームが控えているのだ。それにも関わらず、なぜ、グーグル、ヤフー！、ビング、あるいは他の検索エンジンでブランドを検索すると、そのブランディングのエッセンスが欠けている企業が存在するのだろうか？ 私たちは検索をダイレクトレスポンスの手段と考える一方、広告の取り組み全体の延長線上にも当たるため、ブランドを検索するとブランドを見つけることが出来ると期待する。ブランドからブランディングを差し引くと、どんな製品やサービスでも置き換えの利く平凡な型が残る。ブランドを元の姿に戻していることになる—私はこれを“アンブランディング”と呼んでいる。 アンブランディングの例 有名なブランドマーケッターが広告コピーに利用しているメッセージの例を幾つか挙げていこう。これらはアンブランディング以外の何物でもない: 安売りならここをクリック ギフト券を手に入れよう 価格を確かめましょう 公式サイト 製品の情報を手に入れよう それでは、検索結果のブランド名のキーワードにおいて、アンブランディングを見事にこなしている（褒めているわけではない）私のお気に入りのオフラインでの有名ブランドを幾つか見ていこう。 Mountain Dew このブランド名（註：マウンテンデュー、米国の炭酸飲料水）でのグーグルのオーガニックなリスティングには、メッセージにブランディングの欠片も見当たらない。記述はメタディスクリプションのタグから引用されているため皮肉としか思えない。誰かが検索結果のコンテンツには力を入れたのだろう。しかし、あの有名なスローガン、「Do the Dew」はどこに行ってしまったのだろうか？このスローガンを広めるために大金を投じてきたのではないだろうか？アクションスポーツに関する簡潔な記述は好きだが、ブランドにとっては不十分である。安さだけが勝負になる、意図のない強力なアンブランディングが行えるショッピング比較検索エンジンなのではない。アドワーズなどの検索連動型広告は、メッセージをきちんとコントロールできるはずなのに。 Patagonia パタゴニアのブランド名の有料リスティングを見ると、ワシントンDCの店に行くように促される。私はこの企業の取り組みのおかげで、パタゴニアのフリースがリサイクルされた瓶を材料に作られていることを学んだ。とても印象が強かった—まさか本人が忘れているなんてことはないだろう。 LL Bean LL Beanの有料リスティングは、同企業が良質な安売りだという点を大々的にアピールしている。LL Beanは、機能性のある服を着る人、そしてアウトドアが好きな人に役立つブランドではなかったのだろうか？ Volkswagen フォルクスワーゲンの有料およびオーガニックなリスティングには、製品の情報が提供されている点が記されている。しかし、TVの広告には“パンチバギー”を楽しむ人々を取り上げている。サイトのリンク内で簡潔にこの点にも触れているが、メインの広告コピーには核となるブランディングメッセージが存在しない。 反対に、素晴らしいブランディングの例を以下に挙げていく ブランディングを検索リスティングに利用し、成功を収めている企業を幾つか紹介しよう。 REI REIの有料広告には、彼らがインスピレーションとアウトドアを重要視している点が現れている。同社はまたグーグルで新しいサイトのリンクを見事に利用し、20%オフの製品の宣伝まで行っている。REIで買い物をする人々は、ストアに入店すると、山を登りたくなるため、同社の製品を買う点を心得ている。 BMW BMWの有料リスティングはいまいちだが、オーガニックなリスティングは「Sheer Driving Pleasure」等の引用や特定のモデルへ導くリンクが4本提供されており、見事である。 Aflac 保険を取り払い、有料検索の広告内のディスプレイURLを介して楽しい雰囲気を作り上げながらも、メッセージの重要なポイントを維持している。 広告もしくはリスティングにブランドの名前が掲載されているだけでは不十分なのだ。消費者がブランドの名前を取り払い、他の企業の名前に容易に差し替えることが出来るならば、メッセージの一部、そして、消費者とのつながりを失っていると言っても過言ではない。検索は、セールやバーゲン、特別なキャンペーン企画に使うだけのものではない。検索をもっと楽しく有効活用しても問題はないのだ。検索でブランドを強化することが出来る。別の有名ブランドの言葉を借りるならば、「Just do it!」と言うことだ。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「A Novel Idea: Branding Your Search Ads With Your Brand Name」を翻訳した内容です。 This article on Columns: Brand Aid first appeared on Search Engine Land. c Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. 確かにそうだな、と納得できる記事でした。とりあえずブランド名は抑えておこう、と言うことで出稿しているケースも多いと思いますが、逆に考えればブランド力をさらに強化する絶好の機会でもある訳なんですね。 ブランディングに多額のマーケティング費をかけている一流企業でもここまで普及しているにも関わらず検索マーケティング上においては必ずしもその努力は活かされていないようです。これを機に一度ブランド名でのメッセージ内容を再確認してみては？ ちなみに「アンブランディング」と言う言葉は、意外とありそうで無い言葉でしたね。ブランド名でPPC出稿してアンブランディングしていた、、、なんてことになりたくないものです。 [...]