ターゲティング広告の限界について | ネットPR.JP

マーケティングコミュニケーション部の四家です。どうも大変ご無沙汰しております。

ネットマーケティング関連の仕事について10数年になります。
この間、テクノロジーの進化には凄まじいものがあります。リサーチ・情報発信・業務支援とどの分野でも、むかしのことを考えると夢のような新しいツールが登場しています。

たとえばターゲティング広告。
媒体特性でなく、ネットユーザー個々の興味関心に合わせて広告を配信できるなんて、これは大変なことです。ネットでないとできないですし、ユーザー側にも、自分に関係ない広告をみなくて済むという、大きなメリットがあります。

しかし、問題もあります。

友人が最近住宅ローンの見直しをしました。ある銀行に借り換えの仮審査を申し込んだところ、提示された融資額は希望額に届かず、話はなしになりました。

ここまでは、良くある話です。
問題はこのあとです。

いま彼がネットを閲覧しようとすると、必ずといっていいほど「融資を断った銀行」の「住宅ローンに関する」バナー広告が出てくるのです。

ブログからニュースサイトから、実にまあ「どこに行っても」です。

おそらく、彼がこの銀行の「バナーをクリックした」「サイトを閲覧した」履歴に基づいて、広告が自動配信されているわけです。

これが、いくつかの銀行から広告が出てくるのであれば、まだましでしょう。

しかし実際には「断られた銀行の広告」だけが表示されます。もう一月もこんな感じだそうです。

断ったのはそっちだよね?

と、彼は広告を見るたびに思うのだそうです。

残念ながら、これがターゲティングの現状です。

原因としては「ターゲティング技術が未成熟」「配信設定が間違っている」などが考えられます。適切な設定を行うことで、こうした事態はある程度避けられるかもしれません。
しかし、根本にあるのは、配信設定を軽視してしまうような「効率重視で、言いたいことだけ言い続ける」企業姿勢にあるのではないでしょうか。ある意味でブランド施策の軽視ともいえるでしょう。

フェイスブックなどでターゲティング広告がますます流行していますので、この機会に見直しておきたいポイントでないかと思われます。