DearOneがOMOアプリに求められる「3つのマスト機能」と二極化する開発ニーズを公開

NTTドコモの新規事業型子会社でマーケティング支援のDearOneは、アプリ開発サービス「ModuleApps(モジュールアップス)2.0」で開発したアプリの累計ダウンロード(DL)数が2月時点で1億5000万ダウンロードを突破したと6月2日に発表した。この支援実績をもとに、実店舗を持つ大手企業がOMO(オンラインとオフラインの融合)アプリに求める「3つのマスト機能」と、二極化する開発ニーズを公開し、具体例も示した。

高度なOMO対応を前提としたアプリには、①各種マーケティングツールとのシームレスな「外部連携」、②店舗現場のオペレーションを劇的に簡略化する「ワンバーコード化」と独自のポイント経済圏、③業種・OMOアプリごとに細分化する「現場解決型マスト機能」――がある。①は導入済みのMA(マーケティングオートメーション)ツールや顧客データベースなどとのシームレスな外部連携で、最も強く求められる。

②は会員証、クーポン、自社独自ポイント、他社共通ポイントを1つの画面上で一括読み取り可能にする「ワンバーコード化」で、店舗レジの滞留を解消するUXとして標準要件となっている。③は、ドラッグストア(決済・ポイント提示)、ホームセンター(在庫検索)、ホテル・商業施設(非接触キーや施設横断の購買体験)などで、業種ごとに異なる現場の必須機能や、UI/UXの最適化が求められている。

二極化では大手企業で「ブランド統合」と「スピーディーな個別展開」がある。統合はグループ内の複数ブランドを1つのアプリにまとめる動きで、グループ全体の顧客データを一元化する。サンマルクグループは19ブランド・約370店舗を1つの「myサンマルク」アプリに統合した。しかし、ブランドごとの認知度に大きな差がある場合や独自のコンセプトを重視する企業から「各ブランド・施設ごとに個別のアプリを展開したい」というニーズも根強い。