企業の動画制作を外注した場合の費用相場はいくら？費用の詳細は？ | VIDEO SQUARE

会社や商品・サービスのPR動画の制作を外注するにあたり、担当者としてはまずどのくらいの費用がかかるものなのか、知っておきたいのではないでしょうか。動画の費用は、発注先や動画の種類などによって、大きく相場が変わってきます。この記事では、企業が動画制作を外注した際の費用相場について、パターン別に解説します。

一般的に、動画制作の依頼先は、個人（フリーランス）か制作会社の2択です。もちろんピンキリの世界ではありますが、個人のほうが制作会社よりも安く請け負ってくれる場合が多いでしょう。中には、10万円程度で引き受けてくれるところもあります。個人のほうが安くなる理由には、「実績を作りたい駆け出しフリーランスが安く請け負ってくれる」「関わる人数が少ない分、企業よりも価格設定が低め」などが挙げられます。

しかし、個人に頼むとなると、信頼できる人を自分で見つける必要がありますし、実力も見極めなければなりません。動画制作の外注経験が少ない場合、無難なのは制作会社への依頼です。個人と比べるとクオリティが安定しやすく、ディレクターとカメラマンが別というように仕事が分担されていることが多いので、進行もスムーズです。この記事では、制作会社に企業動画の制作を外注した場合の費用相場について説明します。

動画の制作費は、動画の種類や仕上げのクオリティによって大きく変動します。具体的にどのくらいの費用がかかるのか、動画の種類別に見ていきましょう。

ものによって幅はありますが、15万円～と比較的リーズナブルに依頼できることが多いでしょう。なぜならば、セミナー・イベント動画の場合は、すでに内容が決まっており、制作会社の方でゼロから企画してもらう必要がないからです。特に、内容の記録を目的に、ただカメラを固定して撮影するだけであれば、安価で済むことが多いでしょう。もちろん、単調な仕上がりにならないように、アングルを変えて撮影してもらったり、スライド資料を差し込んだりといった編集をしてもらうことも可能です。

ものによって幅があり、20万〜100万円ほどかかることもあれば、もっとかかることも珍しくありません。作業工程が多ければ多いほど高額になるため、「既存の素材を使用するか」「新規でオリジナル素材を用意するのか」によって費用が大きく変わってきます。たとえば、自社保有の静止画とアニメーションを組み合わせた動画であれば、70～90万円ほどが相場です。3DCGを用いる場合は、100～300万円になる場合もあります。尺の長さや3DCGの構成比率、動きの細かさなどによって、費用が大きく変動します。動画の中では費用がかかるほうですが、アニメーションはビジュアル的に訴求力が高く、固い内容を分かりやすく、柔らかく伝えるのに効果的です。

こちらも物によって幅はありますが、50万円程度から制作可能です。企業の紹介動画は、公式サイトや企業説明会などのイベントなど、さまざまなシーンで利用できます。比較的リーズナブルな価格で制作することもできますが、企業のブランドイメージに直結する以上、仕上がりのクオリティにはこだわるべきでしょう。特に、多くの企業が出展するイベントで流すのであれば、訴求力が高いコンテンツでないと人々の印象には残りません。通りすがりの人でも、ふと足を止めてしまうような視覚的な工夫が求められます。また、明らかに古いものを使っていると、かえってブランドイメージを損なってしまいますので、定期的なアップデートも必要です。

動画の制作費の内訳についても知っておきましょう。動画の費用は、基本的に「人件費」+「諸費用」で計算され、動画の制作は大きく3つの工程に分けられます。ここからは、それぞれの工程ごとにかかる費用について説明します。ただし、ここで紹介する流れはあくまで一例であり、制作する動画の内容や外注先によって変わる可能性もあります。

企画は動画の目的などを確認し、脚本作成やスケジューリングを行う段階のことです。目的を踏まえ、クライアントの求める世界観を実現するためには、実写とアニメーションのどちらが適切か、ナレーションは必要かなど、構成を練ります。そして、構成案をもとに綿密なスケジューリングを組み立てていきます。そのため、企画構成費や人件費であるディレクション費が発生し、費用相場は10～50万円ほどです。撮影にも入っていないのに高いと感じてしまう人もいるかもしれませんが、企画は動画の出来栄えを左右する重要な工程です。社内の要望とズレがないか、ここでディレクターと十分なすり合わせを行っておきましょう。

撮影では、スタッフやキャストといった人件費に加えて、機材費や場合によっては交通費・宿泊費がかかります。実写映像の場合、もっとも費用ボリュームが高いのがこの撮影の工程です。そして、どれだけの人を使い、何を、どのくらいの期間で撮影するのか、撮影規模によって費用が大きく変わってきます。たとえば、撮影期間は最短で1日、長ければ数週間に及ぶ場合もあり、撮影費の相場は、8～35万円ほどです。加えて、機材費が5～50万円、ロケハン費が2～10万円ほどかかってきます。タレントやモデルなどを起用するとなると、キャスティング費も発生しますし、スタイリストやヘアメイクのスタッフを手配する必要も出てきます。

撮影された動画素材を編集し、一本の動画に仕上げる最終工程です。具体的には、動画編集を行うスタッフやナレーターを雇う場合の人件費、素材費などがかかります。編集作業では、撮影が済んだ動画から無駄な部分をカットしたり、テロップや効果音を加えたりしながら、訴求したいメッセージを固めていきます。最終化する前に、1～2回は確認のタイミングを持ち、自社として必要な要素がカットされていないか、まとめかたの方向性は正しいかなど、チェックするようにしましょう。編集加工は、こだわればいくらでも凝ることができ、クオリティもアップします。しかし、手間をかける分だけ費用も膨らみますので、ディレクターと相談しながら、妥協点を見つけていくことをおすすめします。

動画制作費用を抑えるためには、「自社で対応できるものは自社で」という発想を持つことが大事です。まず、企画についても自社で用意すれば、その分費用を浮かせられます。企画構成を作るのが難しくても、動画の目的や要望を明文化し、実現したいイメージに近いサンプル動画などを共有するだけでも、ディレクターの負担を減らせます。

また、出演者を社員のみにすればキャスティング費などもかかりません。会社案内の動画であれば、社員の起用は、企業への親近感にもつながるでしょう。動画に使用する静止画や素材についても、まずは自社で提供できるものがないか探してみましょう。加えて、遠方・長期に渡るロケを避け、人件費や宿泊費、交通費を抑えれば、大幅にコストダウンできます。

予算枠の中で、優先順位を明確にすることも大事です。「〇月〇日のイベントまでに必ず完成させる」など、納期厳守を最優先として、内容やクオリティはある程度譲歩可能とするといった判断がその一例です。予算や納期を優先すると決めていれば、「費用がかかる3DCGは一部にだけ効果的に使う」「既存の素材に変更する」など、妥協案への切り替えもスムーズに行えます。

制作会社を選ぶ際のポイントは次の3つです。まず、多少手間がかかっても、複数社から見積もりをとり、比較するようにしましょう。比べることで、各社からの見積もりの妥当性を客観的に評価できます。次に、担当者と相性が合いそうに思えたかどうかも重要です。動画の制作となると、担当者とは何度も打ち合わせを重ねることになります。波長が合う担当者のほうがなにかとスムーズですし、結果的にいい仕事につながるはずです。最後に、できるだけ費用を抑えるためには、ある程度の融通をきいてくれるところかという点も選定の目安になります。たとえば、「任せるのは撮影までで、編集は自社で行いたい」などの融通をきいてもらえれば、限られた予算をオーバーすることなく、使いたい部分に有効活用できます。

動画制作を外注する際は、まずは複数の制作会社に見積もりを依頼し、内容を比較しましょう。また、提示された数字だけで判断するのではなく、相手から見積もりの根拠についても説明してもらうことをおすすめします。費用への納得感も生まれますし、担当者の雰囲気もチェックできます。できるだけ余裕をもったスケジューリングで相見積もりを取り、もっとも自社に合いそうなところを吟味しましょう。