サイバーエージェント、動画広告関連の調査を行う「オンラインビデオ総研」を設立し、利用状況に関する調査を実施

インターネット広告のサイバーエージェントは、動画広告に関連する調査を行う専門組織「オンラインビデオ総研」を設立した、と10月16日発表し、第一弾調査としてシード・プランニング デジタルインファクトと共同で国内大手企業の動画広告利用動向に関するアンケート調査を実施した。調査項目は「大手広告主企業の動画広告の出稿率」「動画広告の出稿目的」「動画広告を出稿しない理由」「2015年度の動画広告予算の予定」「動画広告のクリエイティブ」。大手広告主の動画広告を利用している比率は2014年の時点で20％で、2013年と比較して211％と出稿率が急増していた。2015年の出稿率は37.8％を見込んでおり、今後も成長が続くと予想している。調査は日経広告研究所「2014年度有力企業の広告宣伝費」掲載の大手広告主と年間売上500億円規模の大手企業1650社、およびビデオリサーチインタラクティブ「Web Ads Report Advance」で2014年1月1日～12月28日のPCインターネット広告出稿額上位1000社を対象に、2015年6～8月に、郵送アンケート調査とWeb画面で回答入力があったデータを集計した。

動画広告の出稿目的をみると、動画広告を出稿している企業のうち、商品・サービスの「認知獲得」を出稿目的とする大手広告主企業が全体の91.7％あり、続いて商品・サービスを訴求する「Webサイトへの誘導」が全体の50％あった。動画広告を出稿したことがない企業では、「効果が未知数」のため広告出稿を躊躇している大手広告主企業が全体の48.1％、「自社商品・サービスの訴求先として適切ではない」と考えている企業が32.1％だった。2015年の動画広告予算の予定では、現在、動画広告を出稿している大手広告主企業のうち、2015年の予算を「増やす」と回答したのは全体の36.8％で、「同等」は21.1％だった。動画広告のクリエイティブに関して、Web向けに新たにクリエイティブ制作を行うのは全体の54.2％だった。動画広告出稿時のクリエイティブにテレビCM素材を流用するケースは少なく、全体の約75％が独自にクリエイティブ制作を行っていた。

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