VIDEO SQUARE

Facebook動画広告(マーケットプレイス動画広告）は、細かなターゲティング設定と、小額からでも始められるという参入障壁の低さが魅力です。

動画広告はブランド認知の目的で使用されることが多いですが、Facebookから配信できるマーケットプレイス動画広告は、ターゲティング方法次第で、CPAやCV率の改善することも可能です。

このコラムではマーケットプレイス動画広告を中心に、海外のFacebook動画広告成功事例をご紹介します。

事例１：AirAsia

1つ目は、事故後の信頼回復と、顧客増加を目的にFacebook動画広告を活用した事例です。

【概要】
AirAsiaは、東南アジアを中心にマーケットを拡大している航空会社の一つ。2014年12月にインドネシアで起きた飛行機墜落事故後の信頼回復と、顧客ロイヤリティー改善を目的にAirAsiaはFacebook動画広告を配信しました。

結果として、事故後に疎遠となっていたユーザーへのアピールに成功。旅行カテゴリー内でFacebook広告過去最大の「広告の想起率」を記録しています。
【戦略】
・ターゲットセグメントを３分化し、各ターゲットにあったクリエイティブと訴求を表示
・ターゲットセグメントはインドネシアで起きた墜落事故以降も、AirAsiaを
①利用しているユーザー
②利用していないユーザー
③高く評価しているサポーター
の３種類。

【結果】
売上とブランド認知を大幅に改善することに成功。
・広告の想起率17%アップ（旅行会社業界のFacebook動画広告では最高数値）
・動画閲覧をした20%のユーザーが、AirAsiaがターゲットとして最も力を入れていた「事故後にチケット購入をしていないユーザー」
・動画閲覧をした20%のユーザーが動画を最後まで閲覧（そのほかの動画広告配信チャネルでは約10%の視聴率）

事例2:ネスレ

2つ目はフィリピンの拡大するオンラインユーザーへリーチするプラットフォームとしてFacebook動画広告を選び、売上30%アップに成功した事例です。

【概要】
大手食品メーカーのネスレは、フィリピンでのNESTLÉ TEMPTATIONS というプレミアムアイスの認知拡大と売り上げ15%アップを目的に、最適なデジタルソリューションを模索していました。検討の結果、ネスレは増え続けるフィリピンのオンラインユーザーにリーチする最良の手段として、Facebook動画広告を選択。そして、３ヶ月間で30%の売上増加に成功しました。

【戦略】
・”Say Yes”キャンペーンと呼ばれる高級感の強い動画を活用した広告キャンペーンを実施し、「NESTLÉ TEMPTATIONS は”質の高いプレミアムアイスである”」と印象付ける。

【結果】
・売り上げ30% 増加
・動画視聴680万回
・ブランド認知7%増加

事例3: VIVIEN

3つ目はFacebook動画広告を活用して、ブランドイメージを一新することに成功した事例です。

【概要】
韓国の下着メーカーVIVIENは、20代・30代へターゲティングしたFacebook動画広告を配信し、「若年層向けの下着」というブランドイメージへ一新することに成功しました。

【戦略】
・若いカップルが恋に落ちるまでの4つのドラマチックな動画を配信
・その動画ではブランドや製品のPRを行わず、ターゲットユーザーを魅了することだけを目的とした動画を作成
・動画広告配信後にカスタムオーディエンス機能を活用して、動画を閲覧したユーザーに対してリターゲティングを実施し、VIVIENのイベントページへ流入するよう広告を配信

【結果】
・ターゲットとしていた20～30代の韓国女性へ「若年層向けの下着」というブランドイメージを与えることに成功
・リーチ数約350万人（87%が20～30代女性）
・コンバージョン率1.7倍（キャンペーン開始時と比較）
・コンバージョン1件当たりの費用50%減（キャンペーン開始時と比較）
・ビデオリターゲティング経由のコンバージョン率3.8倍

まとめ

今回ご紹介した３社は異なるマーケティング課題を抱えていましたが、Facebook動画広告を活用することでプロモーション効果を最大化することに成功しています。Facebook動画広告の中でも、マーケットプレイス動画広告はターゲットセグメントを上手く活用することで、CPAの抑制やコンバージョン率を改善することも可能です。

今後、Webプロモーション施策に加えてみてはいかがでしょうか。

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GoogleはAdWords広告を従来のCPMからViewabilityが保証されたvCPM（視聴可能なインプレッション）へと移行させました。

Viewabilityとは端的に言うと「その広告が実際に見られた回数または割合」のことを指します。つまり、広告主にとっては、「自社の広告が実際に見られた時」にのみ課金が行われるスキームへと変化が生じました。

このことが、ネット広告にもたらす影響について考えてみたいと思います。

見られている広告に対価が支払われる

数年前から広告業界の抱える課題として議論が続けられてきたViewabilityという考え方について、Googleは積極的な取り組みを行ってきました。

2014年12月には、ディスプレイ広告のViewabilityに関する調査結果を発表。実に56.1％のディスプレイ広告が見られていない（Viewableではない）と報告されています。

（引用：AdWords公式ブログより）

スクロールされないことで、ユーザーが実際に見ている画面上に表示されなかったり、逆にユーザーのスクロールによって早々に画面から消えてしまったりといった、ディスプレイ広告の懸念点が明確な数値となって結果に表われました。

広告主の立場に立って考えると、「配信はされているが見られてはいない」広告に対価を支払うことには、抵抗を感じることでしょう。Viewableなインプレッションへの移行は広告主にとって納得のいくものであり、より高い広告効果が期待されています。

Viewabilityの標準化における課題

しかし、Viewabilityの推進にはまだまだ課題が残されています。その一つは、業界内で共通の統一された基準を持たないことです。

例えば、GoogleのViewability基準は、「広告ピクセルの50％以上がディスプレイ広告では1秒以上表示されること、動画広告では2秒以上の再生が行われること」と定義されています。これは、MRC（Media Rating Council）とIAB（Interactive Advertising Bureau）が定めた基準を採用したものです。

一方で、同じくプラットフォーム大手のFacebookも、Viewableなインプレッションへの移行を積極的に推進。その基準には「広告ピクセルの100％表示」を広告購入時のオプションとして提供しています。

これらは、一例にすぎませんが、共通の基準を持たない指標は客観的な信憑性を獲得することができないでしょう。今回のGoogleの完全移行が、Viewabilityの標準化にどのような影響を与え、今後のどのような潮流を生み出すことになるのか注視したいと思います。

Viewabilityが導くネット広告の未来

それでは、Viewabilityの標準化によって今後のネット広告はどのように姿を変えていくことになるのでしょうか。

これまでもネット広告は、テレビや新聞、雑誌など、ほかの媒体に比べて、広告のリーチを測定するという側面において優位性を保っていました。その上で今の流れは、クリックというユーザーのアクションを重視することから、Viewabilityという広告が見られること自体を重視し、より正確に把握しようというものになります。

これは、ほかの媒体に比べて、より能動的に接触されるネット広告が、より正確な数値によって広告の表示を保証されるということを意味します。つまり、広告主のメディア・プランニングにおけるネット広告の位置付けや、価値が大きく変わる可能性を指し示しているのです。

また、媒体側にとっても、広告枠の設計を見直したり、広告料金や広告販売の考え方についても変化を迫られることでしょう。その先には、より高い価値を持ち、より高い成果を生み出す広告媒体として、収益向上につながるチャンスが訪れようとしています。

まとめ

Viewabilityはまだ発展途上にあるものの、今回のGoogleの動きによって、その流れは加速度的に前進することが予測されます。その中で、ネット広告の価値はますます高まることになるでしょう。

とはいえ、それはディスプレイ広告においてのことであり、動画広告に関しては議論の過程にあります。今後、動画広告においてもViewabilityの標準化が進み、その価値と成果が高まることにも期待が集まることでしょう。
（文=大西 晃）

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http://adwords.blogspot.jp/2015/09/Enhancing-the-google-display-network.html
http://adwords.blogspot.jp/2015/11/the-google-display-network-ups-its.html
https://www.thinkwithgoogle.com/infographics/5-factors-of-viewability.html
https://goo.gl/osYE7b

「情報の岡三」のオンライン分野を担う企業として、独自かつ豊富な投資情報に定評のある岡三オンライン証券株式会社。同社ではいま、FX動画「日替わり武部」やWebセミナー「武部力也とYEN蔵のガチンコ雇用統計」といった動画コンテンツが、幅広い投資家から人気を集めています。

特筆すべきは「日替わり武部」の毎日配信をはじめ、視聴者の声を反映した動画制作、チャットを活用したリアルタイム動画配信など、情報発信や視聴者とのコミュニケーションを徹底して重視する姿勢。投資情報部長でありシニアストラテジストの武部力也氏曰く、目指しているのは「顔の見えるネット証券」とのこと。

そこで今回は、動画を活用した「顔の見える」情報発信を通じてファンを醸成し、自社のブランド価値を高めるメディア戦略について伺いました。

「顔の見える」動画コンテンツで親密なコミュニケーションを醸成する

――FX動画「日替わり武部」というコンテンツが人気ですが、立ち上げのきっかけについてお聞かせください。

武部：大きな要因は、2011年の東日本大震災です。当時、未曾有の危機に金融市場が激しく混乱するなか、市場動向などを緊急的にお伝えする動画を、五月雨式に配信していた時期がありました。その時の経験から生まれたのが「日替わり武部」です。

石黒：投資情報の発信に動画という手段を選んだのは、たとえ、インターネット上の証券会社であっても、顔の見える形でお客様と接したいと考えたからです。岡三証券グループには、昔からお客様とのFace to Faceのコミュニケーションを大切にするという企業文化があり、この動画にもグループのアイデンティティが息づいていると言えます。

――動画では、ニュースの情報源の紹介や、自社のレポート資料なども交えながら、わかりやすく解説されています。

武部：よくFOMCやFRBといった言葉が経済ニュースで取り上げられますが、どういう意味なのか、何を見れば正しく理解できるのかをお伝えすることも大切です。

実際に、先日配信した動画のなかで「ギリシャ問題の情報は、駐日欧州連合代表部のWebサイトに日本語で出ています」とお知らせしたところ、「動画を見て初めて知った」とお声寄せいただくなど、多くの反響をいただいています。こうした情報は、文字数に制限のある紙媒体では難しいのではないでしょうか。

さらに、動画だと「いまは買いです」と言いながら「少し厳しいかも」という表情を浮かべるなど、文章では表現しきれない微妙なニュアンスも伝えられる。そうした人間同士の感覚で感じ取っていただけるのは、動画ならではと思っています。

石黒：もちろん、紙ベースの資料やブログ、Twitterなども活用していますが、動画による「顔の見える投資情報」というのは、ネット証券としてお客様に対するひとつのレスポンシビリティ（責任、責務）だと思っています。

興味やリテラシーレベルの異なる多様なターゲットにどう対応するか

――「日替わり武部」は毎日配信されていますが、運用状況についてお聞かせください。

武部：基本的に、動画の配信は月～金曜の夕方。加えて、先日起きた世界同時株安のような急変時には、社内で取り決めた運用方針のもと、緊急的な動画配信も併せて行います。例えば、昼の14時半に何か急激な動きがあった場合、5分後には動画の収録・編集を行い、14時45分～50分には配信、という対応はできています。

制作は、基本的に、私と石黒の2人で運用していますが、当然、複数人の補助、臨時スタッフが控えています。極論、1人でも可能ですが、法令順守やコンプライアンスの観点から考えると、1人にすべてを任せるのは会社にとってリスクが大きい。そこは複数人で作ることで「いまの発言はどうか」など、牽制機能を効かせるべきだと考えています。

動画撮影ブースでの撮影シーン。さまざまな資料を使って日々撮影されています。（岡三オンライン証券株式会社 投資情報部長 兼 シニアストラテジスト 武部氏）

――「今週の重要指標」や「覚えたい外為金融用語」など、曜日ごとにテーマを設定されていますが、具体的な内容はどのように決めているのですか？

武部： 現在の形としては、アクティブトレーダー向けに場況・市況解説やストラテジーをお伝えしつつ、曜日ごとのテーマで金融用語解説といった初心者向けの情報も出しています。この動画を通じて、投資初心者の方のリテラシー向上に少しでも寄与できればというのが私の願いです。

近年、個人投資家が増えていると言われるなか、興味のある分野も投資リテラシーもさまざまな方々が視聴されているので、どこに標準偏差を合わせるかは日々模索しています。当初は曜日ごとのテーマはありませんでしたが「難しい」「簡単すぎる」などさまざまなご意見をいただいたため、視聴者の方に複数回アンケートを取ったうえで、いまの形になりました。そういう意味では、視聴者の方に育てていただいたコンテンツとも言えます。

――独自のストラテジーや視聴者の声を活かした動画づくりなど、ここまで濃い内容を、しかも毎日配信されている同業他社はあるのでしょうか？

武部：一方向的にマーケット概況や見通しを伝える動画はよくありますが、当社ではインターネット上の単なる金融サービス業ではなく、顔の見えるネット証券としてお客様との双方向的な関係を目指しています。

動画を通じてインターネット上の不特定多数へ発信している一方で、実は私は、ただ一人のお客様に対してお話ししている感覚を持っています。まさにリアル店舗での対面営業のように、お客様一人ひとりのご相談と真摯に向き合っていく。そのひとつの手段が「日替わり武部」などの動画コンテンツであり、情報発信における当社の独自性が出せている部分だと思っています。

チャットとの連動で参加感を促し、リアルタイム視聴の楽しさを最大限引き出す

――岡三オンライン証券では、他にも「武部力也とYEN蔵のガチンコ雇用統計」というWebセミナーを動画で配信されていますね。

武部：このWebセミナーは、米国雇用統計の結果が出る前に独自のシナリオを提示し、時には現地ニューヨークの営業所と電話でつないでリアルタイムに解説するなど、テレビのニュース番組のような本格的な内容となっています。これも「日替わり武部」と同様にニュースリリース配信した結果、ご興味を持っていただく方が非常に多く、視聴者数も右肩上がりを続けています。

石黒：昔から岡三証券は「情報の岡三」と言われており、情報提供に対する意識の高さや、クオリティに関しては自負しています。また、われわれも「情報の岡三オンライン証券」として、斬新なコンテンツ作りや動画の毎日配信など、独自性にはこだわっていきたいと考えています。

岡三オンライン証券株式会社 投資情報部 次長 石黒氏

――斬新とは言いつつも、独自のシナリオやリアルタイムの現地情報など、実は視聴者の方々が最も知りたがっている情報を伝えているように感じます。

石黒：そうですね。オウンドメディア、特に「武部力也とYEN蔵のガチンコ雇用統計」については、一般的な解説だけではなく具体的なトレードの戦略を伝えているからこそのガチンコですし、いままでにない取り組みだと思います。

武部：さらには、チャットや投票機能も活用して、視聴者の方々とコミュニケーションをとりながら進行している点も我々独自だと思います。前回の配信では、私と一緒に出演した元為替ディーラーの方が保有する株を全部売ったという話をしたところ、チャットの方でも「私も売りました」「その株はどこまで下がるの？」などと視聴者の方同士で盛り上がりました。

――ネット証券には孤独なイメージがあったのですが、皆とコミュニケーションをとりながら投資を楽しめるというのは新しい形だと思います。

石黒：リアルタイム視聴における一番の楽しみは臨場感だと思っています。例えばテレビで野球中継を見る時も、専門家の解説やアナウンサーの実況の有無で楽しさが大きく違ってくる。同じように、チャットや投票を通じてリアルタイムに参加することで、より楽しんでいただけているのではないでしょうか。

実際に視聴者アンケートを見ると、皆で盛り上げているという連帯感や臨場感があるためか「楽しい」という感想が本当に多い。楽しみながら、最終的にはお客様に利益を出していただければというのが我々の究極の目標です。

武部：「武部力也とYEN蔵のガチンコ雇用統計」は、対面営業でもない、従来のネット証券でもない、大人数で投資の楽しさを共有できる第三の形だと思っています。

今回は、動画を通じてユーザーとの双方向的な関係を築く取り組みについてお届けしました。

written by ネットPR.JP

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「テレビ離れ」が起きていると言われ始めてから久しいですが、その実態はどうなのでしょうか。

過去10年において、在京キー局5社の年度平均全日視聴率は下落が続き、テレビ広告収入もピーク時に比べると大きく減少しています。

それでもなお、総広告費に占める割合が最も高いのはテレビ広告であり、まだまだ広告媒体としての高い価値を保っているようです。

はたして、テレビCMは効くのか、効かないのか。様々な調査資料を元にテレビCMを取り巻く現状について整理してみたいと思います。

若者はテレビを見ない！？

「テレビ離れ」は特に若い世代において顕著であると言われています。

博報堂ＤＹメディアパートナーズのメディア環境研究所が実施した「メディア定点調査2015」によると、10～20代は男女ともにテレビよりもパソコンやスマートフォン等への接触時間が大きな割合を占めているという結果が出ました。

一方で、50～60代は男女ともにテレビへの接触時間が長く、とりわけ女性においては圧倒的な割合を占めています。

また、総務省が実施した「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」においても、10～20代はテレビのリアルタイム視聴よりもインターネットの利用時間の方が長く、50～60代はテレビのリアルタイム視聴が圧倒的に長いという結果が出ています。

これらの調査結果から、若い世代ほどテレビへの依存度が低いことが見て取れます。今のテレビを支えているユーザーは高年齢層の比率が高まっており、若者の「テレビ離れ」は進んでいると認めざるを得ません。

若者にリーチするには

若い世代において「テレビ離れ」が進む中、映像ならではの訴求力で、この層にアプローチするにはどのような方法が考えられるのでしょうか。ここでもいくつかの調査結果に着目して、若者の行動パターンを追いかけてみたいと思います。

NHK放送文化研究所が実施した「日本人とテレビ・2015」の調査結果によると、前述の各調査結果と同様に若い世代におけるテレビ視聴時間の減少とインターネット利用時間の増加が確認できる中、インターネットでの動画視聴の割合が増加していることも見て取れます。さらに、若い世代ほど、テレビよりもインターネットの動画を好む傾向が見られるようです。

また、サイバーエージェントが実施した国内動画メディアの接触率調査によると、10～20代の6割以上がPC/スマートフォンからの動画視聴に高い接触率を示しています。特に10代ではスマートフォンからの動画視聴がテレビに肩を並べる程です。

インターネットでの動画視聴については、全世代を通してYouTubeへの接触率が圧倒的に高い割合を占める中、10～20代の女性においてはソーシャルメディア経由での動画視聴が高い割合を示すことにも着目すべきです。

これらの調査結果から、若い世代にリーチするには、オンライン動画メディアを活用することが重要であり、とりわけ10代に対してはスマートフォンからの視聴、10～20代の女性に対してはソーシャルメディア経由の視聴を意識した広告配信を検討する必要があると推測されます。

テレビCMは効かない！？

こうした「テレビ離れ」が進む状況にあって、一方でテレビCMはその効果を発揮することができなくなっているのでしょうか。

ニュースサイト「しらべぇ」の調査によると、およそ6割が「テレビCMをきっかけにした購入経験あり」と回答しています。とりわけ女性の方が男性に比べて割合が高い点には着目すべきです。

また、近年スマートフォンゲームアプリのテレビCMを目にする機会が増えています。MMD研究所が実施した「2015年 スマートフォンゲームアプリに関する定点調査」によると、アプリをダウンロードしたきっかけとしてテレビCMがスマートフォン広告を抜いて最も高い割合を占めるという結果が出ました。

以上を踏まえると、取り扱う商材やターゲットとなる購買層によってはテレビCMの出稿が有効であると考えられます。

さらに、テレビCMと動画広告を組み合わせることでより高い効果を得ることができたという複数の報告があります（※1、2、3）。こういった形態は近年の潮流として見過ごすことのできないものです。

様々な分野の商材において有効な広告手法として、実施される機会がますます増えるはずです。

まとめ

テレビCMの置かれている現在の状況を正確に捉えつつ、取り扱う商材やターゲットとなる購買層、求める効果に応じて、オンライン動画メディアやSNSも含めた出稿媒体、出稿時期、出稿形態等を的確に見極めるメディア・プランニングの視点がこれまで以上に重要となってきているのは間違いないでしょう。
（文=大西 晃）

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今回からこのVideo Squareで連載をはじめることになった。私は50代で元はコピーライターだったが、最近はもっぱらテレビを中心にメディアの今後について語ることが仕事になり、とりあえずメディアコンサルタントなどと名乗っている人間だ。どんなことを語っているのかはネット上のあちこちに原稿があるので適当にググってもらえればわかると思う。

Video Squareは動画広告をテーマにしたメディアだ。私の連載の企画意図も、ネット動画の向上に役立つ情報発信に据えたい。動画をもっと高く売るには、効果をさらに上げるためには、もっと社会的価値を高めるにはどうしたらいいか。もちろん私も、どうすればいいかわかっているわけではないが、読者の皆さんと一緒に考えていければと思っている。

動画の、それも“広告“としての価値を高めるには、その計測を考えないわけにはいかないだろう。そこで、連載第一回は、テレビメディアの計測についてみていこうと思う。テレビでの計測を知ることで、ネット動画の計測のヒントになるのではないか、という趣旨だ。

テレビの視聴計測というと、「視聴率でしょ」と誰もが即座に答えるだろう。そして、ことネット界隈ではこの視聴率の評判がやたらと悪い。「数百世帯で何がわかるの？」「テレビをつまらなくした元凶だ」、中には、「適当にねつ造してるんでしょ？」と根も葉もないことを言うヤカラも見かける。

視聴率はいろいろ誤解されているなあと、そんな言われ様を見ると思ってしまう。世帯視聴率による計測に今、いろいろ課題が押し寄せているのは間違いないが、一方で視聴率はテレビビジネスをここまで成長させてきた原動力だ。

テレビ放送がはじまった1950年代、当然まだ視聴率の計測体制は整っていなかった。でも、テレビは急速に普及し、お茶の間から経済界まで多層的な期待を背負った。そして広告メディアとして機能させるためには、どの番組がどれくらいの人に見られているかを、なんとか測る必要があったのだ。

そこで60年代、米国から来たニールセン社と、日本側の資本でできたビデオリサーチ社の２社による計測がはじまった。そこには、先人たちの汗まみれのドラマがあったことだろう。

今、ネット動画について再生数だの何だのを資料にまとめていかに効果があるかを示そうと悪戦苦闘しているように、テレビメディアの開拓者たちが必死で説明してテレビのチカラ、可能性が信じてもらえるようになった。

テレビ放送は莫大な金額の広告費が動く。そのためには、黎明期にこういう努力が必要だったことを認識しておいたほうがいい。価値があるメディアになるためには、そのために多くの汗が流されたのだ。ブラックボックスの中でズルいことして、姑息に稼いで成長できたわけでは決してない。

世帯視聴率への批判に、数百世帯で何がわかるのか、というものがある。確かに、関東でいうと600世帯ぽっちで全世帯が同じ傾向だと言うのは一見すると疑問が湧くだろう。ただ、ここで注意したいのは、ビデオリサーチ社は前後2％程度の誤差があることを明確にアナウンスしている点だ。

例えば、10％の視聴率と発表されても、それは12%かもしれないし、８％かもしれないということだ。実際、2000年までは、ビデオリサーチ社とともに、ニールセン社も視聴率を計測しており、２社の数値には、時に２％を超える違いが生じていたのだ。

誤差が小さくなるようにサンプル数を増やせばいいじゃないか、と言いたくもなるだろう。だが、増やすのは並大抵の話ではない。計測機械を取り付けてもらえる世帯を、日本の人口分布に見合った形で構成して決めていくのだ。大変な作業と費用がかかるので、そうそう増やせない。

ネット調査では平気で何千ものサンプルでデータを出しているのに、と思いがちだが、ネットで収集したデータが何千人分も集まっても、それが日本の人口分布に沿った世帯で構成できているかを問われるとひとたまりもない。そんなことは、ネット調査ではほぼ無理なのだ。

ビデオリサーチ社のデータが、これまでテレビ放送ビジネスを支えてきたのは、この「代表性」にある。偏りがあるデータでは、商取引に使えない。日本の人口分布の縮図が母数になっているからこそ、マーケティングに役立つデータ足りうるのだ。

こうした背景があるから、世帯視聴率はビジネスの基準になっている。「カレンシーデータ」という言い方をするのだが、広告業界の“通貨”として機能している。何らかの“通貨”が必要だから、視聴率はテレビ広告の取引に使われる。日経平均があって株式取引ができるのと似ている。視聴率のそういった“必要性”を知っておくべきだろう。

では、世帯視聴率に課題はないだろうか。いやたくさんある。ありすぎと言っていいくらいだ。

まず、これは視聴率の問題と言うより日本社会のそもそもの問題なのだが、世帯視聴率はいまや高齢層に大きく引っぱられてしまう。視聴率の区分で、F1とかM2とか言う。MはMaleつまり男性、FはFemaleで女性。1は20〜35才、2は35才〜49才、3は50才以上。つまりF1は20〜34才の女性、M3は50才以上の男性、といった意味になる。

これは私がよく使う図なのだが、平成26年の日本の年齢別人口を視聴率の区分に当てはめて大ざっぱに計算したものだ。

M3F3合わせて45.2%もいる。逆に子供と若者（20歳以下とF1M1）を合わせても33.5%にしかならない。こうなると、視聴率をとるには若者に向けてなどいられない。視聴率を上げろとせきたてられる各番組スタッフはどうしても、F3を取りに行ってしまう。

だから世帯視聴率を指標にしているとテレビが“おばさん化“してしまうのだ。論理的・構造的にそうなってしまう。今のテレビは、“おばさん化スパイラル”に陥っていると言っていいだろう。

また、日本の家庭が「夫婦と子ども」から、一人世帯に強くシフトしていることも大きい。3〜４人いる世帯では、その中の誰かが見れば「世帯視聴率」にカウントされる。だが、一人世帯では、その一人が見ないと世帯視聴率につながらないのだ。

つまり、世帯視聴率は、昭和の標準的（とイメージされていた）家庭が多数を占めていた時代には非常にマッチしていたが、21世紀の日本社会に合っていない。あるいは、今の日本社会のいびつさの影響をはっきりと受けてしまった指標なのだ。

だから、世帯視聴率は不要かというと、そんなに単純な話ではない。先述の通り、指標がないとビジネスが動かせなくなってしまう。日本の全世帯で各番組がどう視聴されているか、そのモノサシとしてはよくできているし、広告の大まかなリーチを測るのに第一義的には有効な指標なのだと言える。

ではどうすればいいのか。明確な答えはまだないが、多様な試行錯誤はすでに始まっている。おそらく、世帯視聴率をｘ軸としたうえで、y軸となる指標を設定し、1次元的だった視聴計測を2次元的に進化させるべきなのだろう。

ネット動画の立場から見ると、テレビの視聴率のこうした悩みは他人事に思えるかもしれない。だが、ネット動画だって、再生数以上のデータをどれくらい提示できているだろうか。２次元的なデータを持てているだろうか。

再生数が百万回に達して喜んでいる場合でもない。視聴率換算だと１％かい？と言われてしまう。テレビという巨大なメディアと張り合うには、ネット動画だって再生数以外の数値も必要なのだ。

ネット動画にとってもヒントになりえるテレビの新しい視聴計測の取組みは、次回に紹介しようと思う。

※筆者が発行する「テレビとネットの横断業界誌Media Border」では、放送と通信の融合の最新の話題をお届けしています｡月額660円（税別）。最初の２カ月はお試しとして課金されないので、ぜひ登録を｡

2015年になって、映像配信ビジネスは急速に進歩を遂げています。海外からの大手参入も相次いだことから、2015年を「日本のビデオ・オン・デマンド（VOD）元年」とする声も大きいです。ただ、実際には、日本は10年以上前からVODに取り組んでいました。それが泣かず飛ばすであったのが、日本の不幸とも言えるでしょう。

なぜ2015年になって急に動き出したのか？ その背景を知ることで、2016年に何が起きるかも見えてきます。

国内2社の積極策でNetflix参入が決まった？！

2015年の映像産業にとって、台風の目が「Netflix」であったのは間違いありません。全世界で7000万を超える有料会員を持つ、世界最大の映像配信事業者が、9月に日本へ上陸しました。

Netflixは、俗に「SVOD」と呼ばれる形態の映像配信事業者です。SVODとは「サブスクリプション・ビデオオンデマンド」の略。毎月決まった額を支払えば、サービスに登録された何万本というビデオから、好きなものが見放題になります。

アメリカではレンタルDVDを駆逐し、ケーブルテレビを追いかけ、世帯普及率が4分の1を超えるまでに成長しています。夜のゴールデンタイムには、アメリカのインターネット・トラフィックのうち、4割弱がNetflixへのアクセスで占められるほどになっています。
　
日本勢もただ見ていたわけではありません。NTTドコモとエイベックス・グループが共同して展開する「dTV」、2014年4月に日本テレビが買収した「Hulu」など、既存の事業者も、サービスの拡充ともコンテンツ調達に努めました。

そして、3社がしのぎを削る中、満を持して日本参入を決めたのが、通販大手のアマゾンです。同社は年額有料会員サービス「アマゾン・プライム」の一環として、海外では映像配信「アマゾン・プライムビデオ」を提供しています。

日本でも、アマゾン・プライム会員の拡充を目的とし、プライムビデオを開始しました。映像配信開始に伴う値上げもなく、既存のプライムと同じ、年額3900円（税込）で利用できます。他社より安価な水準で、一気に攻め込んできました。
　
現在SVODとしては、上記4事業者に加え、アニメ専業の「dアニメストア」（NTTドコモ・KADOKAWA協業）や「バンダイチャンネル」、総合系のU-NEXTなどもあり、選択肢が広がっています。

また2016年2月には、大手ビデオレンタルチェーン・ゲオが「ゲオチャンネル」ブランドでSVODを開始します。ゲオはdTVを運営するエイベックス・デジタルと協業でSVODを展開するため、エイベックスは複数のルートでこの事業を手がけることになります。

オリジナルコンテンツ対テレビ番組の競争が激化

とはいえ、現在のところ、日本でのSVOD事業は、まだ「ブーム」というほどの熱狂には至っていません。背景にあるのは、日本市場の「有料放送」に対する心理的ハードルです。日本は無料の地上波放送が強く、衛星やケーブルテレビなどの有料放送の利用率は、人口の5%以下と低迷しています。同様に、毎月映像にお金を払うSVODの利用には、それなりの心理的ハードルがあると考えられています。

そこを突き崩すには、魅力あるコンテンツの存在が不可欠です。
コンテンツ展開には2つのパターンがあります。

一つは「オリジナル作品」の制作。特にNetflixとアマゾンを中心とした海外勢は、資本力を背景に、付加価値の高いコンテンツで攻めようとしています。両社はアメリカでも良質のオリジナルドラマを量産し、それで顧客獲得をしており、その戦略を日本でも継続します。Netflixは目玉として、吉本興業とタッグを組み、あのベストセラー「火花」の映像化します。

アマゾンは現在製作中の20タイトルのうち、10が日本を念頭に入れたコンテンツだとしています。当然、彼らのパートナーは番組制作会社やテレビ局になりますが、彼らにとっても、ネットオリジナル作品は、制作資金があって注目度も高く、時間や表現での制約が小さく、取り組み甲斐のある題材です。

もう一つが「テレビ番組」の配信です。
2015年はテレビの視聴率低下が著しい年でもありました。それに伴い、広告料収入も減っています。ネットと広告費の奪い合いが本格化し、テレビ局としても、「テレビは生で見るもの」とカラ元気を出している場合ではなくなっています。

そこで使うのが「ネット」です。広告を見せる代わりに、次回の放送までは無料で番組を視聴できる「見逃し配信」を秋より本格展開しています。

これは、広告費ベースのVODそのもの。一部番組にではありますが、視聴率や視聴量の形ですでに成果は出始めている、との評価も耳にします。さらにSVODでは「これまでに放送されたすべての回」を見られるようにすることを売り物にできます。特にHuluを傘下に持つ日本テレビは積極的で、海外勢に対する差別化ポイントとして活用しています。

2016年は、日本でも「ネットでの映像配信」が本格的に市民権を得る年になるでしょう。そこでは、ネット発のオリジナルコンテンツと放送発のコンテンツが並列に並び、人々の余暇を奪い合うのは間違いありません。
（文=西田 宗千住）

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国内最大規模のデジタルマーケティングカンファレンス「アドテック東京2015」が、国際フォーラム（東京・千代田）で12月1日（火）、2日（水）に開催されます。 約120社が出展し、2日間で約１万5,000人が来場するイベントの参加企業の中で、あまり知られていないけれど面白い会社を、今回紹介したいと思います。

FIVE株式会社

モバイルビデオ広告事業を展開するスタートアップ企業のFIVE株式会社は、スマホ常時接続時代の動画広告を追求するテクノロジー×クリエイティブカンパニーです。ビデオを広告はユーザーにとっては、負荷の大きいコミュニケーションであるという考えから、ユーザーへのストレスを最小限に抑えつつ、広告主の満足とメディア価値の最大化について出来る限り高い水準で満たす方法を実現するため、高画質・読み込み０秒再生の動画視聴エクスペリエンスと指先で操作可能な動画制御を実現する、「Moments by FIVE」をリリースしています。

「Moments by FIVE」は、様々なユーザーの瞬間を切り取り、リーチ出来るモバイルビデオマーケットプレイスです。第一弾として発表された「Teen Moments by FIVE」は、非常に高いターゲット含有率で、全国のティーンエイジャー最大400万UU（ユニークユーザー）にリーチすることができます。 また、プレミアムアプリのみを厳選することでブランドセーフティを確保し、ビューワビリティや、オーディビィリティ（音声可聴性）といった、ブランドにとって大切な指標も、技術面で高める取り組みを行っています。また、方針として、いたずらにパートナーの数を増やすよりも、ブランドにとって信頼性を担保できることを重視して展開している企業です。

今後の展望としては、国内のスマートフォンにおけるブランドマーケティングの映像流通量で、YouTubeなどのプラットフォームに次ぐ規模を実現することを考えて、今後、様々なパートナーとプロダクト連携を進めて、販売チャネルをさらに拡げていく取り組みを行っていくようです。

また、第一弾の「Teen Moments」に続き、女性向けプレミアムメディアを束ねた「Girls Moments」、エンタメ系プレミアムメディアを集めた「Fun Moments」、ニュースアプリや男性向けメディアを集めた「Business Moments」などを随時リリースする予定。

プレミアムアプリ動画広告マーケットプレイスとして、国内最大級の規模に成長した同サービスが、既存の動画プラットフォームに、どこまで迫ることができるか、第2弾以降の展開が楽しみな企業。

株式会社オープンエイト（OPEN8）

スマートフォンに特化した女性系プレミアムアドプラットフォームで、女性比率90%以上、のべUU4,000万以上の「VIDEO TAP」を運営するオープンエイト（OPEN8）。

同社の動画広告事業「VIDEO TAP」の特徴は、月間のべUU3000万、女性比率96％以上、年齢20代〜40代が94％の掲載面を保有している女性系メディアの@cosmeとWoman.exciteの圧倒的なリーチ力を独占的に活用できること。

常時動画広告を表示する独自のアドネットフォーマットによって、高い視認性と完全視聴を実現することで、TVCMに匹敵するサービス力を実現していることも大きな強みです。

特許申請した独自の動画広告フォーマットを活用し、ユーザービリティも考慮したサービスを展開。

今後の展望としては、@cosmeや、ウーマンエキサイトを通じて、「VIDEO TAP」や「NATIVE TAP」などの動画記事広告サービスに加えて、ページ単位でテキストを解析し、動画広告と親和性の高い掲載面に配信する仕組みを構築。さらに、広告主のオウンドメディアと@cosmeやウーマンエキサイトなどのコンテンツ枠を、自動で繋ぐCMSの提供を可能とするネイティブアドスキームを目指します。

株式会社アップシーエム（App-CM）

国内初となるテレビCMとスマホ動画広告のクロスメディアによる「ブランドリフト測定サービス付き」の動画広告を提供するアップシーエム。

マクロミル社の分析サービス「AccessMill（アクセスミル）」を活用することで、スマホ向け動画広告配信に加え、テレビCMのみ視聴した消費者と、テレビCMに加えスマホ動画も視聴した消費者を対象に、商品に対する認知度や高感度などがどれだけ異なるかなどについて測定します。

「App-CM Native Video」は、過去の配信データをもとに広告と媒体の最適なマッチングを実施。これにより、生活者との自然な接点を実現し、広告をコンテンツのような形で届けます。認知を促しやすいテレビCMと補完関係として機能しています。

株式会社トランスメディア

エシカルコンシャスWEBマガジン 『ethica（エシカ）』を運営するトランスメデイア。「PR戦略・WEB戦略」と「映像制作・グラフィックデザイン」を強みとしているクリエイティブエージェンシーです。

企業経営者や事業責任者を対象に、小規模から中規模の予算で、統合的なプラニングを行いたいというニーズに対し、企業や商品のマーケティングの活性化を支援する事業を行っています。

また、受託業務については、料亭の原則「一見さんお断り」方式で、「直接面識のある人」や「知人からの紹介」から派生する仕事を大切にしています。

株式会社シンフィールド

「マンガを制作する」ことが目的ではなく、「マンガを制作して集客し投資効果を上げる」というマンガマーケティングの事業を行っているシンフィールド。

社長の谷口氏が、マーケティングの中でもマンガに注目した理由は、ネット広告代理店勤務時代に、顧客が制作したマンガの広告バナーが高いクリック率を達成したこと。これを機に、マンガが有効な集客ツールになると考えるようになったとのこと。

マンガマーケティング事業では、マンガ導入によるサイトの滞在時間や会員登録の増加などを促し、効果測定までを行って数値データをを取ることで、クライアントのROI（投資対効果）向上に取り組んでいます。また、マンガ家が400人以上登録していることから、クライアントのターゲットにあったタッチでマンガを制作できるという強みがあります。

最近のコンテンツマーケティングの流れで、「マンガ」が持つコンテンツの力と、「マンガ」を使ったマーケティングによって、同社も急成長しそうな予感があります。

Appier Japan株式会社

人口知能を活用したクロスデバイスターゲティング広告を展開するAppier（エイピアー）Japanは、Google、Intel、Splunk、Yahoo!などデジタル業界のリーディングカンパニーや、AI分野でも有名なハーバード大、スタンフォード大からメンバーが集まっています。

本社は台北。東京、サンフランシスコ、シンガポール、シドニーのAPAC一円に拠点を持っています。また、「起業家たちを、背後で支える起業家たち」として、アメリカの大手投資会社であるセコイヤキャピタルから、中国以外のAPACの企業としては、初めての出資対象となるなど、熱い期待を寄せられています。

まとめ

今日から２日間開催される「アドテック東京2015」の出展企業の中から、知名度はそこまで高くないものの、注目すべき企業を紹介してきました。

やはり、動画が注目されている昨今の流れで、スマートフォン向けの「動画広告」事業や「動画マーケティング」事業は各社が力を入れて取り組んでいる傾向は強いです。

今回紹介した、アップシーエムは、テレビCMと動画広告の統合分析調査を行い、動画広告とテレビCMを組み合わせることでさらに相乗効果が見込めることを判明しました。

今回の調査で、テレビCMと同じ指標でスマホ動画広告の効果を分析が試みられ、今後は、業界ごとにどういった配分でテレビCMとスマホ動画広告を出稿するのが最適となるかといったことに注目が集まりそうです。そこに、ナショナルクライアントなどの広告主のニーズも増えそうです。
（文=朝比奈 直樹）

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・ものつくりの街・ポートランドにも登場した「動画コンテンツ専門」プロダクション

参考

•FIVE株式会社HP　
•株式会社オープンエイトHP
•株式会社App-CM HP
•株式会社トランスメディア
•株式会社シンフィールド
•株式会社Appier Japan HP

米Facebookの第3四半期の業績が11月4日に発表されました。Facebookでの動画視聴者数が、前年の10億人から80億人に急増するなど、着々と動画プラットフォームとしての進化を図っていることが再確認されました。

10月末には新たな機能として、複数の静止画を組み合わせて軽量な動画広告を制作することができる「スライドショー機能」をリリース。これにより、動画制作の工数削減や、ファイルサイズの縮小が可能になりました。

今回は、Facebookの「スライドショー機能」について解説します。

企業におけるFacebook活用の高まり

NTTコムリサーチ「第７回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査」の結果によると、企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に横ばいに推移。そんな中、最も採用率の高い「Facebook」は、さらに上昇し、8割に達したということです。

また、「Facebook」の活用施策として、「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続き、前回までの調査で最も高かった「Twitter」の結果を上回りました。

【図1】自社で公式カウントを所有しているソーシャルメディア＿時系列別(複数回答

【表1】ソーシャルメディアの活用目的（一部抜粋）＿時系列別(複数回答）

（引用：NTTコム リサーチ「第７回 企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査結果）

Facebookが「スライドショー機能」を発表した背景は？

モバイルでの動画視聴が増えている昨今。広告を含む動画コンテンツを、モバイルでもっと楽しみたいという声は世界中で高まる一方です。主に、新興国における動画配信を支援すべく開発された機能が、Facebookの「スライドショー機能」なのです。また、中小企業などが動画広告を手軽に活用することも視野に入れられています。

「スライドショー機能」とは、７枚までの静止画を最長１５秒間で次々に表示させる形式の動画広告。ネット接続環境が悪い地域でも効果的な広告表示が可能です。

(画像参照元：Facebook)

必要なファイルサイズは、従来の動画広告の約５分の１。「スライドショー動画広告」は、音声が出ません。その代わりに、Facebookの広告作成ツールで、画像にテキストを書き込むことや、キャプションを付けたりすることが可能。動画広告と同様にニュースフィード上で自動再生されます。

Facebook動画広告のコンバージョンの計測

Facebookやソーシャルメディアの特徴は、ファンとの双方向コミュニケーションによって、ブランド好意度や購入意向を高めていくことです。

従って、そこでの重要な指標は、動画広告を見たことで、潜在的にブランドを認知したユーザーが、後からWebサイトに来てコンバージョンした数。つまり、「ビュースルーコンバージョン(VTC)」です。

ネット広告では、クリック履歴という膨大なデーターを基にユーザーの行動パターンを知ることが出来ます。一方、「ビュースルーコンバージョン」の強みは、クリックからはつかみきれ無かった間接効果を計測できることです。

また、「ビュースルーコンバージョン」では、動画広告による投資収益率（ROI）をより正確に測定することが出来ます。

コンバージョンの指標としてクリックを使用するというこれまでの測定手法の問題点は、実際の購入行動の大部分が、実店舗で行われている状況には対応しきれていなかったことです。しかし、ビュースルーによるコンバージョンを測定することで、より正確な測定が可能になるのです。

コンバージョンの指標として用いられる「ビュースルーコンバージョン」と「クリックスルーコンバージョン(CTC)」の違いについて簡単に説明しましょう。

▶ビュースルーコンバージョン
ディスプレイ広告等の広告を見たもののクリックしなかったユーザーが、後からサイトでコンバージョンを達成したといった、別ルートでWebサイトに来てコンバージョンした数。

▶クリックスルーコンバージョン
ディスプレイ広告等の広告をクリックしたユーザーが、Webサイトに来てコンバージョンした数。

まとめると、広告を目にしたけれど、その場でクリックしなかったユーザーが、同じ広告を何回も見たことで頭に残り、別ルート（自然検索など）でサイトを訪問し、結果としてコンバージョンが発生。このようなケースを計測し、露出の効果を数値化したのが、「ビュースルーコンバージョン」です。

それでは、実際にFacebookで「ビュースルーコンバージョン」を計測するための設定方法を見ていきましょう。

広告マネージャの「カスタム」をクリックし、プルダウンされたメニューの中から、「列をカスタマイズ」をクリックします。

次に、「アトリビューションウィンドウを変更」をクリックします。クリックすると、現在のコンバージョン計測条件が表示されます。

ビュースルーコンバージョンを計測するには、広告の表示後の１日間、７日間、28日間の項目を選択します。
（参照：ANAGRAMS Fecebook広告のコンバージョン計測の仕組みについて。）

次に、Facebookでのコンバージョンアトリビューションの計算方法について、ヘルプページに記載されているものを見てみましょう。

コンバージョントラッキングでは、どの広告がウェブサイトコンバージョンにつながったかを確認できます。広告のレポートでは、1日、7日、28日のアトリビューションウィンドウに分けて表示されます。

アトリビューションは、さらにクリックスルーコンバージョン(顧客が広告をクリックし、コンバージョンが発生した場合)と、ビュースルーコンバージョン(顧客が広告を見ただけでクリックせず、コンバージョンが発生した場合)とに分けられます。

以下の点に注意してください。
•顧客が広告をクリックした場合、コンバージョンはそのクリックにのみ帰属します。顧客がクリックしなかった場合、コンバージョンは表示のみに帰属します。両方にコンバージョンが帰属することはありません。
•クリック後に表示された場合でも、クリックの方が優先されます。
•コンバージョンは、誰かが最後にクリックした広告に帰属します。クリックがなかった場合は、最後に表示された広告に帰属します。
•1日間のコンバージョンは、7日間の合計に含まれます。1日間と7日間のコンバージョンは、すべて2８日間の合計に含まれます。これは、クリックと表示に当てはまります。そのため、ビュースルーコンバージョンとクリックスルーコンバージョンの総計を計算するときは、同じアトリビューションウィンドウの数字を使ってください。

ある広告のコンバージョンを総計する方法の例を次の表にまとめます。

1日後のコンバージョンの合計は310、7日後のコンバージョンの合計は405、28日後のコンバージョンの合計は500です。（引用：Facebookヘルプ）

例では、クリックスルーコンバージョンと、ビュースルーコンバージョンの総計する方法が紹介されていますが、ビュースルーコンバージョンを計測したい時は、表示後のコンバージョンの数字を確認して下さい。

まとめ

米Coca-Colaがケニアとナイジェリアでスライドショー動画広告を配信した結果、2500万人にリーチし、ケニアでの広告認知度が10ポイント向上したという結果が出ています。

新興国を対象とした機能ですが、日本でもコストと手間を抑えたい中小企業が、動画広告を使用することでブランドストーリーを伝えたいといった場合の活用には、価値があると思われます。

今後も、Facebookの動画機能に関しては増えていくものと思われることから、今後の動向にも注目です。
（文=朝比奈 直樹）

一視聴者として動画を見る時、興味を引かれない動画を積極的に見る方は少ないと思います。

マーケターは、当然、それが分かっています。だからこそ、動画広告を作るとき、伝えたいことを盛り込みつつ、ターゲットの興味を引くことに頭を悩ませるのです。

今回は、ターゲットの興味をひく上で重要な要素「やりすぎなくらい、やりきる」という点に注目してみたいと思います。

消費者は、企業が伝えたいことには興味がない

まず大前提ですが、つまらない動画は見られません。

面白い動画が氾濫している時代に、わざわざ面白くない動画を見る人はまれです。その一方、企業が動画広告を通じて伝えたいメッセージは、往々にして面白味のないものになりがちです。

例えばある企業(A社)が、無農薬野菜を売っているとします。商品の売りはもちろん「無農薬」で、A社はこの点を前面に押し出しています。

そんなA社が、まだ無農薬野菜を買っていない層を取り込むべく、動画広告キャンペーンを打つことにしました。

しかし、忘れがちな点があります。それは、A社のターゲット「無農薬野菜を買っていない層」は、無農薬野菜にさほど興味がないから買っていない、という点です。

このシチュエーションで、A社の伝えたい無農薬野菜の良さというのは、ターゲットにとって興味の湧かないメッセージでしょう。

こうしたケースで意識しなければならないのは、順番です。

興味を持っていない人にメッセージを届けるためには、まずは興味をひきつけなければなりません。見てもらえなければ意味がないのです。

もう一歩踏み込んで言うと、メッセージを重視しすぎ、面白さが犠牲になる。これでは、本末転倒です。

まず、どんな動画ならターゲットを引き付けることができるのかを、考える必要があります。

どんな動画が面白いの？

メッセージをターゲットに届けるためにも、面白い動画を作ることの必要性は分かりました。

しかし、面白い動画とはいったい何なのか。

重要なポイントは、「やりきること」と「クオリティ」です。

「やりきること」とは言い換えると、中途半端なことをしないということです。

今の時代、動画コンテンツ発信の主役は、企業よりもむしろ一般のユーザーです。そして人気のYouTuberなどは、行きすぎなくらい「やりきった」コンテンツを作って再生回数を稼いでいます。

そうした動画に慣れた視聴者に、企業が作る中途半端なコンテンツは刺さりません。

また企業が動画広告を作る上では、ハイクオリティな映像であることも重要なポイントです。それだけでも、大多数の一般ユーザーが投稿する動画と差別化できます。

有名なお菓子「オレオ」が展開した動画広告を、例として見てみたいと思います。

オレオ「Whisper Fight」

誰もが知っている「図書館では静かに」というルール。それを打ち破るド派手な争いを、ハイクオリティな映像にまとめています。

これが「クレームが来るかもしれない」という意見に押され、図書館の中で肩をつつき合うだけの動画だったとしたら、面白さは半減していることでしょう。

シチュエーション的な面白さで、視聴者の興味を引き付けているだけではありません。よく見てみると「オレオのクッキー部分とクリーム部分、どっちが好きか」という議論が商品とうまくつながっています。

最終的には、視聴者もその議論に参加できるという、非常によく出来た流れの動画広告です。

面白さを壊さないメッセージの入れ方

オレオの事例でもそうでしたが、面白さだけで終わってしまっては、広告としての役割が果たせません。

面白さで興味を引きつけた上で、しっかりと伝えたいことを盛り込む必要があります。この場合、動画の面白さを阻害する形にならないように注意が必要です。

ここで、電機メーカーのサムソンの例を見てみたいと思います。

サムソン「Marvel’s Avengers: Age of Ultron and Samsung Mobile present ‘Assemble’」
Part 1

Part 2

この動画はサムソンが販売しているスマートフォンGalaxyと、Galaxy用に開発されたヘッドマウントディスプレイGear VRのプロモーション動画です。

プロモーション動画としては比較的長編で、2部作の構成。しかし、見事に「やりきって」います。

ストーリーとしては、サッカー選手のメッシなど、スポーツ界の著名人がGear VRを装着。大ヒット映画「アベンジャーズ／エイジ・オブ・ウルトロン」に登場するヒーローになるための訓練をするというもの。

登場人物、映像、演出、すべてが中途半端にならずに、映画さながらのアクションと派手さに仕上がっています。どれか一つでも欠けていたら、インパクトは大幅に減っていたことでしょう。

また、この動画の素晴らしい所は、動画内にストレートにGalaxyとGear VRを登場させ、その機能と性能をアピールしつつも、一切面白さを邪魔していないところです。

しっかりとターゲットの興味をひくインパクトとネタを盛り込みつつも、商品PRにつなげた、非常に良い例です。

「感動」もやりきることが大事

もう一つ事例を紹介します。
カナダのウェストジェット航空が展開したブランディング動画です。

ウェストジェット航空「WestJet Christmas Miracle: real-time giving」

ウェストジェット航空がクリスマスに展開したキャンペーンを動画化したものです。

ウェストジェット航空はクリスマスキャンペーンとして、搭乗前の客がスクリーンに映ったサンタと会話ができるというイベントを用意しました。そこで客はクリスマスに何が欲しいかを思い思いに話します。

そしてウェストジェット航空は、搭乗客が飛行機に乗っている間に希望のプレゼントを全て用意して、到着地の荷物受取の場で実際にプレゼントしたのです。

まさしく「やりきった」企画です。
スノーボードもスマートフォンも大型テレビも、すべてが用意されました。費用も労力も半端なものではないはずです。

その分、乗客が感動する様子、その感動を届ける為に必死に働くスタッフの姿が、動画を通じて視聴者に刺さります。これ以上のブランディングは無いでしょう。

ストーリーと企業の伝えたいことがしっかりと一体化しており、面白さは一切疎外されていません。

まとめ

オレオ、サムソン、ウェストジェット航空に共通して言えること。それは、「やりすぎなくらい、やりきっている」こと。こうした「やりきり」のためには、マーケターだけでなく企業がしっかりと理解を示す必要があります。

TVCMの名残で、動画制作は今でも保守的になりがちです。しかし、やりすぎな動画が氾濫している今の時代、中途半端な動画に視聴者は反応しません。

企業は、デジタル時代の動画広告がTVCMと違うことをしっかりと認識しなければなりません。マーケターは企業全体から理解を得られるように動く必要があります。

そうして、企業とマーケターが一体となって「攻め」の動画広告を進めていかなければ、効果的な動画キャンペーンを打つのは難しい時代なのです。

(文：Scott Nomura)

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ライザップのCMから学ぶ、動画広告の基本4パターン
動画広告の成功とは？問われるターゲティングの重要性

<参考文献>
・オレオのクッキーとクリーム、どっちが好き？→大乱闘に発展するCMがカオス
・カナダの航空会社が行った粋なクリスマスプレゼントに乗客歓喜！ 動画は再生回数1000万回超えの大ヒット中
・メッシがアイアンマンに！サムスンのプロモ動画が海外で話題に（海外の反応）

※要点
－FacebookやYouTubeのネイティブアプリが360度動画に対応しだした。
－スターウォーズ、MVそれに応じて、様々なコンテンツが制作されだしている。
－ニュースや広告などの活用が期待されている。

FacebookとYouTubeのスマホアプリで次々と「360度VR動画」に対応

「360度VR動画」が今、注目を浴びています。

「360度VR動画」とは、視聴者のアクションに合わせて、動画の画角も変わることで、まるで自分がその場にいるかのような、高い没入感を得られる動画のことです。

Facebookは、9月にウェブとAndroidアプリで360度ビデオのサポートを既に開始していましたが、すでにiOSでも体験することができるようになっています。

また、Googleも11月5日、Android向けYouTubeアプリのアップデートを行い、360度VR動画に対応したことを発表しました。（その後iOSアプリも対応）

※下記の画像を挿入
http://www.wired.com/wp-content/uploads/2015/09/starwars_facebook.jpg

「360度VR動画」というのは、決して真新しいコンセプトではなく、Oculus Riftが発表された2012年頃から注目されていたものでした。

ただ、「360度VR動画」を楽しむためには、Oculus Riftなどの特殊なデバイスが必要で、これを体験できるのは一部のマニアにとどまっていました。

しかし、2015年に入り、FacebookやYouTubeのスマホネイティブアプリが「360度VR動画」に次々と対応。スマホさえ持っていれば誰もがVR動画を楽しめる段階に入ってきています。

■Star Wars、Discovery、GoProなどが続々投稿

「360度VR動画」が普通のスマホで再生できるようになり、動画の制作者たちも次々と実験を開始し始めました。

百聞は一見にしかず。まずはいくつかの「360度VR動画」をご覧いただきましょう。

※スマホアプリで閲覧すると、ジャイロセンサーと連動し、より没入感が増します。

まずは、まるでStarWarsの世界に入りこんだかのような動画を２つご紹介しましょう。

Red Bullも、まるで視聴者がF1ドライバーになったような動画を公開しています。

Samsungもタヒチに旅したかのようなVR動画を制作しています。

■制作環境も整いつつあるVR動画

再生環境としてはFacebookとYouTubeという２つの場所を獲得したVR動画ですが、制作環境もどんどんハードルが下がってきています。

民生機としては4万円程度の「SP360」や「RICOH THETA」も発売され、一般ユーザーも制作が可能になりました。これから様々なコンテンツが生まれる準備は整ったかなというところ。

※「SP360」や「RICOH THETA」の画像挿入

プロ向けにはGoogleが、GoPro 16台を並べた360度カメラアレイOdysseyと制作プラットフォーム「Jump」を発表し、数百万規模の投資でプロクオリティのVR動画制作環境を作れることが可能になってきています。

※360度カメラアレイOdysseyの画像挿入

Jumpで制作されたVR動画としてはAviciiの「waiting for love」が1400万回を超える再生回数を記録し、話題となっています。

■VR動画市場、期待される活用分野は？

再生環境、そして、制作環境が整ってきているVR動画市場。注目されるのは活用分野でしょう。

私は大きく分けて２つの活用分野を予測しています。一つは、ニュースVR動画。もう一つは、広告VR動画です。

ニュースは、臨場感が命。まるで現場に行ったかのような感覚が得られるVR動画は、大きな話題を呼び込むでしょう。ニュースVR動画は、制作コストもそこまでかからないため、制作サイド的にも参入しやすい点からも注目すべきでしょう。

そして、広告分野におけるVR動画活用も今後は期待できるでしょう。遊園地のジェットコースターのバーチャル体験、不動産のバーチャル内覧など、体験を伴うものは、普通の動画を超える没入感をもたらすはずです。また、上記で紹介したような映画の世界を体験できるようなVR動画は、既に映画製作時に作ったCGモデルなどを再利用できるため、費用対効果の高いプロモーション動画の制作が可能となるでしょう。

日本の動画市場は2020年までに2015年の4倍の2,000億円規模に到達すると、予測されています。（※）

そのうちの過半数はスマホ向け動画と言われており、そのうち数%のシェアをVR動画が取るとしても、数十億円の市場がそこには眠っています。

まだメジャープレイヤーが参入していない360度VR動画にいち早く参入すれば、そこには大きな果実があるのかもしれません。

※サイバーエージェント調べ

　iOS9からiPhone／iPadに導入されたコンテンツブロッカー。一般的には「広告ブロック」と呼ばれており、登場時は「（適切な広告収入が得られず）このままではメディアが死んでしまう」との話も出るほどでした。

　しかし、リリースから約2ヶ月経ったいま、コンテンツブロッカーはメディアを殺すほどの影響を及ぼせたでしょうか？コンテンツブロッカーの役割を振り返りながら、解説していきたいと思います。

ユーザーにとって必要なコンテンツブロッカー

　まずコンテンツブロッカーについてですが、名前のとおり、そもそもコンテンツをブロックするためのものです。
このコンテンツには広告以外に、画像や動画、CSS、各種Javascriptなどが含まれます。

　広告を非表示にすることで、ユーザーには広告を利用した攻撃／ウイルス感染を防げるセキュリティ上のメリットもあります。
ユーザーが読み込みたくない、利用したくないと思っているコンテンツを、ユーザー主導で拒否できる。
それがコンテンツブロッカーの役割です。

　そのため、コンテンツブロッカーを導入するにはユーザーによるアプリのダウンロードと設定が必要となっています。

今までも利用できていた広告ブロック

しかし世間で言われているように、コンテンツブロッカーの主な役割は広告のブロックです。これにより、メディアはバナーによる広告収入と、ユーザーのトラッキング（追跡）データを失います。

リリース当初のコンテンツブロッカーアプリの多くは有料だったため、「そこまでユーザーに広まらないのではないか？」との見方もありましたが、最近では『1Blocker』を筆頭に多くの無料アプリも公開されており、無料で利用できるようになっています。

けれども、無料で利用できる広告ブロックや、トラッキング拒否は今までも利用できていました。広告ブロックはPCでは『Adblock Plus』、モバイルでは『ドルフィンブラウザ』などが有名です。
トラッキング拒否は、Google Analyticsの追跡を拒否するツールをGoogleが公式に提供しています（※1）。

つまり、コンテンツブロッカーがリリースされる前も、広告やトラッキングをブロックしたいユーザーにはそれが可能だったのです。

広告ブロックユーザーをブロックした独ニュースサイト

一方、こうした流れを受けて、ドイツの大手メディア『Axel Springer』は同社が運営するニュースサイト『BILD.de（※2）』”において、
広告ブロックツールを使っているユーザーを拒否する機能を導入した話は記憶に新しいところです。

この拒否機能は、ニュースサイトにアクセスしてきたユーザーが広告ブロックツールを使っている場合、広告ブロック機能をオフにするか、
月額2.99ユーロの有料コースの契約を求める警告画面を表示するものです。

　Axel Springerは、この機能を導入してから3週間後に行った会見で「アクセス数が300万件増加した」と発表しています。増加した理由は
拒否機能の導入が話題になったことにくわえて、ドイツはインターネットユーザーの3分の1が広告ブロックツールを利用していることが背景にあると考えられます。

コンテンツブロッカーの影響はモバイル広告の1.3％

　それでは日本のメディアでも、同じようなことが起きるでしょうか？

　データから見るに、その可能性は限りなく低いと言えます。というのも、すでに日本でコンテンツブロッカーを必要とするユーザーには
アプリが行き渡り始めたからです。

　当初人気だったコンテンツブロッカーアプリ『Crystal（有料）』は、すでにダウンロードランキングから姿を消そうとしています。
代わりに人気が出てきた『Safari上の広告をブロックする -Adバスター（同）』も、そのダウンロード数に陰りが見え始めました。

App Annieより

　iPhoneの有料アプリランキングで上位に入るには、1日あたり7,000ダウンロード程度が必要と言われています（※6）。
どちらのアプリも1ヶ月ほどは1位を維持できていましたが、そのダウンロード数は甘く見積もっても30～40万程度でしょう。
この数字では、メディアにダメージを与えられるとは考えられません。

　なお、スイスの金融機関『UBS』のアナリストの分析によると、コンテンツブロッカーが2016年にもたらす影響は10億ドル（約1,234億円）と推測されています。この金額は、世界のモバイル広告費全体から見るとたったの1.3％です（※4）。

　日本のモバイル広告費は3,450億円（2014年）のため（※5）、この1.3％は約45億円となります。金額にすると大きいですが、
日本の広告市場は前年比で166％成長しており、コンテンツブロッカーの影響が出る場所はかなり限定的になると思われます。

Apple、Facebookはニュース配信へ

　そして、コンテンツブロッカーの導入を決めたAppleも、ただメディアから売上を奪おうとしているわけではありません。
日本ではまだ利用できませんが、Appleの新しいアプリ『News』に記事を配信することで、メディアが広告収入を得られるようにしています（アプリのためコンテンツブロッカーの影響を受けません。ただしAppleに手数料30％が徴収されます）。

　同様にFacebookも『Instant Articles』を使ってアプリ内でコンテンツを配信し、その広告収入を分配する手法を取っています。
コンテンツブロッカーによって減った1.3％は、これら別の収入源によっても補われることでしょう。

広告業界も「より良い広告」を目指す？

　とは言え、新たな収入源があるからと現状に甘んじていては広告業界に未来はありません。コンテンツブロッカーが広告ブロックとして話題になったのは、それだけ広告が嫌われているからです。

　そしてユーザーに嫌われない広告への挑戦は、すでに始まっています。たとえば日本でも今冬から創刊予定の『BuzzFeed Japan』の本家である『BuzzFeed』は、ネイティブ広告で2014年に1億ドル（約123億円）以上の広告売上をあげています（※7）。

　ほかにもTwitterやFacebook、Instagramがインフィード広告を始めており、各メディアが旧来のバナー広告に頼らない新しい広告売上を
作ろうと努力しています。

　それがどんなかたちに落ち着くのかは分かりませんが、コンテンツブロッカーが登場したことでユーザーはより良いかたちのモバイル体験ができるようになります。メディアには広告ブロックを拒否するのではなく、その流れに合わせるかたちで進化していくことを求めたいものです。
（文=篠原 修司）

関連記事

アドブロックめぐる攻防激化、Huluも「広告なし」プラン導入へ
インスタグラム動画広告の運用で参考にしたい４つのポイント
次の一手は「シネマグラフ」、インスタやフェイスブックも本腰

参考記事

※1：Google アナリティクス オプトアウト アドオン
※2：BILD.de
※3：「広告ブロックツールユーザーはお断り」　独ニュースサイトが強気の取り組み、結果は「上々」 – ITmedia ニュース
※4：UBS says ad revenue impact of iOS 9 ad blocking will only be $1 billion – Business Insider
※5：2014年のスマートフォン広告の市場規模は？～2014年通期（1-12月）～　※D2C・CCI独自推計 | D2Cスマイル
※6：AppStore/GooglePlay上位ランクに必要なDL数データも公開 -リワード広告以外で！効果的なアプリプロモーション手法！ | アプリマーケティング研究所
※7：日本上陸が発表された「バズフィード」ってどんなメディア？　特徴や強みをスライド100枚で知る – メディアの輪郭

YouTubeで動画を見ようとしたとき、最初に広告が流れてきて、スキップできるようになるの5秒間が、待ち遠しいこともあるかと思います。

マーケティングの観点から言えば、この時間こそが、YouTube動画広告攻略のカギなのです。
今回は、AudiやOpelの事例を交えながら、どうすればその時間を有効活用できるのかについて、考えてみたいと思います。

スキップする？しない？

何か見たい動画があってYouTubeにアクセスし、その動画を再生。すると、広告が流れる。興味のない広告であれば、スキップボタンが表示された途端、それを押す人がいても不思議ではありません。

YouTubeにインストリーム広告を出稿するなら、5秒後にスキップされることも頭のかたすみに置いておく必要があります。どうすれば、一人でも多くの人にYouTubeのインストリーム広告を見てもらえるのでしょうか。

Audiが仕掛けた究極の広告

Audiは新型R8を立ち上げた際、YouTubeのインストリーム広告を使ってプロモーションを行いました。
R8はAudiの誇る超高性能スポーツカー。停車状態から時速100㎞に達するのに要するのはわずか3.5秒。
すさまじい加速性能です。

Audiは新型R8を立ち上げた際、YouTubeのインストリーム広告を使ってプロモーションを行いました。R8はAudiの誇る超高性能スポーツカー。停車状態から時速100㎞に達するのに要するのはわずか3.5秒。
すさまじい加速性能です。

しかし、Audiはインストリーム広告を行うにあたって、二つの悩みを抱えていました。全ての視聴者がインストリーム広告全編を見てくれる訳ではないということ。そして、超高級車(新車価格約2千万円)のわりに少ない広告予算です。

“Audi R8: Gone in 5 seconds Case Study” ※実際に流された広告は34秒目あたりから

2つの効果

彼らの広告では、最初の3.5秒を時速100㎞までの加速映像に使い、残りの1.5秒で商品名と企業名の表示に費やしています。その後、画面には「You can skip the ad now.(もう広告をスキップしていいよ)」と表示されます。

この広告の短さが、逆に、R8の加速性能を強調する形となっています。スキップされることはないので、広告が表示された全員が、最後まで見たことになります。

副産物もあります。
YouTubeのインストリーム広告では、視聴者が「動画広告に対して何らかのアクションを起こすか、30 秒以上視聴」して、初めて料金が発生します。(30秒以下の動画の場合は、動画の最後まで視聴が条件)

つまり、Audiは、5秒完結の広告を作ることで、全視聴者に最後まで広告を見てもらうことに成功。費用対効果の高い施策となりました。

スキップボタンを広告に取り込んだOpel

Audiとは違った形で、スキップボタンが表示されるまでの時間を効果的に活用したのがOpelです。Opelが注目したのは、「少なくない人が広告をスキップする」という事実そのもの。

広告をスキップするということは、その人たちは、スキップボタンが表示されるカウントダウンを見ているはず。
ならば、「スキップボタンを動画に取り込み、コンテンツにも注目してもらおう」と考えたのです。

“Opel Mokka Skiptest – Opel Mokka Case study” ※実際に流された広告は22秒あたりから

Opelが訴求したかったのは「4輪駆動の走破性」「自動ライトシステム」「安全性能」の3点。
「安全性能」を訴えるために作ったのが、スキップボタンを壁に見立て、そこに車が突っ込んでいくという動画です。

いつ5秒が経過するかと、注目しているスキップボタンに、すごい勢いで車が突っ込んで来ます。視聴者の意識はどうしても、車のほうに向いてしまう。そして、意識が車に向いた絶妙のタイミングで、安全性能を表すメッセージが表示されます。

視聴者が、スキップボタンが表示されまでのカウントダウンに注目することを逆手に取った見事な広告です。

まとめ

冒頭でも述べたように、YouTubeのインストリーム広告をスキップする人は少ないとは言えません。動画広告を出稿する場合は、まずはその事実を出発点としたほうがいいでしょう。

今回は、AudiとOpelが実施した、その事実を逆手にとり、効果を上げた2つの方法をご紹介いたしました。
両社に共通するのは、「ルールを逆手にとる工夫」といえるでしょう。
Youtube側も、ユーザーエクスペリエンスを蔑ろにしている訳では、決してありません。Youtubeのアルゴリズムは、スキップされやすい広告は、「ユーザーにとって好ましくない品質の広告」と判断。その広告の評価を下げ、露出も減らすようにしています。

つまり、スキップを意識しすぎると、広告露出が減り、マーケティング施策として良い結果が出ない可能性があることも理解しておく必要があります。

何より大切なのは、Youtube広告の特性をちゃんと把握しながら、「視聴者にとって有益な広告を作る」。
今回のご紹介した事例は、そのことを思いださせてくれたのではないでしょうか。

(文：Scott Nomura)
※昨日の投稿に一部誤り及び誤解を招く表現がございましたので、
原稿に修正・加筆し、再掲したものになります。

関係者の皆さまに、多大なご迷惑をおかけしましたことを、深くお詫び申し上げます。

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5秒でハートをキャッチ！ 動画広告を最後まで見させるたった3つのコツ

参考記事

株式会社ジャストシステム『YouTubeに関するアンケート』

AdWords広告掲載のポリシーヘルプ　TrueView動画広告

「クリエイティブを愛する人たちが集う空間」が売りのインスタグラム。そのユーザー数は4億人を超え、
2015年だけでも400以上のキャンペーンが展開されています。

インスタグラムが日本企業に対し、広告を全面解禁したのは、10月1日。それ以来、クリエイティブな空間を
浸食するような広告が、じょじょに増えてきています。

Twitter上では、「『出会い系』の広告ウゼええ」、「Instagramのダイエット広告はいったいなんなんだ」といったユーザーの声が散見されます。

BWRITE（東京・港）が、10月2日から10月8日までの7日間、日本のユーザーを対象に行った調査によれば、回答者の42.5％は、広告に対し「あまりよい気分はしなかった」と答えています。

米国でも同様の現象が起きています。
調査会社のSurvataによれば、１日平均で31分以上、インスタグラムを使用する「愛好家」の内、
50%以上が広告の増加に不快感を示しているということ。

どうやら、多くの企業がインスタグラムという世界での広告の運用について摸索しているようです。
今回は、どうすれば、広告をユーザーに受け入れてもらえるのかについて考えてみたいと思います。

特性のおさらい

まずは、インスタグラムの特性を振り返ってみましょう。

このツールがマーケティングにおいてなぜこうも重要視されるのか。それは、実生活に、商品がどう溶け込むのかを
優れたビジュアルや動画で表現できるからです。

確かに、インスタグラムへの投稿は、簡単です。
しかし、無策で飛び込んで甘い汁をすえるほど、平坦な戦場ではないことも忘れてはいけません。

4つの方法

その1：ファンを楽しませる
BarkBoxは、愛犬に毎月、おもちゃや、おやつがサプライズで届けられるサービスを展開。
売り上げの10%を動物愛護団体に寄付し、これまでに約800匹の子犬の命を救ってきました。

BarkBoxのフォロワーは毎月32000人のペースで増加。BarkBoxの投稿には、平均で15000の「いいね！」と、
約1000のコメントが付きます。

その理由は、徹底してファンを楽しませることにあります。

彼らは、ペットを紹介するサイトから、最も人気のある犬たちをインスタグラムのために起用しています。
愛犬家たちに、ネット上で人気の高い犬のユーモラスな姿を届ける。そのファンの視線に立って作られた投稿が、
ファンの心をわしづかみにしているのです。

インスタグラムのユーザーは広告に対しても、クリエイティブな表現を求めます。
以下の２作品は、ユーザーの要求に見事に応えた内容となっています。

その2：商売っけを排除する
ソーシャルネットワークで、商魂丸出しの投稿ほど、うっとうしいものはありません。
インスタグラムのユーザーは美的センスが高いとされており、そういった投稿は逆効果を招くだけです。

インスタグラムがFacebookの傘下にあるのは周知の事実です。Facebookは、プロモーション目的の投稿に対する
オーガニックリーチの削減を発表しています。

彼らが、「顧客を満足させる投稿」を優先的に表示させると明言している以上、これまでと同じ感覚で広告を打つことがいかに馬鹿げているか分かるでしょう。

その観点で見ると、アイスクリームショップBen & Jerry’sのインスタグラムのフィードはファンにとっては、
まさに「ヨダレもの」。

Ben & Jerry’sが行っているのは、アイスクリームの写真を毎日、投稿。ではなく、ファンたちがアイスクリーム
を食べている写真をシェアしているのです。

顧客を製品より前に打ち出す。
これが功を奏し、どの投稿にも約20000の「いいね！」が付いています。

その3：コアバリューに娯楽性を持たせる
これだけソーシャルネットワークが増えると、企業もどのツールを使用するか絞り込む必要が出てきます。
自社の製品がビジュアル的に美しいものでなければ、インスタグラムを使わないという企業がいても
不思議ではありません。

Rival IQ’s社が行った調査によれば、マケーターの38%はインスタグラムを「マーケティングに不要」と答え、
20%は「そう重要ではない」と回答しています。

ただし、彼らは間違っています。どんな企業であれ、マーケティング戦略にインスタグラムを組み込むべきです。

一見、インスタグラムとは相性がいいとは思えない企業ですら、やり方によっては、ファンを獲得することができる。
それを証明しているのがGeneral Electric社です。

ご存知の通りGeneral Electric社は、エネルギー産業を基幹とした世界最大のコングロマリット。インスタグラムとは
無縁の様ですが、毎月、約2000人のファンを獲得しています。

General Electric社は、自分たちのコアバリューをインスタグラムの投稿に上手く落とし込んでいます。
それに加えて、一見、真面目なトピックに娯楽性を持たせることでファンを魅了しているのです。

その4:ファンの思いをくみ取る
最後に、ご紹介するのは、Quest Nutrition社。 低炭水化物ダイエットの指向者に支持される健康食品会社です。

人気の秘訣は、彼らがハッシュタグに込めたメッセージ” #CheatClean”＝「ずるして健康に」
にあるのかもれしれません。

「できれば楽に健康になりたい」。
そんなフォロワーの思いをくみ取った投稿が特徴的。毎月15000人のペースでフォロワーが増えています。

まとめ

どんなコンセプトを持ったソーシャルネットワークも、広告に門戸を解放した途端、ユーザーからのネガティブな批判にさらされてきました。

しかし、広告収入に頼らず、巨大なプラットフォームの運営を期待する、というのはあまりに無邪気です。Facebookはインスタグラムを買収するために、10億ドルをつぎ込んでいます。広告収入で、それ以上の額を回収しようとするのは
当然です。

しかし、インスタグラムは何よりもクリエイティブを重んずる空間。今の状況は、多くのユーザーにとって、望ましい状況でないのは、前述の通り。これは、サービス運営者にとっても決して好ましいことではありません。

解決策はただ１つ。
広告主もインスタグラムという「クリエイティブ」をルールとする土俵の上で、相撲をとる。
それに尽きるのではないでしょうか。

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2015年広告業界大注目！！SNSのTwitter、Facebook、Instagramが始めている動画広告
Instagramを最大限に活用した「あの有名企業」の成功事例とは？

参考文献

Social Media Trends 2015
8 Mistakes Brands Make With Instagram
The best and worst brands on Instagram
More than 50% of Instagram’s biggest fans hate ad increase
Instagramの企業活用、利用者に“ドン引き”されない作法
「公式サイトに行った」10％！「Instagram広告についての意識調査」結果発表

日々、公開されている無数の動画。
その中には、大ヒットしているものもあれば、
注目されることなく消えていく動画もあります。

企業が発信するブランディング動画であれば、
どれも担当者が頭をひねり、ある程度の予算を
かけているはず。
それなのに、こんなにも違いが出てくるのは
なぜなのでしょうか？

今回は、ブランディング動画の基本中の基本に
立ち返ってみたいと思います。

まずは動画の強みを再確認

なぜブランディングに動画を使うのでしょうか。
言うまでもなく、テキストや画像にはない
強みがあるからです。

その強みとは、
「テキストや画像よりも多くの情報を伝えることができる」ということ。

多くの情報を伝えることで、
得られる効果は大きく分けて2つあります。

頭で理解する「分かりやすさ」と、
心で感じる「共感・感動」です。

情報量が増えるということは、
より多くの人に、少ない誤差で
メッセージを伝えることができるということ
になります。

同業者より目立つだけではダメ

強みだけを見ると、動画はまるで万能のようです。実際、メディアを使ったブランディングでは
動画広告が主流となっています。

ただ、動画には、動画の難しさもあります。
その一つは、提供される場の選択です。

テキストや画像であれば、紙媒体から、
屋外ビジョンやウェブ、ソーシャルメディアなど、
幅広い場面で消費者と接触することができます。

その一方で、動画はTVかソーシャルメディア
（特にYouTubeとFacebook）が中心となります。
提供される場が変われば、
当然、競合相手も変わります。

たとえば、自動車雑誌に載っている広告は、
多くが自動車関係の会社のものです。
ここでは、同業者の広告よりも目立てば、
読者に見てもらうことができます。

しかし、YouTubeやFacebookでは
勝手がちがいます。

競合相手は、世界中のありとあらゆる企業と個人。
その中で、選ばれる工夫をする必要があります。
さもなくば、あなたの広告は、
見られることなく終るでしょう。

「商売上の競合他社」や「自社の過去作品」より
優れているコンテンツを作っているだけでは、
ブランディング動画で成功を
収めることはありません。

どんな動画が成功しているのか

では、どういったブランディング動画が
成功を収めているのでしょうか？

ここではシンプルに2つのポイントに注目します。

「再生回数」と「メッセージの伝達性」です。

「再生回数」という観点で見ると、
やはりYouTubeやFacebook全体の中で
差別化できている動画が上位に表示されています。

そして、どちらかというと、「分かりやすさ」
よりも「共感・感動」を生む動画の方が、多く再生されているようです。

彼らは、どうやって「共感・感動」を
生んでいるのでしょうか。

そこには、クリアかつシンプルな共通点が
あります。
彼らは、「見たこともないような映像」、
もしくは「想像もしなかったストーリー」を
提供しているのです。

当たり前のことすぎて、
肩透かしをくらった方もいるかもしれません。

ただ、再生回数が伸びずに悩んでいるのであれば、
客観的な目で、
手がけた動画を見直してください。

「どこかで見たことある」モノに
仕上がっていませんか？

もちろん、「見たこともないような映像」や
「想像もしなかったストーリー」だけが
必要なのではありません。
しっかりと伝えたいメッセージを込めることで、
ブランディング動画としての成功に
つながっていくのです。

「見たことない映像」で

映像という意味では、GoProの動画が
参考になります。
GoPro 「HERO3: Almost as Epic as the HERO3+」

この動画はYouTubeで公開されてから、
4,000万回以上再生されている大ヒット動画。
いったい、何がそんなに人々を
惹きつけたのでしょうか。

動画を見て頂くとわかりますが、
ストーリーはありません。
そのかわり、普段、目にすることがない映像が
矢継ぎ早に映し出されます。

GoProで撮影された
崖から飛び降りるスキーヤーや、
ビッグウェーブの中を進むサーファー。
スタジオで撮影されたものとは一味違う映像です。

見たことのない映像が、視聴者を強く惹きつけ、
感情を揺さぶります。

これまでは、こうした過酷な環境での撮影は、
熟練のカメラマンと、高価な機材が不可欠でした。

それをGoProさえあれば、誰でも撮れてしまう。
これ以上ない商品のベネフィット訴求と
いえるでしょう。

GoProで撮影されたブランディング動画を見て、
自分もGoProで動画を撮りたいと思わせる、
非常によくできた動画です。

「想像超えたストーリー」も

ストーリーをうまく使っているのは
Doveのブランド広告です。

Dove　”Beauty is a state of mind”

こちらも2,000万回以上再生されています。

派手な音楽も映像もなく、ゆっくりと進む動画。
序盤はよくある、検証型の広告動画のようです。

しかし、ラストには視聴者の心に深く刺さる展開が待っています。

最後までこの動画を見た視聴者は驚き、感動し、
周りに伝えたいと思ったことでしょう。

また、このストーリーは”Beauty is a state of mind”というタイトルにも込められた
Doveのビジョンを非常に良く表しています。

ブランドとして伝えたいメッセージを、
最高のストーリーに乗せて発信していると
言えるでしょう。

なお、Doveは2013年にも似たコンセプトの動画を公開しており、再生回数は6,000万回以上。
ぜひ、こちらもご覧ください。

Dove “Beauty Sketches”

まとめ

いくつかの大成功を収めたブランディング動画の
ご紹介とともに、基本中の基本を
見直してみました。

「映像」や「ストーリー」で視聴者を惹きつける。

動画を作るにあたって、当たり前すぎて、
あえては意識していない方も
いるのではないでしょうか？

ブランディング目的であったとしても動画は、
ターゲットに見てもらわなければはじまりません。

もし、再生回数に頭を悩ませているのであれば、
「どこかで見たことあるような動画」
になっていないか。
是非、見直してみてください。

そこに何か打開の芽があるかもしれません。

(文：Scott Nomura)

関連記事

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ライザップのCMから学ぶ、動画広告の基本4パターン
ティファニーもLGBT視野に 市場規模は100兆円!?

参考記事

・YouTube　「2014 YouTube Ads Rewind: A Global Look Back 」
https://www.youtube.com/watch?t=11&v=OhGkraCxS8g
・GoPro 「HERO3: Almost as Epic as the HERO3+」
https://www.youtube.com/watch?v=A3PDXmYoF5U
・Dove「Beauty is a state of mind」
https://www.youtube.com/watch?v=EGDMXvdwN5c
・Dove「Beauty Sketches」
https://www.youtube.com/watch?v=XpaOjMXyJGk

編集部が厳選した今週のニュース５本をお届けします。

今週目立ったのは、何といっても、サイバーエージェントの動き。
即日10本の動画広告を制作を可能にするとは。看過できませんね。

カゴメ調査、回答者の8割強が動画視聴でストレス軽減

カゴメは12日、新容器導入に際して制作した動画をキャバクラ嬢やサラリーマンなどに視聴させた結果、
全体の86.7%が「ストレスを軽減できている」ことが判明しました。
動画には、「自然色」や「一定のリズム感」といった安心感を与える要素を映像内に取り入れてあります。

サイバー、即日10本の動画広告を制作可能に

サイバーエージェントフループは13日、動画広告に特化した広告代理事業を行う「CyberBull Studio（サイバーブルスタジオ、以下CyberBull Studio）」を設立しました。これにより、最短で即日10本の動画広告制作することが可能になります。
https://www.cyberagent.co.jp/product/press_detail/id=11159&season=2015&category=ca

レオパレス21、「動画世界道場」への募集を開始

レオパレス21は14日、共創プラットフォームeYeKa（本社：フランス、CEO：François Pétavy）とコラボレーションし、「動画世界道場」を、このほど開始したと発表しました。
ttp://www.leopalace21.com/special/eyeka/index.html

GMO TECH、YouTuberを起用した動画プロモーション支援サービスを提供開始

GMO TECHは15日、YouTuberを起用した動画プロモーション支援サービス「C-clip(シークリップ)」を、
開始しました。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001753.000000136.html

在京民放5社、キャッチアップサービスを共同で立ち上げ

在京民放5社は16日、共同でテレビ番組を広告付無料動画配信するキャッチアップサービスを立ち上げると発表しました。
これにより、お好きな番組をパソコン・スマートフォンなどでいつでも、どこでもご覧いただけるようになります。
http://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/news/2015/0716_179907.html

日本でも浸透してきている「コンテンツマーケティング」。
浸透してきている一方で、コンテンツマーケティングの「本当」のポイントを知らない人も多いようです。
今回はコンテンツマーケティングの基本と、動画の上手な組み込み方について考えてみたいと思います。

今さらですが、コンテンツマーケティングとは

最近では、どこの企業でも、マーケティング戦略のどこかに「コンテンツマーケティング」という言葉を出しています。

ただ、その割には「コンテンツマーケティング」という言葉は、使う人によって若干意味合いが異なっているように見受けられます。

極端な例をいうと、「コンテンツを使ったマーケティングは全部コンテンツマーケティング」と考えている人もいます。しかし、コンテンツという意味ではTVCMも雑誌広告もコンテンツの一種です。これでは、「コンテンツマーケティング」という言葉が意味を成しません。

コンテンツマーケティングの理解促進を進める団体”Content Marketing Institute”（以下、CMI）では、以下の様に定義しています。

「コンテンツマーケティングとは、ターゲットを明確化し、彼らが興味を持ち価値を感じるコンテンツを作成/発信することで、ターゲットを惹きつけ、関係性を構築し、究極的には購買活動にまで結びつけることを目的とした戦略的マーケティング手法」
※筆者訳

従来型広告と何が違う

世間に出回っている「定義」の多くがそうであるように、CMIのコンテンツマーケティングの定義も非常にわかりづらい表現になっています。そこで、キーポイント３つを抜き出してみます。
①ターゲットの明確化
②ターゲットが有益に感じるコンテンツの発信
③ターゲットとの関係性構築

まだ、イメージが湧きづらいかもしれませんので、従来型の広告と何が違うのかを考えてみたいと思います。

これまでの広告は「出稿する」という言葉にも表れているように、消費者が注目するメディア(TVやウェブメディアなど)に露出することが中心となっていました。

しかし、コンテンツマーケティングでは、ターゲットにとって有益なコンテンツを「自分たちで」発信することが前提となります。

なぜなら、第３者が運営するメディアに、せっせとコンテンツを「出稿」し続ければ、メディアとターゲットの間に関係性はできるかもしれません。しかし、自社とターゲットの間には関係性は構築されないからです。

たとえば、Yahoo!ニュースが有益なコンテンツを掲載したとき、ユーザーは「やっぱりYahoo!ニュースは良い情報を提供してくれる」と感じ、Yahoo!ニュースを信頼するようになる(=関係性を構築する)でしょう。誰が作ったかよりも、どこでコンテンツに触れたかが優先されてしまうのです。

つまり、コンテンツマーケティングとは、ターゲットにとって有益なオウンドメディアを作り、そこでターゲットとの関係性を構築することなのです。

有益な動画コンテンツとは？

今、日本のコンテンツマーケティングは、テキストベースで、TIPSやトレンドを発信するタイプが主流です。

ウェブ制作会社のLIGが運営しているLIGブログは、ウェブやマーケティングなどの情報を中心に、クオリティの高い記事を発信しています。

「Adobe CCの主要機能まとめ」など実務に直結するような記事から、「ネイティブに誤解される要注意表現まとめ」の様な、いつか役に立つかもしれない情報まで、上手にターゲットの興味関心を惹きつけています。

こうしたテキストベースのコンテンツマーケティングは事例も多く、「有益」なコンテンツも比較的イメージしやすいと思います。

一方で、動画となると「有益」という点が難しくなります。
テキストと違い、音楽や映像エフェクトを使えるので、エモーショナルに訴えることは得意です。ただし、それが「有益」かというと、必ずしもそうとは限りません。

動画を使ってコンテンツマーケティングを行うのであれば、動画の強みを活かした「有益」なコンテンツが何なのかを考える必要があります。

DIY動画に見る、本当に役に立つ動画

動画が持つ強みとは何でしょうか。

それは、視聴者の想像力に頼ることなく、場面を共有できることだと思います。疑似体験やシミュレーションが得意、と言い換えてもいいかもしれません。

そんな動画の強みをうまく使ったコンテンツマーケティングを、アメリカの大手ホームセンター「ホームデポ」が行っています。彼らが提供しているコンテンツは「DIY動画」です。

ホームデポ　「キッチンタイルの張り替え方」

これは、キッチンタイルの張り替え方を説明した動画。ホームデポは、こうしたDIYのハウツー動画を、毎月100本近く公開しています。

これは確かに、テキストで見るよりも動画で見たほうが分かりやすいです。内容も、ホームセンターのターゲットからすればとても「有益」だと思います。

さらに、こうした動画を通じて、DIY＝ホームデポというイメージも醸成されていきます。

分かりやすいからこそ、強力なコンテンツ

DIYのハウツー動画の良いところは、分かりやすさにあります。テキストで100回読み直すよりも、動画で一回見たほうがより正確に伝わります。

こうした分かりやすさは、DIYに限らず、視聴者が手順を知りたい場合に非常に有効です。

ABCクッキングスタジオは、ABC Cooking Channelという動画サイトを開設。そこで、料理手順を動画で発信しています。

ABCクッキングスタジオ　「手作りキット「ハロウィン★パンプキンデコカップケーキ」」

こちらもDIY同様、手順が非常に分かりやすい。特に最近では、本ではなく、タブレット端末やスマートフォンでレシピを見る人も増えてきているので、とても相性が良いのです。

惜しむらくは、サイトの知名度があまり高くないということと、サイト自体が少し見づらいという点です。レシピの点数が多いので、Cook Padのように食材などで細かく検索できるようになれば、より強力なメディアへと成長しそうです。

まとめ

冒頭でも述べたように、コンテンツマーケティングの目的は「ターゲットにとって有益な情報を発信し、関係性を構築すること」にあります。

そのためには、ターゲットが何を求めているのかしっかりと理解することが必要です。

そして、動画はテキストよりも分かりやすいという強みがあります。もし、ターゲットにとって有益な情報が、テキストだけでは伝わりにくいと感じた場合、それは動画の出番です。

ぜひ、動画を有効に使って、コンテンツマーケティングをさらに強化してみてください。
(文：Scott Nomura)

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ホヴァーボードが作り上げるLEXUSブランド：ブランディングのための動画広告

編集部が厳選した今週のニュース５本をお届けします。

今週目立ったのは、テレビ東京の動き。立て続けに、スマートニュースとニュースピックとの提携を発表。
キュレーションメディアの存在感の大きさが、改めて浮き彫りになりました。

インタースペース、広告主と動画制作会社とのマッチングサービスを開始

インタースペースは5日、広告主に対して、ニーズにあった最適な動画制作会社をマッチングさせるサービスを開始しました。
制作物は、同社を通じて、YouTubeやFacebookなど、国内外のあらゆる動画広告ネットワークに配信することも可能で、現時点でパートナーシップ契約を結んでいるのは、ランサーズやLOCUSなど3社となっています。
https://ssl.interspace.ne.jp/press/537.html

テレ東の公式チャンネルがスマニューに

テレビ東京は6日、「SmartNews(スマートニュース)」に 「テレビ東京ニュース」チャンネルを開設しました。スマートニュースは、世界1300万ダウンロードを超えるニュースアプリ。同チャンネルでは、「ワールドビジネスサテライト」や「ニュースモーニングサテライト」などのニュースコンテンツを提供していく予定です。
http://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/news/2015/1006_182378.html

スティングレイの新サービス、複数の動画配信サービスからコンテンツを一括検索

スティングレイとOEKは7日、複数の動画配信サービスからコンテンツを横断して検索できるサービスを開始しました。
動画配信サービスは数十にのぼっていますが、視聴者にとっては観たい作品がどのサービスにあるのか、視聴料はいくらなのか、わかりづらいという問題が横たわっています。今後は、主要な配信サービスを網羅するほか、新作のリリース予定情報なども充実させていく予定です。
https://www.value-press.com/pressrelease/150050

テレ東「ワールドビジネスサテライト」、ニュースピックと連携

テレビ東京は8日、と「NewsPicks」との連携を開始しました。「ワールドビジネスサテライト」が、SNSで常時実施している番組コメンテーターに対する質問募集に、新たにNewsPicksが加わります。毎週木曜日の朝に、コメント募集記事をNewsPicks内に掲載。投稿されたコメントから採用されたものに、金曜日の番組内でコメンテーターが解説します。
http://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/news/2015/1008_182426.html

アイファイジャパン、アプリに複数動画を一画面で同時再生する機能を追加

アイファイジャパンは9日、同社アプリが動画のアップロードにも対応したと発表しました。また、一画面で複数の動画を同時に再生表示する機能を追加。1ファイル最大15分で、1ヶ月あたり300ファイルの動画をアップロードすることが可能となります。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000001161.html

“Trick or Treat?”
今年も、この季節がやってきました。すっかり日本に根付いた感のあるハロウィン。

博報堂生活総研が昨年、実施した調査によれば、「1年以内にした年中行事は何ですか？」という質問に
「ハロウィン」と回答したのは全体の11.7%。

その市場規模は1,100億円に達し、バレンタインを上回ったとも言われています。
（前年比９％増、一般社団法人 日本記念日協会の2014年推計）

米国では、「ハロウィン・マーケティグ」が確立されるほど、重要な商機です。国外のハロウィン商戦では、
どのように動画が活用されているのでしょうか。

事例1：パン屋さん

自社製品や、ブランドイメージとハロウィンがマッチしない。そうお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
ただ、心配はご無用。もはや、全ての人、業種に訪れる祝祭と化したもの。それがハロウィンだからです。

まずは、英国に本拠地をおく食パンメーカー”Gregg’s”が、12年に展開したハロウィンのキャンペーンをご紹介したいと思います。「町のパン屋さん」が展開するキャンペーンにしては少々、刺激的な内容に仕上がっています。

同キャンペーンでは、全英の中から14地域を選別。その街中をゾンビが練り歩き、Gregg’sの店舗を襲うというもの。ゾンビと一緒に映った写真をFacebookページにアップロードした人は、クジ引き券がもらえるという伏線も相まって、キャンペーンは大成功。動画の再生数は16万を超えています。

Facebookにアップロードされた写真。ゾンビが自転車を盗んで逃げています

事例2：おばけ屋敷

“ScareHouse”はピッツバーグ（米・ペンシルベニア州）にあるおばけ屋敷。
ScareHouseは毎年、ハロウィンの時期に動画マーケティングを展開。ゾンビや吸血鬼に頼らない点が特徴です。

内容は、来場者の絶叫や、戸惑う様子を撮影しただけというもの。ScareHouseの商品は「恐怖」。
彼らが、映像に落とし込んだのは、「商品のカスタマーレビュー」に過ぎません。この点は、非常に重要です。

動画マーケティングを成功させる上で、ScareHouseの事例から学ぶべきこと。それは、「偽りのなさ」です。
有りのままをさらす姿勢には、自信が満ち溢れていると同時に、『最上級の「恐怖」を提供する』という覚悟が
感じられます。

２つのセオリー

最後に、ハロウィーンの動画キャンペーンで多様される2つのセオリーを、ご紹介させていただきたいと思います。

1つ目は、「恐怖」が正体を明かすハッピーエンドもの。
その好例が昨年、IKEAが展開したハロウィンのキャンペーンです。

この動画のモチーフは、80年代のホラー映画の傑作「シャイニング」。
原作さながら、真っ暗なIKEAの店内を三輪車で駆け回る少年。ランプは点滅し、カーテンはまるで幽霊のよう。
そこに突如表れる2体の幽霊！？と思いきや、彼の両親が、三輪車の支払いに来たというオチ。

分かってはいても、最後まで見てしまう古典的な展開です。

このキャンペーンも、「動画内に映り込む商品を言い当てた顧客の内、13人には、30ドルのギフトカードを
プレゼントする」という伏線を引いており、それが奏功。再生回数は40万を超えました。
※一度、削除されているので、現在の再生回数とは異なります。

もう１つのセオリー。それは、徹底した恐怖をプレゼントすることです。

それを実践したのがLG UK。彼らが12年に展開したハロウィンのキャンペーン “So Real It’s Scary”。
これは、エレベータの底に、同社の「IPSモニター」を敷き詰め、床が落下していく映像を映し出すというもの。

ハロウィン以外のキャンペーンでは、許されない気もしますが、乗客たちの驚く姿は必見です。
キャンペーン実施当時の再生回数は、約1000万。現在は、2400万を超えています。

まとめ

10月31日はすぐそこ。街は、徐々にオレンジ色に染まりつつあります。今年は、どんなキャンペーンが話題を
さらうのでしょうか。キャンディーを用意して待ちたいと思います。
（編集部=赤坂 祥彦）

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心を動かし、イメージを向上させる「動画プロモーション」の展開方法とは

参考記事

生活定点1992-2014｜博報堂生活総研
ハロウィーン市場、バレンタイン超えた？　商戦が活況
Greggs reveals viral ad as part of Halloween themed campaign
Halloween Video Ideas So Good They’ll Haunt You
Halloween Haven Video Marketing
Watch IKEA’s Spooky Halloween Ad That Pays Perfect Homage to ‘The Shining’
LG’s Elevator Prank Scares Its Way on to Viral Chart
Effective Video Marketing for Halloween

動画ストリーミングアプリの市場が加熱しています。

アプリ市場の分析を専門とするApp Annie社は、2014年8月から2015年7の間にかけて同分野に関する調査を実施。それによれば、米国では、動画ストリーミングアプリの収益が前年比3.2倍、中国で9.6倍と、高い成長率を記録しています。

マーケティングツールとして、動画ストリーミングアプリが活用されはじめていることは先日、お伝えさせていただきました。

そのきっかけとなったのが、「ミーアキャット」と「ペリスコープ」という2つのアプリ。当面は、その2つのアプリが、同分野を牽引すると、思われた方も多いのではないでしょうか。

ところが、そこに、割って出ようとするアプリがあります。今回、ご紹介する”Blab（ブラブ）“です。
同社CEOによれば、ユーザーの平均滞在時間は、64分にものぼるということ。

何が、そこまで、魅力的なのでしょう。

Blabって？

Blabが、リリースされたのは昨年の4月。ソーシャルネットワークサイトのBeboから派生したアプリです。ビデオチャットを公開するのが特徴で、最多で、4人の参加者の顔が映し出されます。

視聴者は、チャットの様子を見るだけでなく、それに対し、自分の意見をツイートすることもできます。そのツイートは、画面左（携帯の場合は、画面下）に設けられたスペースに表示される仕組み。デスクトップからは、コメントも残せます。

もし、参加者が4人に揃っていない場合、チャットルームのホストが許可すれば、チャットのメンバーになることもできます。

狙いはPodcast

Facebookは先月、動画のライブストリーミング機能「フェイスブック・メンションズ」を開始しました。しかし、使用できるのは、有名人だけ。Google ハングアウトは、不安定さが改善されません。

それに比べ、Blabは、万人のためのサービスと言えるでしょう。使いやすさは抜群。リアルタイムで行われている会話以外にも、過去のものを閲覧することができるほか、「スケジュール機能」で会話の告知もできます。

ログインにはツイッターのアカウントが必須

チャットは録画することも可能で、音声と映像は、分けてダウンロードできるようになっています。実は、これが、人気の秘訣なのです。

Blabの開発者の目は、はじめからPodcastのマーケットに向けられてきました。Blabを使えば、誰もがテレビ番組の司会者になれます。もちろん、タレントも。

Blabのプラットフォーム以外にも、コンンテンツを配信するというビジネスモデルを確立する。そのために、彼らが目をつけたのが、Podcastです。Blabからダウンロードした素材を編集し、Podcastに配信する。これが、Blabの求めるユーザー像なのです。

使ってみた

筆者が、ログインした時には、「ソーシャルメディア」や「ビジネス」、「スタートアップ」といったバラエティーにとんだ35のトピックが用意されていました。展開中だったのは、”Mafilia”、”Late night political and social talk”といった15のビデオチャット。

参加したのは、”Come to talk me（話しかけて）”という名のチャットルーム。参加者は3人。すぐに、迎え入れてくれました。

「面白くてハマってる。使い始めたの数ヶ月前」と語ってくれたのは中国在住の”Will In China”（@bkawk）。米国に住む”Colin’s Random thoughts”（@randcomm）は「多くの企業や、マケーターが注目してるサービスであることを実感する。周囲には、ビジネスチャンスを見つけたり、セルフブランディングのために使うケースが多い」と話してくれました。

左上から時計回りに、Will、Colin、筆者。写真の掲載を拒み、退席したFields Davon（@FieldsDavonj） のツイッターから送られたメンションが左に表示されている

まとめ

実は、急成長を遂げている動画ストリーミングアプリは、ほかにもあります。

動画ストリーミングアプリ“Hang w/”のユーザー数は先月、100万を突破。約4年で、10倍増えた計算です。「広告収入の25%をユーザーに支払う」という方針を打ち出しており、ユーザー数は引続き、増加中。

現時点では、「ミーアキャット」、「ペリスコープ」ともに広告枠の販売には至っていません。しかし、“Hang w/”の動向を見る限り、それも長くは続かないはずです。

Yahooも現在、米国や英国など８カ国で、動画ストリーミング機能を持つアプリ”Live Text“を展開しており、群雄割拠の様相を呈してきた動画ストリーミングアプリ市場。もはや、どのサービスが主役に躍り出るのか。あるいは、生き残るのか。それを論じることに意味はないでしょう。

確かなことは2つだけ。

動画ストリーミングアプリ市場に、お金と人が流れ込みはじめているということ。そして、マーケティングにおいて、動画ストリーミングは、無視できない存在になりつつあるということです。
（編集部＝赤坂祥彦）

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参考記事

Move Over Periscope, Meerkat, and Hangouts–Blab.im Is Taking Over the Live Streaming World
The ‘On-Demand Economy’ Is Revolutionizing Consumer Behavior — Here’s How
Hang w/ Live-stream Mobile Video the Next Big One
Blabbing About Blab! New Video Marketing Tools
Boost Your Video Marketing Efforts With Blab – LCN.com
世界で急成長するモバイル動画ストリーミング市場

編集部が厳選した今週のニュース５本をお届けします。
今週は、テレビ大阪が、公式サイトでの動画配信を決定。そのほかにも、在京民放5社が、テレビ番組を広告つきで無料動画配信するキャッチアップサービスを開始することを決定するなど、テレビ局の動きが目立った週でした。

動画のスローモーション再生アプリ、ゴルフスイング確認などに

ブレイブテクノロジーは28日、動画をスローモーション再生できる無料アプリ「簡単スロー」をリリースしました。Androidでは、1/2～1/20倍速、iOSでは、1/2～1/4倍速で再生が可能。一場面を切り取って、Twitter、Facebook、LINEへ画像としてシェアすることもできます。
https://www.atpress.ne.jp/news/74957

世界で急成長するモバイル動画ストリーミングアプリ最新市場動向を発表

米・サンフランシスコに本拠地を置くアップアニー社は29日、動画ストリーミングアプリ市場動向に関するレポートを公開しました。14年7月から1年間、米国、英国、中国での主要な動画ストリーミングアプリを対象にリサーチを実施。要点は以下の通りです。
・同分野の成長率は、米国で前年比3.2倍、中国で同9.6倍。
・複数国で、月間アクティブユーザー獲得ランキングでトップ10にランクインしたのは、YouTubeとNetflixのみ。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000011276.html

フリークアウトDSP、スマホ動画広告配信の提供を開始

フリークアウトは30日、自社DSPをメディアーノが提供するアドネットワークのスマートフォン領域の広告掲載枠に対して、動画広告を配信するサービスの提供を開始しました。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000006798.html

テレビ大阪は、自社サイトでの動画配信に「Brightcove 3」を採用

テレビ大阪は31日、オンライン動画プラットフォームとして「Brightcove 3」を採用すると発表しました。同社は1月に、視聴者向けプレミア無料動画の実験企画を実施。大きな反響を受け、公式サイトでの動画の本格展開に至りました。PCサイト上では、「きらきらアフロ」や「ユミー＆マミー ７アナ」など、同社制作番組の関連動画が既に公開されています。
http://www.stream.co.jp/company/press/2009/091001/

民放5社、共同の公式キャッチアップサービス「TVer」を開始

在京民放5社はこのほど、テレビ番組を広告つきで無料動画配信するキャッチアップサービスを開始すると発表しました。これは、番組放送後も1週間程度、番組を視聴できるサービス。10月26日から開始され、利用料金は無料。まずは、各局10コンテンツ程度、合わせて50～60コンテンツの配信を行う予定です。
http://www.findstar.co.jp/articles/view/6860