大好評の現地座談会のオンライン版「オンライン座談会」がついにリリース!!

リリース情報提供元: プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
2020年06月26日(金)
FUN! JAPAN
アジア地域No.1規模の“日本好き”コミュニティサイト『FUN! JAPAN』を運営する株式会社Fun Japan Communications(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤井大輔、以下Fun Japan Communications)が、現地座談会のサービスを、さまざまな状況を想定し、オンラインスタイルでも実施可能なサービスとしてリリースしました。日本にいながら、海外の現地消費者の生の声を聞くことができる「オンライン座談会」は、移動不要のストレスレスなサービスです。


FUN! JAPANはアジア最大級のコミュニティサイト
台湾・香港・ASEAN対象国を含むアジア7カ国と英語圏に展開、サイト会員数約125万人(2020年7月現在)を超えるアジア最大級のコミュニティサイトです。
「FUN! JAPAN」の会員の特徴は“日本好き” の現地消費者であること。その強みを活かし、これまで現地消費者へのアンケート調査や情報発信、インバウンド客の誘致、さらにはWeb上での予約決済など、”ユーザーの消費行動を誘発”する仕組みを構築することで、海外展開やインバウンドを推進する自治体・企業に向けたサービスを展開してきました。


FUN! JAPAN会員の生の声が聴ける座談会
FUN! JAPANでは、対象国現地にて行う座談会の実績が多数あります。これまでは、モニターとなるFUN! JAPAN会員5名ほどを、対象国のFUN! JAPAN現地スタッフが手配した会場に集めてファシリテーターを行い、グループインタビューの形式で質疑応答を実施しておりました。

過去の座談会の様子(タイ)

クライアント様が同席する場合もありましたが、現地まで赴くことが難しい場合もあり、その場合は、事前にお預かりした調査票をもとに、FUN! JAPAN現地スタッフが座談会を実施し、レポートにまとめてご提出しておりました。

同座談会での調査では、現地消費者の生の声を、商品開発等に役立てることができると、大変好評でした。

新サービス! オンラインスタイルの座談会で、現地消費者が、ぐっと身近に
昨今の情勢を鑑み、FUN! JAPANでは、好評だった座談会をオンラインにて実施することとしました。内容は現地座談会と同じですが、大きく異なるポイントはWEB会議ツールを使用すること。そのため、現地を訪れる必要はなく、どこにいても座談会に同席いただくことができます。

他にも、オンラインスタイルの座談会には、通常の座談会にはないメリットがたくさんあります。例えば…
・モニターの交通費、飲食費、場所代がかからない
・複数の都市に住むモニターが同時に参加できる
・リラックスした環境で、自由な意見が出やすい
・小さな子どもがいるママ世代、足腰の弱いシニア世代など、気軽に外出しづらい方も参加しやすい

※写真はイメージです。

現地消費者からの嬉しい感想も
2020年6月には、台湾、香港、タイの3か国でオンラインスタイルの座談会を実施。参加したモニターからは、「日本にいるスタッフと交流できて、うれしい」「日本人クライアントと話して、訪日意欲が高まった」といったポジティブな回答が多数寄せられました。

※写真はイメージです。

座談会は、モニター同士が話し合うことで、商品やサービスの改善などに繋がる意見も生まれやすく、有効的かつ効果的なマーケティング手法といえます。

ファシリテーターは、経験豊富なFUN! JAPANスタッフ。同時通訳者の手配も可能です。
今こそ各国の生の声を聴くチャンスですので、この機会に、ぜひご検討ください。


FUN! JAPANのその他のサービスについてはこちら
■アジア向けマーケティングサービスについて:
http://fj-com.co.jp/asia-biz/
■イニシャルコストゼロ 完全成果報酬型サービス」:
http://fj-com.co.jp/information/2020/05/2531/

コロナウィルス感染拡大の収束時に、スタートダッシュをしたい自治体様、企業様もぜひご相談ください。


[Fun Japan Communicationsについて]
アジア地域No.1規模の"日本好き"コミュニティ『FUN! JAPAN』を運営(2019年12月時点のWebサイト月間ユニーク訪問数270万人、 Facebookファン数467万人)。現地消費者目線で多国展開する『FUN! JAPAN』の圧倒的メディア力と、そこで蓄積されたデータ、さらには消費者との直接的な繋がりを基にデジタルとリアルの施策を組み合わせ、100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。
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