ALBERTが幅広い企業の研究開発部門に「研究開発支援サービス」を開始、人材不足に対応

機械学習などの専門知識やノウハウを持つリサーチャーが企業の課題に応じて実務を支援
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データソリューション事業のALBERT(アルベルト)は、深層学習(ディープラーニング)をはじめとした機械学習などの専門知識やノウハウを持つリサーチャーが企業の課題に応じて実務支援を行う「研究開発支援サービス」を11月18日から幅広い企業の研究開発部門に向けて展開する、と同日発表した。これまでは一部の取引先だけが対象だった。

AI(人工知能)の活用やDX(デジタルトランスフォーメーション)の促進が求められる中、研究開発の人材不足が課題になっていることから、サービスを始める。ALBERTには230人を超えるデータサイエンティストが在籍。AIの実装を視野に入れた企業のパートナーとしてビッグデータ分析、AIアルゴリズム開発などのソリューションを提供している。

サービスでは、リサーチャーが最新論文の調査、論文手法の実装などを支援。リサーチャーは画像や自然言語、音声、触覚、振動などさまざまなデータを使った研究を実施していて、幅広い分野への応用に対応する。高い専門性が一時的に必要な場合は、業務単位でニーズに合わせた人数や期間を調整する。ALBERTは今後リサーチャーの増員を図る。

イメージ:「微分可能レンダリングを用いた三次元復元」技術。 3 次元データの活用は、自動運転、医療、建築など幅広い分野に応用が期待される。
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