テレワークする部下の把握は可能？ 実際の部下の有無で、上司の本音に大きな差【Wrike調べ】

米Wrike（ライク）は、「部下のテレワークに対する上司の本音」に関する調査結果を発表した。日本のビジネスマンを対象に、実際にテレワークを利用している部下のいる上司515名（Aグループ）、いない上司515名（Bグループ）、計1,030サンプルから回答を得ている。

テレワークを使う部下がいてもいなくても、上司の“距離感”は大差なし

テレワークを導入した場合、上司はこれまでとは違う形で部下を管理・評価する必要が出てくる。「テレワークを利用している部下がいる」Aグループに、部下がどのくらいの頻度でテレワークを利用しているかを聞くと、「ほぼ毎日」8.0％、「基本テレワークだが月数日（規定回数）出社」12.4％、「月に10日以上」11.3％、「月に5～9日」18.3％、「月に3～4日」22.1％、「月に1～2日」13.4％だった。「それ以下」10.3％、「わからない」4.3％を除いた8割以上が、“月に1日以上”のテレワークを行っている。そしてほぼ半数が“週に1日以上”に利用していることとなる。

「部下のテレワークに対して不安に思うことはあるか」を聞くと、Aグループ66.6％、Bグループ69.1％が「不安に思うことがある」（どちらかといえばある＋あるの合計）と回答。「どういった部分で不安に思うのか」を聞くと、Aグループでは「部下がプライベートのオンオフのコントロールができなくなる」「部下の業務負担の把握ができなくなる」など、“業務時間・量の把握”に不安を感じる人が多かったが、Bグループでは「部下がなにをやっているのかわからない」と、“業務そのものの把握ができなくなる”ことが上位だった。

なお「部下の業務をふだんどの程度把握しているか」を聞くと、Bグループの数値がやや下がるが、A・B両グループともに、ほとんどの人が「把握している」（全て把握している＋一部把握しているの合計）と回答している。

実際にテレワークしている部下がいないと、直接対話を重視する

しかし「把握している」と答えた上司（A=494、B=463）に、「テレワーク中でも業務を把握できるか／把握しているか」を聞くと、Aグループの16.6％に対しBグループの59.0％は「把握できなくなる」と回答し、大きな差があることが判明した。実際にテレワークを利用している部下がいない場合、直接のコミュニケーションがないと部下の動向を把握できないとする人が多いようだ。

なおテレワーク時のタスク把握手法を聞くと、A・Bグループいずれも「メール」が4割前後、次いで「タスク管理・プロジェクト管理ツール」があがっている。

そこで「テレワーク制度を利用する部下と、利用しない部下を同時に管理する場合、人事評価を公平に行えるか」と聞くと、Aグループは90.9％が「できる」と答えたが、Bグループは68.2％に留まり、ここでも差が出た。

その理由についてAグループとBグループを比較すると、「業務過程が見えないので判断材料が少ない」がBグループでは相対的に高く、「部下の業務報告の仕方（アピール能力）に依存する」がAグループで高い。Bグループは、成果より過程を重視していると言えそうだ。

調査概要

• 【調査対象】「テレワークを利用できる業務のある部下」を人事評価している上司（会社員・経営者）
• 【調査方法】インターネットリサーチ（調査実施機関：マクロミル）
• 【調査期間】2019年10月25日～28日
• 【有効回答数】1,030サンプル（実際にテレワークを利用している部下が「有る人」515名、「無い人」515名）