日本のモバイル売上比率は55%。アプリ活用とオムニチャネル対応がカギに【Criteo調べ】

Criteoは「グローバルコマース調査レポート」(2018年第2四半期版)を公開した。

Criteo(クリテオ)は、世界80カ国5,000社を超える小売事業者から収集した個人ユーザーの閲覧/購入データをもとに、「グローバルコマース調査レポート」(2018年第2四半期版)を発行した。日本語化された「アジア太平洋地域版」がダウンロード可能となっている(PDF、11ページ、7.9 MB)。

日本におけるモバイルからの売上比率は55%。北欧、英国に次ぐ

世界の各地域におけるモバイルからの売上比率は以下のとおり。日本を含むアジア太平洋地域は51%で、売上の過半を占めるようになっている。

日本におけるデバイス別の売上比率をみると、スマートフォンが49.9%、タブレットは5.5%。両者を合わせたモバイルからの売上比率は55.4%となり、前年同期の52.3%から3ポイントほど伸長している。

モバイル売上比率の高い国は以下のとおり。日本はスウェーデン、ノルウェー、英国に次ぐ第4位にランクされている。

ショッピングアプリの活用が、モバイル売上成長のカギに

今四半期の調査レポートでは「ショッピングアプリ」の活用にフォーカスを当てている。

同社によれば、ショッピングアプリを活用したセールスに積極的な小売事業者においては、モバイル取引が全体の65%を占めるとのこと。このうちアジア太平洋地域ではモバイルでの取引が全体の71%を占め、うち46%がアプリでの取引となっている。

アジア太平洋地域では、アプリ経由でのコンバージョン率は20%で、モバイルウェブ(3%)の6倍以上、PC(5%)の4倍のコンバージョン率であるという。

全体の7%であるオムニチャネル顧客が、売上の27%を創出

顧客を「オンラインのみ」、「オフラインのみ」、「オムニチャネル」(オンラインでもオフラインでも利用)の3種に区分し、顧客数と売上の構成比をみたものが下図。オムニチャネルの顧客数は全体の7%に過ぎないが、売上構成比では27%を占めており、売上創出への貢献度が高い。

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