実社会の行動特性に基づいてパーソナライズしたメディアサービスへ取り組みを開始

インターネット広告のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)と、広告メディアを取り扱う博報堂DYメディアパートナーズ、ソフト開発のタメコの3社は、生活者の実社会の行動特性に基づいてパーソナライズしたメディアサービスの提供に向けて取り組みを始める、と6月17日発表した。3社の技術・サービスを合わせ、スマートフォンを活用して現実の場面でオンラインのようなパーソナライズしたメディアサービスを目指す。

オンライン行動に基づくターゲティング広告が進展する一方、屋外空間では技術やインフラが整っていないことから進んでいないため、3社で取り組むことにした。位置・動線情報の測量技術を持つタメコの行動トラッキングSDK(ソフト開発キット)と、博報堂DYグループが開発した屋外での情報配信に高い自由度と柔軟性を持つ広告SDKを連携した統合型SDKを博報堂DYメディアパートナーズが活用。DACがメディアサービスの運用を担当する。