東京広告協会のSNS調査、大学生の約6割が「Twitter」を今後利用したくないと回答

広告主、媒体社、広告会社などで組織する社団法人の東京広告協会は、首都圏の大学生を対象に実施したSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)に関する意識調査の結果を12月6日発表した。「Twitter」の利用動向では、約6割が今後利用したくないと回答。利用者も2割程度にとどまり、大学生にとってTwitterが魅力的ではない実情が明らかになった。調査は、駒沢、上智、成蹊、専修、東洋、早稲田の1～4年生男女を対象に7月、アンケート記入法で実施。サンプル数は816。

Twitterについては、今後利用したいと思うか、の質問に対し、「利用したくない/し続けたくない」が28.7％、「あまり利用したくない/し続けたくない」28.3％で、合わせて57.0％が利用を望んでいなかった。現状は、「利用している(閲覧のみも含む)」は23.4％にとどまり、「登録しているが全く利用していない」12.3％、「登録していない」64.3％と、利用率は低かった。利用しない理由は「興味がない/なくても困らないから」が最多で「常に更新しないといけない感じがするから/面倒くさいから」が続いていた。

その半面、Twitterを除くSNSに関しては、「利用している(閲覧のみも含む)」が71.8％、「登録しているが全く利用していない」6.0％、「登録していない」22.2％と、利用率が高く、利用サービスでは「mixi」が96.6％で圧倒的に多かった。SNSで交流する相手は「同じ大学の仲のいい人」が88.6％、「小中高などの地元の人」85.5％。大学生はSNSで交流を広げるのではなく、仲間の中でのコミュニケーション手段に活用している実態が浮き彫りになった。

東京広告協会
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