ネットショップ担当者フォーラム

ハウステンボスは2月19日、中国向け越境ECを支援する新規事業を2018年4月に開始すると発表した。
CCTV（中国国営中央テレビ）グループが運営するインターネットモール「CCTVMALL 日本館」の広域特約代理店として、九州・沖縄地区の企業や個人事業主の出店を支援する。
また、ハウステンボスも …… 続きがあります

アパレルセレクトショップのナノ・ユニバースは、2016年度のEC化率（全社売上高に占めるEC売上高の割合）が40%を超えるなど、EC事業へ積極投資している企業として注目されている。WEB戦略部・越智将平部長が、公式オンラインショップのサイト内検索エンジンを入れ替え、コンバージョン率（CVR）の大幅な改善に成功した事例、

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こんにちは、売れるネット広告社の代表取締役社長 加藤公一レオです。この連載ではeコマース業界で活躍する女性にフォーカスし、ネット通販（EC）に携わる経営者や担当者とさまざまなテーマについて対談していきます。
2回目となる今回は、情報・バラエティ番組「ヒルナンデス！」で紹介された「メタボメ茶」など、お客さまの …… 続きがあります

富士経済は2月19日、国内における通販・EC（物販）の市場規模を調査した「通販・e-コマースビジネスの実態と今後2018」の一部を公表した。ECの伸びが通販・EC市場の拡大をけん引し、市場規模は2018年に10兆円を超える見通し。2019年には10兆7833億円に拡大すると予想している。
EC+カタログ通販 …… 続きがあります

ヤフーは2月19日、iOS版アプリで提供していたライブコマース機能「Yahoo!ショッピング LIVE」をAndroidアプリ版に対応した。
iOSとAndroidのスマートフォン端末にインストールした「Yahoo!ショッピング」アプリ上に向けて、出店者はライブコマースを配信できるようになる。
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クラウドECプラットフォーム「ebisumart」を提供するインターファクトリーは2月15日、楽天会員IDを活用したオンライン決済サービス「楽天ペイ（オンライン決済）」と会員登録補助機能「楽天ID Connectオプション」を、「ebisumart」に標準連携したと発表した。
「ebisumart」を利用し …… 続きがあります

実店舗のある企業がネットショップを運営する場合は、売れる在庫の確保が大切ですよね。店舗と取り合いになりますから。現場を知りつくした川添さんのお話は説得力があります。効率化のつもりが、ルーチン作業になってしまうと売上が伸びません
メガネスーパー川添さんが語る「自社のフェーズに合ったシステム、ECツールの導入と …… 続きがあります

セブン&アイホールディングスは3月1日付で、オムニチャネル管理部の名称を「デジタル戦略部」に変更する。
デジタル戦略部などを統括するデジタル推進本部を新たに設置、本部長に後藤克弘副社長が就任する。
組織変更の目的としてデジタル戦略推進体制の強化をあげた。ITを活用して顧客1人ひとりの情報 …… 続きがあります

プロモーションにおける“SNS”の重要性が増している。写真投稿SNS「インスタグラム」を通じて商品が拡散する“インスタ映え”に象徴されるもの。インスタへの投稿、拡散を狙った「インスタ映え商品」の開発に力を入れる企業も現れ始めている。ただ、拡散力のある投稿を促すには、商品を通じて“良い顧客体験”を得てもらうことが不可欠。

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一般社団法人通販エキスパート協会は主催する「第10回 通販エキスパート検定」3級・2級・1級の検定試験を4月1日（日）から4月30日（月）に実施する。
申込み受付期間は4月27日（金）まで。
「通販エキスパート検定」は全3級構成で、3級は基礎編（通販の仕組みや広告戦略など）、2級は実践編（マーケ …… 続きがあります

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイは2月15日、衣類の定期販売サービス「おまかせ定期便」においてコーディネートを作成する専門スタッフの募集を開始した。
コーディネート1件あたり600円を報酬として販売員に支払う。
専門スタッフの名称は「ZOZO販売員」。「おまか …… 続きがあります

通販・EC企業が顧客生涯価値（LTV）を高めるには、どのようなCRM戦略を打つべきか。また、CRM戦略を成功させるには、どのようなツールを使い、どういった手段を用いればいいのか。通販・EC企業を中心に400社以上が利用しているCRM/マーケティングオートメーションツール「カスタマーリングス」を提供するプラスアルファ・コ

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荷物を「送る」「受け取る」をより簡単にするためにはヤマト運輸だけでは難しい、通販・EC企業、ベンダー企業などの協力が必要になる――テクノロジーを活用し、荷物の「送る」「受け取り」をより簡単にしようとするヤマト運輸の取り組みが密かに始まった。
そのカギを握るのが、ヤマト運輸の配送データを他社が活用できるように …… 続きがあります

ソフトバンクとストライプインターナショナルは2月15日、アパレルECサイトを共同で立ち上げた。顧客が自宅で試着してから購入・返品を行えるサービスや、チャットを活用したオンライン接客機能などを備えている。スタート当初は約600ブランド、6万点以上の商品をそろえた。
ソフトバンクとストライプインターナショナルが …… 続きがあります

カタログの発行部数を約4割減らした千趣会。ネットでの受注比率やスマホ比率は上昇しましたが、カタログの削減による減収は補えませんでした。今後の施策に注目です。
千趣会はカタログ発行4割減で通販不調、110億円の最終赤字
頒布会事業を除く年間購入者数は、前期比14万人減の323万7000人2018/ …… 続きがあります

Amazon（アマゾン）は広告分野でも勢力を伸ばしてきています。アマゾンで商品を販売しているブランドは、Google（グーグル）やFacebook（フェイスブック）の広告と同様に、アマゾンでの広告展開にもきちんとした戦略を持って取り組む必要があります。検索エンジンと化すアマゾン
消費者の購買行動を大きく変え …… 続きがあります

ジャストシステムが実施した調査によると、過去1年間にECサイトで「かご落ち」した経験があるユーザーは7割を超えた。
「かご落ち」とは、ECサイトで商品をショッピングカートに入れた後、購入せずにサイトを離脱すること。
「かご落ち」したことがあると回答した割合は73.8%、「カートに入れたものは、必 …… 続きがあります

急激なトラフィックの増加によってサーバーがダウンし、ECサイトにアクセスできない――。ユニクロやヨドバシカメラなど、有名ECサイトでもキャンペーン時にサーバーがダウンし、一時サイトが停止する事態に陥ったことは記憶に新しいところ。こうした事態があなたのECでも起きる可能性は決してゼロではない。EC企業はどう対策すればいい

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靴やファッションのECサイト「LOCONDO.jp」を運営するロコンドと、免税店大手のラオックスが婦人靴のEC事業で業務提携した。商品や販売プラットフォームなどを相互に提供する。
ラオックスは業務提携に基づいてEC事業を強化。婦人靴の製造販売を手がける子会社のモード・エ・ジャコモとオギツのEC化率を、202 …… 続きがあります

紳士服大手のAOKIはファッションブランド「ORIHICA（オリヒカ）」で、Eメールとダイレクトメール（DM）を併用した販促を実施、Eメールのみと比べて販売件数（CVR）が2.5倍、売上金額が1.9倍となった――こうした調査結果を、データプリントサービスや帳票運用プラットフォームなどを手がけるトッパン・フォームズが2月

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