【事後リリース】セレブリックス×IDEATECHにて「コンテンツセールスの極意」を語る共催ウェビナーを実施

株式会社IDEATECH
～電話が届かない時代、ファクトを武器に営業組織をアップデートする新手法を調査データとともに解説～

コンテンツで営業を強化する「コンテンツセールス(R)︎」を提唱する株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川友夫、以下「IDEATECH」）は、営業支援事業を展開する株式会社セレブリックス（本社：東京都江東区、以下「セレブリックス」）と共同で、2026年4月14日（火）にオンラインウェビナー「『電話が届かない時代』の営業組織アップデート ～2026年、ファクトを武器に変える『コンテンツセールス』の極意～」を開催しました。

営業代行・コンサルティングで1,400社12,700サービスの支援実績を持つセレブリックスと、800社以上のBtoB PRマーケティングを支援してきたIDEATECHが、それぞれの知見を持ち寄り、「コンテンツセールス(R)︎」という新たな営業手法の有効性と実践方法を語りました。電話がつながらない、AIで事前に発注先が決まってしまう時代において、顧客との信頼関係をコンテンツで構築し、営業組織を変革するための考え方と具体的アクションが、複数の調査データとともに示されました。

セッション1：アウトバウンドセールスが難しくなる時代の戦い方（セレブリックス 武居氏）

ウェビナー前半では、セレブリックスの武居氏が登壇し、アウトバウンドセールスを取り巻く環境変化を解説しました。

iOSのアップデートにより未知番号からの着信が自動ブロックされる機能が普及し、知らない番号には約半数が応答・折り返しをしないというデータを紹介。従来の電話営業だけでは顧客接点の確保が構造的に難しくなっている現状を示しました。こうした中で「何を信じるか」から「誰を信じるか」へと購買の判断基準が移行する「カンバセーショナル・エコノミー（会話型経済）」の考え方を提示し、信頼を起点としたビジネスモデルへの転換が求められていると述べました。

また、パートナーセールスに関する調査（累計766名対象）の結果を共有。メーカー側が販売動機と考える「手数料」「製品スペック」よりも、パートナー側は「バックアップ体制」「営業資料の充実度」を重視している認識ギャップや、55.7%のパートナーが提案機会を見送った経験があるという機会損失の実態が明らかになりました。

セッション2：コンテンツセールス(R)︎の重要性と極意（IDEATECH 競）

戦略PRの発想から生まれた「コンテンツセールス(R)︎」
後半では、IDEATECHの競が登壇し、「コンテンツセールス(R)︎」の考え方と実践方法を解説しました。
競はまず、IDEATECHが15年以上にわたり手がけてきた戦略PRの知見が、コンテンツセールス(R)︎の土台になっていると説明。戦略PRについてはP&Gの事例を用いながら解説をし、「商品の機能を訴求するのではなく、『なぜそれが必要か』を社会に問うことで市場の常識を変える。
これは優秀な営業パーソンが自然とやっていることと同じだ」と指摘し、商品をいきなり売るのではなく、先に判断基準を提供し、納得してもらってから自社に接続するアプローチの有効性を強調しました。

約9割がBtoBコンテンツに「がっかり」した経験あり
競は、IDEATECHが2026年2月に実施した「BtoB購買プロセスにおける『7つの大罪』実態調査」（n=438）の結果を紹介しました。




ダウンロードした資料が参考にならなかった経験について、「頻繁にある」が27.9%、「ときどきある」が60.3%で、合計88.2%が「がっかりコンテンツ」を経験していることが判明。その理由としては「内容が薄く、一般的な情報しかなかった」（70.5%）、「ノウハウに見せかけた自社宣伝だった」（45.9%）、「情報やデータが古かった」（30.6%）が上位に挙がりました。




競は「AI時代において一般的な情報は数秒で手に入る。世の中のBtoBコンテンツの大半は『薄い』『宣伝』『古い』のどれか、あるいは全部に該当している」と述べ、コンテンツの質を根本から見直す必要性を訴えました。

即架電は「最も印象が悪くなる行動」の第1位



同調査では、BtoBサービスにおいて売り手企業の行動の中で「最も印象が悪くなるもの」を1つ選ぶ設問に対し、「資料DL直後の即架電や、しつこいアポイント打診」が27.2%でトップに。次いで「こちらの課題を聞かず、自社アピールばかりする商談」が22.1%という結果でした。




一方、「信頼できると感じる営業の行動」としては「業界トレンドや他社事例など有益な情報を提供してくれる」（41.3%）、「自社で解決できない場合、他社製品や代替案を提案してくれる」（39.0%）、「こちらの潜在的な課題を指摘してくれる」（31.1%）が上位に並びました。

競は「これらはすべてコンテンツで解決可能。『この情報、御社のお役に立ちませんか？』が、コンテンツセールスの出発点になる」と説明しました。

87.3%が「自分たち向けではない」と感じた経験あり
別の調査として、「BtoBマーケティングコンテンツに対する受け手の実態調査」（n=111、2026年1月実施）の結果も共有されました。



直近12カ月で目を通したBtoBベンダーのコンテンツのうち「自分たち向けではない」と感じた経験について、「頻繁にあった」が36.9%、「数回あった」が41.4%で、合計87.3%がコンテンツのミスマッチを感じていることがわかりました。

さらに「BtoBコンテンツにおける“企業規模ミスマッチ”の実態調査」（2026年2月実施）では、中小企業の92.7%、大企業の87.1%が「自社の企業規模には合っていない」と感じて資料を途中で読むのをやめた経験があると回答。企業規模別のデータがあれば意思決定の参考になると答えた人は9割以上に上りました。



業界特化型コンテンツとIDEATECHの自社実践



競は、コンテンツの設計思想として「業界特化型」「規模特化型」のアプローチが重要だと提唱。汎用的なコンテンツはどのターゲットにも刺さらないため、ターゲットの業界や企業規模に合わせたコンテンツを設計すべきだと述べました。

また、IDEATECH自身の実践として、2021年まで売上の9割を役員が担っていた属人的な営業体制から、コンテンツセールス(R)︎の導入により、2023年には売上の5割を平均年齢24.3歳の若手社員が創出する組織へと変革した実例を紹介。




「秘訣は『頑張れ』ではなく、『顧客が喜ぶ武器』を渡したこと」と語りました。

コンテンツの質が営業に大きく影響する



そして最後に、「信頼できる企業の特徴」に関する調査データと、「信頼できない情報発信が購買検討に及ぼす影響」を比較した上で、「質の高いコンテンツ発信が、最終的な受注を左右する」「特に、調査データや実録データに基づいた客観的な裏付けのあるコンテンツは、顧客の信頼を獲得し、検討を前向きに進めるための極めて有効な一手である」と締めくくりました。
*コンテンツセールス(R)︎はIDEATECHの登録商標です

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IDEATECHは、顧客が「知りたい」と思うコンテンツ制作を強みとしています。
アンケート調査で得た世の中の声をもとに信頼性の高いコンテンツを発信し、これにより、一方的な営業ではなく、
顧客から感謝される営業を実現。
さらに、質の高いリードを獲得し、成約率の向上にも繋げることができます。

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■会社概要

会社名　：株式会社IDEATECH（アイデアテック）
代表者　：代表取締役社長 石川友夫
所在地　：〒107-0062　東京都港区南青山2丁目11番17号　第一法規ビル3階
設立日　：2010年2月
事業内容：１.IDEAコンテンツ事業 　　　　　
　　　　　・リサーチデータマーケティング「リサピー(R)︎」 　　　　　
　　　　　・レポートマーケティング「レポピー(R)︎」 　　　　　
　　　　　・ソートリーダーシップマーケティング「ハクピー(R)︎」 　　　　　
　　　　　・コラムマーケティング「コラピー(R)︎」 　　　　　
　　　　　・Q&Aマーケティング「X-Questions(R)︎」 　　　　　
２.IDEA PR事業
　　　　　・PR戦略コンサルティング「PR-GROWTH」
　　　　　・PR内製化支援「IDEA PR houseAI」
　　　　　・LLMO戦略コンサルティング 　　　　　
３.IDEAマーケティング事業 　　　　　
４.IDEAデザイン事業 　　　　　
５.IDEAセールス事業（コンテンツセールス(R)︎） 　　　　　
６.IDEAソリューションズ事業 　　　　　
７.IDEA AI事業
　　　　　・生成AI導入・運用支援研修
　　　　　・生成AI研修
URL　　：https://ideatech.jp
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