ネットに“つながる”4つの動機、日本は「コミュニケーション」「自己表現」などに最も消極的

消費者がインターネットへの接続やインターネットで“つながる”ことに関する調査を日本を含む世界10か国で行った結果を、経営コンサルティング会社のA.T. カーニーが12月1日に発表した。

調査結果によると、世界各国の消費者は、インターネットに接続する主な動機として、以下の4項目を挙げている。

1. 誰かとつながるため
2. 自己表現
3. ネットで検索
4. 利便性

全回答者の平均73％が「家族や友人とコミュニケーションするため」（誰かとつながるため）にインターネットを使うと回答。その傾向がもっとも強いのはインドで、94％だった。ナイジェリア（89％）、中国（88％）も高い。一方、日本は調査国中もっとも低い34％で、オンラインでのつながりに消極的だった。

また、表現の自由が制限されている新興国では「自己表現」のためにネットに接続するという傾向が顕著で、中国、ナイジェリア、インドは85％以上が、ネットに接続する主な動機を「自己表現」だと回答した。日本はここでも、調査国中もっとも低い30％だった。

インターネットに接続する主な動機（項目は上から「誰かとつながるため」「自己表現」「ネットで検索」「利便性」の順）

市場やネットの成熟度を見た場合、利用傾向にも相関が見られた。

たとえば「ソーシャルネットワークが、インターネットに接続する大きな理由になる」という項目では、ブラジル（58％）、ナイジェリア（57％）、インド（54％）、ロシア（52％）は、ソーシャルネットワークに費やす時間がオンラインショッピングや検索よりも多かった。逆に、米国（39％）、ドイツ（36％）、日本（32％）は低い。

インターネット上で時間を費やす行動（項目は上から「ソーシャルネットワーク」「エンターテインメント」「ショッピング」「取引サービス」の順）

「バナーなどの広告をクリックする」と答えたのは米国では7％に留まったが、ナイジェリアは正反対の93％で、インドは84％、中国は83％の回答者がオンライン広告に対して好意的だった。

「ソーシャルメディアが消費者の購買に与える影響」も、国・年齢ごとに大きく異なる。米国や英国、ドイツ、日本では、3分の2から4分の3にあたる回答者が、「商品やサービス、ブランドに対するソーシャルメディアでの評判が自分の購買行動にほとんど、あるいはまったく影響しない」と回答している。一方で、中国（95％）を筆頭に、インド、南アフリカ、ブラジル、ナイジェリアでは、多くの回答者が、ソーシャルメディアでの評価を買い物時の参考としていた。

この調査「Connected Consumers Are Not Created Equal: A Global Perspective」は、世界10か国（米国、英国、ドイツ、ブラジル、ロシア、中国、インド、南アフリカ、ナイジェリア、日本）を対象にしたもので、2014年7月に実施。各国約1,000人（合計10,009人）から回答を得た。

調査報告書の日本語版は近日公開予定。