大日本印刷が米国流通・小売り大手のKrogerとデジタルサイネージの日本展開へ共同研究

大日本印刷(DNP)は、米国流通・小売り大手のKroger(クローガー)とともに、同社がグループ店舗を中心に導入しているデジタルサイネージ(電子看板)と関連サービスを日本市場で展開する共同研究を3月4日に始めた、と同日発表した。仕様の設計・開発・実証を行う施設(ラボ)を共同運営し、年末までのサービス開始を目指す。

このデジタルサイネージは「Enhanced Display for Grocery Environments Digital Shelves(EDGEデジタルシェルフ)」と呼ぶ。流通・小売り向けで、スクリーンの後ろ側から映像を投影して反対側で見る仕組みのリアプロジェクションスクリーンを商品棚の前面部分に搭載する。来店客への情報伝達や購入促進の効果が高められる。

価格を示す紙のプライスカードに代わって商品棚に設置し、商品の価格やプロモーション情報、成分や栄養などの情報をディスプレイに表示。プライスカードの切り替えなど店舗の業務負荷も軽減できる。両社は今後、流通・小売業界の人手不足解消や、店舗のデジタル化による販売促進効果向上などを目的に共同研究を進める。

EDGEにはDNPのスクリーンが採用されている。両社の共同研究では、DNPが保有する日本の流通・小売業界とのネットワーク、プロモーション実績と、Krogerの製品・サービスのノウハウを組み合わせる。Krogerは世界3位の売り上げ規模がある流通・小売りチェーンで、北米でスーパーマーケットなど約2800店舗を運営している。