「動画業界グローバル実態調査」で広告主の70％が放送を減らしてデジタル動画に投資

デジタル広告プラットフォームのAOLプラットフォームズ・ジャパンは、動画に関する世界的調査の「2017年動画業界グローバル実態調査」の結果を6月2日発表した。広告主の70％が放送・ケーブルテレビへの広告予算を減らし、余剰分をデジタル動画に投資していた。生活者はモバイルで80％、パソコンなどで85％が週1回以上動画を視聴し、広告主の47％とパブリッシャー(メディア事業者)の57％が2017年にはモバイル動画への投資を25％増加させる見込みになっていた。

調査は日本、米国、カナダ、英国、フランス、オーストラリア、東南アジアを対象にオンラインで2016年10～12月に実施した。生活者(16～54歳)は1264サンプル、バイヤー(代理店、広告主)・販売業者(パブリッシャー、アドネットワークなど)1609サンプルで、日本はそれぞれ153サンプル、201サンプル。モバイル動画が急成長し、モバイル機器が常に手近にある生活者は77％にのぼる。広告主はモバイルに多額の資金を投入し、63％は予算をモバイル動画にシフトさせていた。

広告主とパブリッシャーが考える動画の成長を引っ張る要素は「より質の高いクリエイティブ」(広告主47％、パブリッシャー53％)、「ソーシャルメディア」(46％、50％)だった。生活者がオンライン動画に誘導される割合は検索の57％、ソーシャルメディアとシェアの各37％が多く、直接見付ける割合の19％より高い。日本は検索61％、レコメンド33％、シェア28％で、直接は13％となった。ライブ動画は生活者の55％が1週間に1回以上視聴し、66％はモバイルで見ていた。