博報堂DY、スマートフォンによる行動変化調査でネットに触れる場所と時間が拡大

博報堂、大広、読売広告などを傘下に持つ博報堂DYホールディングスは、グループ横断型組織、「博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター」が実施したスマートフォンの購入によるユーザー行動変化調査の結果を5月19日発表した。購入後、インターネットに触れる時間と場所が拡大し、GPS機能の活用が増え、SNSの利用が進むなどの特徴が明らかになった。調査は2月15～17日に全国の高校生から69歳の男女スマートフォンユーザー500人を対象にインターネットで実施した。

「そう思う」と「ややそう思う」を合わせたデータで、スマートフォンを使い始めたことで変化した意識や行動について、「屋外でインターネットを見る頻度が増えた」が88.2％あり、「インターネットに接触している時間が増えた」84.9％、「わからないことや気になることがあったらすぐに検索するようになった」82.2％と続いていた。屋外でネットを見たり、積極的に検索するなど、新たな行動習慣が生まれていた。

GPS機能に関しては「利用することが増えた」が同様のデータで64.6％、「屋外で検索しながら行動を決めることが多くなった」が62.0％となり、「無料のナビゲーションアプリをダウンロードした」も60.6％あり、スマートフォンとGPSの相性の良さがうかがえた。さらに「SNSに接触する回数が増えた」40.4％、「SNSに投稿する回数が増えた」が30.5％あり、サイトや画像のシェアが増えたとする層も3割以上で、やり取りする情報に変化があった。

博報堂DYホールディングス
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