ネットショップ担当者フォーラム

楽天市場

「バレンタイン特集2016」という特設サイトで、「本命」「友人・職場」「こだわり・予算別」といった購入者のニーズに合わせて購入できるようにしています。

2016年は新たに、最短20分で商品を届ける「楽びん!」で、フレンチの巨匠ジョエル・ロブション氏が監修する「ラ ブティック ドゥ ジョエル・ロブション」ブランドのチョコレートなどを、2月18日までの期間限定で販売しています。

Yahoo!ショッピング

「すごいバレンタイン2016」特集内で、男性の顔写真を自動診断し、おすすめのチョコレートを紹介するサービス「バレンタイン男子図鑑」を実施しています。

「バレンタイン男子図鑑」では、チョコレートをあげたい男性の顔写真をアップロードすると、自動的に25種類のどのタイプかを診断し、その男性にあうチョコレートを紹介。「Yahoo!ショッピングで購入する」のボタンを押すと、商品販売ページに移動し、その購入することができるようになっています。1度に最大15人まで診断できるそうです。

また、日本男子25タイプの“平均顔“に質問すると、口元を動かしながら音声で答える擬似会話機能や、男性が自分の診断結果をSNSに投稿し、周囲に欲しいチョコレートを事前に”おねだり“できる機能もあるそうです。

Amazon.co.jp

Amazonの「バレンタイン特集ページ」は、チョコレートの贈り方も多岐に渡っていることに対応。「義理チョコ」のほか、自分へのご褒美のチョコ、、友達へ贈る「友チョコ」、父親への「パパチョコ」など、幅広い用途から選べるようにしています。

手作りチョコを贈りたい人へ向けて、製菓用チョコレート、チョコレート成形用型、ラッピングなども特集ページで紹介。このほか、3段階の難易度別にスイーツ・チョコレートレシピも掲載しています。

価格.com

価格.comは「義理選びも本命選びも『はずさない』！女の株を上げるバレンタイン」という特集を実施。「義理編」「本命編」「逆編」の3つのシーンを紹介しています。

「義理編」では職場編、家族編、友人編があり、その職場編の中にも上司、同僚、後輩など細かなシチュエーションにあったお勧めのチョコレートを紹介。本命編でも彼氏・旦那、両思い、友達、憧れ、などシチュエーションに合ったプレゼントを提案しています。

さまざまな、バレンタイン特集でシチュエーションに合った商品を提案する企画は数多く用意されていましたが、最も細かく分類されていたのがこのページです。

ちなみに、提案されている商品は、「価格.com」内で検索することができるので、検索結果から商品ページにリンクされています。

ZOZOTOWN

ZOZOTOWNでは「男の子が欲しいバレンタインプレゼントランキング」というページを開設。「年下男子、年上男子、肉食男子、草食男子の4人にバレンタインにほしいプレゼントを聞いた」という形で商品を紹介しています。

ZOZOTOWNでは食品を取り扱っていないため、チョコレートは一切出てきません。チョコレート以外のプレゼントをしたいという女性には選びやすい企画です。

オルビス

ダイエットも美容にもこだわる女子に好評の、オルビス“アロニアシリーズ”から、食べてキレイになる美容チョコレート「ショコラ・ド・アロニア」を期間限定で販売しています。

アロニアは栄養価の高い「スーパーフルーツ」で、脂肪分解を促すダイエット効果が期待できるため、自分へのご褒美チョコや友チョコとして利用されそう。

Cuoca

製菓・製パン材料のECサイト「Cuoca」は、バレンタインアイテム特集として、材料、型、道具、ラッピング、デコレーションなど手作りチョコレートを贈るためのアイテム一式を、それぞれのカテゴリから選べるようにしています。

初めての人でも簡単に手作りチョコを作ることができるオリジナルの「手作りキット」も特集。出来上がりのイメージや、何分くらいで出来上がるかなどが詳しく紹介されています。

ちなみに、ネットショップ担当者フォーラムの人気コーナー「はぴさやがゆく！ ネットショップの裏側探検記」ではこのCuocaのレッスンスタジオでチョコレートケーキを作っています。その模様はこちらから。

モバコレ

レディースファッションECサイト「モバコレ」は、アルバイト求人情報サイト「バイトル」と共同でバレンタインキャンペーンを実施しています。

「バイトル」と「モバコレ」の公式ツイッターアカウントをフォローし、「ツイートして応募する」ボタンからツイートすると、QUOカード1000円分や人気レディースファッションブランドのルームウェアなどが当たるキャンペーンとなっています。

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オリジナル記事：楽天、Yahoo、AmazonなどECサイトのバレンタイン企画まとめ【2016年】
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ゲオホールディングス子会社のゲオペイメントサービスは2月8日、店頭で現金チャージが可能ができる独自の決済サービスの運用を始めた。ペイメントサービスはオリジナルの電子マネーカード「Lueca（ルエカ）」。全国のゲオグループ約1600店舗やECサイトで現金をチャージすることができる。

ゲオグループでは、リアル店舗とWebサービスでシームレスに買い物ができる環境作りを推進している。「Lueca」は、今後のオムニチャネル化の基盤となる仕組みとして位置付ける。

「Lueca」は、複合メディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」、総合モバイルショップ「ゲオモバイル」など全国のゲオグループ約1600店舗、Webサービスで利用可能。

中古品などを売った際に支払いする金額もチャージできるのも特徴。「セカンドストリート」「ゲオモバイル」で貯めた買取チャージを、「ゲオ」でレンタルに使うといったことにも利用できる。

「Lueca」は、2月開始予定の映像配信サービス「ゲオチャンネル」利用できるようにする。対応は4月の予定。

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オリジナル記事：ゲオグループ、オムニチャネル化進める独自の電子マネー「Lueca」を導入
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ロックオンは2月5日、GMOペイメントゲートウェイ（GMO-PG）の決済システムを利用して提供しているEC-CUBE公式決済サービス「EC-CUBEペイメント」のオプションとして「リスティング広告費をまとめて請求書払いできるサービス」を開始した。同サービスを利用することで、広告費の支払いを商品代金振り込みと同じく翌々月末とすることができるようになり、キャッシュフローの悪化を心配することなく広告を出稿ができる。

自社ECサイトへの集客施策としてリスティング広告は親和性といわれ、中小のECサイトから大手ECサイトまで幅広く利用されている。ただ、広告から売り上げにつながった代金が振り込まれる前に広告費を支払う必要があったため、 キャッシュフローの悪化を懸念し思い切った広告出稿ができないというECサイトも少なくなかった。今サービスはそうした課題を解決することができる。

また、Google AdWordsやYahoo!JAPANスポンサードサーチへの出稿代金の支払い一元化もできるため、管理コストの削減にもメリットがある。

同サービスの開始に合わせて、Google AdWordsやYahoo!JAPANスポンサードサーチへの入稿作業コストを大幅に軽減することが可能となる「リスティング広告 入稿用CSV作成プラグイン」美提供も開始した。ダウンロードは、EC-CUBEオーナーズストアから。

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オリジナル記事：広告費をまとめて後払い可能に、「EC-CUBEペイメント」の集客支援サービス
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ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズは、ネットユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス『VALUES eMark+』の有償サービス『【eMark+】Pro』から、スマートフォン分析機能を正式リリースした。

この機能により、性別や年代をはじめ、居住エリア、職業、未既婚、子供の有無などのユーザー属性を把握できる。例えば「30代～40代で子供のいる主婦が、スマートフォンでどのようなサイトをよく閲覧しているか」などを分析できる。

競合他社などベンチマークしたいサイトを指定すると、訪問者数や訪問回数、PVに加え、CVの推移も集計。また、検索キーワードや訪問直前にどのようなサイトを見ていたかなど、広告や集客施策に活用できるデータも得られる。

『【eMark+】Pro』の競合サイト分析例

オプションで、アプリに特化した分析サービスも提供。自社アプリだけでなく他社アプリのユーザー層、利用率、リピート状況がわかるため、ターゲットユーザーに対してどのようなアプリが人気なのか、競合アプリのインストール数や継続率がどう変化しているかなどを把握できる。同じくオプションで、行動ログモニター会員へのアンケート調査も実施可能。

費用はPC、スマホのデバイス別で、初期費用が30万円〜、月額費用も30万円〜（それぞれ税抜）。

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オリジナル記事：ヴァリューズがWebサイト、アプリの競合分析サービスを開始。
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ネット決済代行のGMOペイメントゲートウェイ（GMO-PG）と三井住友銀行の合弁会社、SMBC GMO PAYMENTが2月から事業を開始した。まずは、GMO-PGが提供しているEC向け決済サービスを三井住友銀行の顧客に対し導入を図り、将来的にはGMO－PGとSMBCグループのリソースを活用した新たな事業展開も見据える。

昨年6月にGMO-PGは三井住友フィナンシャルグループおよび三井住友銀行と資本業務提携しており、ネット決済代行の合弁会社を設立するとしていた。これに伴い、11月2日のSMBC GMO PAYMENTを設立。2月から事業を開始した。

新会社の資本金は初年度3億1200万円で、三井住友銀行が80％、GMO-PGが20％を出資。2年目以降、GMO-PGが増資し49％まで持分を引き上げる予定。代表取締役会長 兼CEOには三井住友銀行から池澤正光氏が就任、代表取締役社長兼COOにはGMO-PGの村上知行氏が就任した。

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オリジナル記事：GMO-PGと三井住友銀行の合弁会社、SMBC GMO PAYMENTが事業を開始
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USENは2月４日、USENサービスに加入している店舗向けに、備品や消耗品などの店舗用品を販売するECサービス「USEN CART」を開始した。店舗向け通販についてはすでにアスクル、大塚商会、モノタロウなどがサービスを提供しているが、USENでは会員限定に安価に商品を提供するほか、1000円以上の購入で送料を無料にするなどの差別化を図ることで、事業の拡大を図る。

「USEN CART」では、レジロール、アメニティグッズ、洗剤、掃除用品、飲食店向け消耗品、メニューや看板、電球など、店舗運営に補充が必要な消耗品や備品類に特化して販売。取扱商品点数は約3600点。

USEN会員のみがサービスの利用が可能で、タブレット端末やスマホから専用アプリをダウンロードし、アプリから注文する形となる。

配送は宅配便を利用。最短で10時30分までにご注文すると、当日の午後に商品を届ける。

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オリジナル記事：USEN 店舗向けBtoB通販に参入
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大手システムインテグレーターのTISは2月29日、「TIS EC最新ソリューションセミナー第1回 ～お客様をつなぎとめるオムニチャネル時代の『ウェブ接客』～」と題したセミナーを東京都渋谷区で開催する。ナビプラス、ミックスネットワークが共催。

▼セミナーの詳細はこちら

今回のセミナーは次のような課題を抱える事業者の悩みを解決するもの。

• 既存のサイトに集客力や接客サービス機能を強化する仕組みを作りたい
• 他社に負けない魅力ある商品を、購入者がきちんと見られる仕組みを作りたい
• ECサイトに訪れた人が、なぜ購入しないのかが分からない、分析・気付きを得る仕組みを作りたい
• ECとコールセンターの情報をつなぐことで、サイトからの離脱を減少させ、売上アップができる仕組みを作りたい

最先端のテクノロジーを用いたソリューションを紹介。それらを組み合わせて、スムーズに導入を進めるための「勘どころ」を、2回シリーズで解説するという。

プログラム内容

• ECサービストータルソリューション「RetailCube」コンセプト（TISの津田剛氏）
• EC市場 2016年の最新動向と脱集客のカギ（ナビプラスの高橋敏郎氏）
• 「EC×動画」の最前線 動画活用のコツとケーススタディ（ミックスネットワークの橋本督二郎氏）
• ECのクロスチャネル最適解～ドロップユーザを電話に誘導することで得られるもの～（TISの阪本悟氏）
• オムニチャネルを成功に導くマーケティングオートメーション導入のポイント（TISの伊藤直広氏）
• 失敗しないECサイト再構築の進め方（TISの山本豪氏）

開催概要

• 日時：2月29日（月）15:00～17:45（14:30）
• 場所：デジタルガレージ セミナールーム（東京都渋谷区恵比寿南3-5-7 デジタルゲートビル9階）
• 人数：50人
• 料金：無料（事前登録制）
• 主催：TIS
• 共催：ナビプラス、ミックスネットワーク
• 詳細と申し込み：http://www.tis.co.jp/seminar/201602_01.html

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オリジナル記事：「オムニチャネル時代の『ウェブ接客』」などが学べるセミナー 2/29開催
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セミナーのポイント

• ページの表示時間が長くなるとコンバージョン率は下がる
• 表示速度を1秒短縮して年商1,200億円増
• ECサイトの表示速度は2秒以内が鉄則

SOASTA INTERNATIONAL INC ゼネラルマネージャー 秋山 英二 氏

ページの表示時間が長くなるとコンバージョン率は下がる

ゼネラルマネージャーの秋山氏は、サイト表示速度とコンバージョン率の関係性に関する独自の調査結果を公開した。

BtoCサービスを提供しているA社は、モバイル経由のアクセスでは表示速度が3秒のときにコンバージョン率が最大化し、表示時間が長くなるにつれてコンバージョン率が下がり、7秒で半減したという。

B2Bサービスを展開するB社のケースでは、パソコン経由のアクセスでコンバージョン率が最大となる表示速度は2.5秒だった。越境ECを手掛けるC社の直帰率は、表示速度が3秒のときに最も低くなっている。ECサイトの表示速度とコンバージョン率や直帰率には明らかな関連性が見られた。

表示速度を1秒短縮して年商1,200億円増

秋山氏は、サイト表示速度を改善してコンバージョン率を向上させた事例も紹介した。その1つは、事務用品小売りの世界最大手、米ステープルズの事例だ。同社は北米に1,600店舗を持ち、25か国でビジネスを展開している。同時にオンライン販売にも注力しており、2014年のECサイトにおける売上は100億ドルに達しているという。

同社はサイトのパフォーマンスを改善すべく、ECサイトを訪問したユーザーが実際にどのような体験しているのかを確認するため、レスポンス計測ツール「mPulse」を利用して調査を実施した。「ページ表示時間」「各ページの表示時間に対するセッションの分布」「直帰率」などを計測した結果、ページ表示時間と直帰率には相関関係があり、ページ表示時間が遅くなるにつれてコンバージョン率は下がることが判明した。

さらに、ECサイトの各ページがコンバージョン率にどの程度影響しているかを計測し、パフォーマンスを向上させるべきページを選定。改善が必要なページに対して下記のような施策を実施した。

• 改善すべきページの選定
• ページ構成要素の最適化（画像サイズの最適化、JavaScript/CSSのサイズ削減、サードパーティー/コールの削減、最適化、データベース参照の最適化 など）
• マネージメント、他部門からの理解

その結果、ページ表示時間の中央値は1秒削減、98パーセンタイルの表示時間は6秒削減され、コンバージョン率は10%向上したという。ステープルズのEC売上高が100億ドル（約1兆2,000億円）であることを考えれば、サイト表示速度の売上への貢献度は年間約1,200億円になる。

ECサイトの表示速度は2秒以内が鉄則

こうしたECサイトのパフォーマンス改善に役立つのが、Webサイトレスポンス計測ツール「mPulse」だ。テクニカルディレクターの村田氏はデモンストレーションを交えながら、その機能について紹介した。

SOASTA INTERNATIONAL INC テクニカルディレクター 村田 達宣 氏

レスポンスのリアルタイムモニタリングをはじめ、直帰率やコンバージョン率などのKPIを設定し、レスポンス時間との相関をグラフで表示する。モバイルを含めたOSやブラウザごとのアクセス状況についても表示可能だ。

これら複数の要素の相関関係に基づき、「モバイルから商品説明ページへのアクセスは多いが、Androidデバイスへのレスポンスが悪く、改善が必要」といった具体的な課題を抽出できる。

サイトパフォーマンスの改善にあたっては、ユーザー体験をリアルタイムで計測し、分析しなければ実態が見えてこない。また、すべてのページに改善策を講じるのは現実的ではない。まずは自社ECサイトの実態を詳細に把握し、ビジネス上もっともインパクトのあるページに改善のための資源を集中することが重要となる（村田氏）。

また、米国のEC小売事業者トップ200社から12社をピックアップし、2014年と2015年の「レイバー・デイ（労働者の日、米国の祝日）」の直前の1か月間のデータを取得して比較したところ、PCからのアクセスでコンバージョン率が最も高かったサイト表示時間は、2014年の3秒から2015年は2秒と短縮されていたという。また、モバイルからのアクセスでコンバージョン率が最も高いサイト表示時間は、2014年の6秒から2015年の2秒へと大幅に短縮されている。

ユーザーの期待値が高まっている一方、ユーザーの期待値に対してページのロード時間は高速化されていないことが判明した。すなわち、多くの機会損失が発生していることになる。ピックアップした12社のサイト表示時間は平均値よりも早い。ユーザーは他のECサイトにも同じようなパフォーマンスを求めており、ページロード時間は2秒以内を目指さなければならなくなっている（秋山氏）。

サイト表示時間はコンバージョン率や離脱率に大きく影響する。さらに、ユーザーのサイト表示速度への期待値は急速に高まっており、EC事業者にとって表示速度の改善は急を要する課題だ。エンドユーザーのリアルな体感を計測、分析した上で、サイトのどこを改善すべきか把握すること。そして、継続的に改善していくことが求められている。

関連リンク：

• SOASTA International, Inc.
• mPulse

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オリジナル記事：ECサイトの業績に関わる“１秒”の価値。ユーザーの期待に応える表示速度を
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消耗戦に陥らないネットショップが提供している価値や施策を紹介

仲山学長によると、「ほぼ仲山市場 探索ツアー」のコンセプトは、消耗戦に陥らないネットショップがどのような価値を提供し、どんな施策を行っているか、を知ってもらうことだという。

ツアーを行う前、西本さんがなぜツアーに参加することになったかについての説明が行われた。西本氏は、仲山学長と仕事を一緒にする機会があり、楽天の出店者について説明を受けたという。

西本氏は、店舗の1つ1つが優れたコンテンツであると感じ、楽天市場のショップから直接話を聞いてみたいと要請し、今回のツアーが開催されることになったという。

今回のツアーにブースを構えたのは8店舗。参加者は8グループに分かれ、各店舗の話を15分ずつ聞き4店舗を回るという内容。筆者も1つのグループに入り、4店舗のプレゼンを聞いた。

最初に訪問したのがナッツやドライフルーツなどを取り扱う「小島屋」さん。ヒット商品の「ヨーグルト専用のドライフルーツミックス」を開発するきっかけは、店長仲間から「レーズンが苦手だからレーズンの入っていないヨーグルト専用のフルーツミックスってないの?」と言われたことだった。

ドライフルーツ屋の意地もあり、最高のモノを作ってやろうと思い、取り組み始めた。（小島靖久店長）

自信をもって売り出せるものを作るため、実際に試した組み合わせは300種類にもなるという。その中から最高の組み合わせを選んだ後、各ドライフルーツの最適な分量の組み合わせを行う必要があるため、作業は連日深夜にも及んだが、不思議と疲れや止めようという気持ちにはならなかったという。

次に訪れたのは「いわゆるソフトドリンクのお店」のブース。

運営元のナカヱが手がける企画はユニークだ。たとえばエイプリルフール。「ヘルシア緑茶」は「ヘルシワ緑茶」、「MATCH」は「MATCHO（マッチョ）」といった商品としてサイトに表示。

商品説明は「筋肉にうれしいビタミンとプロテインをモリモリ配合。シュワッと弾ける炭酸が眩しいマッスルをさわやかに演出するレモン風味です。朝からベンチプレスに励む彼の差し入れに!」といったように作りこんでいるという。

また、ユーザーから募った投票で1位になった「大井のおっさん」は「お～いお茶」をもじったもの。ボトルのパッケージデザインを伊藤園からもらい、それを加工して実際に商品を作成。投票者にプレゼントしたという。

社員も面白がっていろいろなアイデアを出してくるし、何より自分が楽しいのでやっている。この時期が来ると、みんな気合が入る。（中江トシヒロ店長）

続いて訪れたのはボーイズラブマンガやノベルを専門に販売する「コミコミスタジオ」のブース。

そこで渡されたのが「ボーイズラブ診断」という質問用紙。記載されている質問に「YES」「NO」で答えていくと、その人におすすめのジャンルのボーイズラブコミックを診断するというもの。「甘々系」「コミカル系」「ハード系」など、実際に分類されたボーイズラブコミックスを読んでみる、という体験をした。

サイトでは、「甘々系」「コミカル系」「ハード系」といったジャンルごとに商品を探せるようにしているほか、ブログで注目の新作情報などを発信。作者のサイン会などを開催することで、この分野の商品に関してはアマゾンよりも売り上げているという。

アマゾンよりも商品の到着が遅く、送料がかかるにもかかわらず、「コミコミスタジオ」で買ってくれるお客さまがたくさんいる。サイト上でボーイズラブへの愛が感じられるからだと思う。（内藤剛社長）

最後の4ブース目は、「邪悪なハンコ屋 しにものぐるい」の伊藤康一店長が「紙芝居ボード」を使い、サイトの特徴やどんなハンコを販売しているか、販売を始めた経緯などを紹介。オリジナルデザインのハンコのイメージが数多く掲載された冊子や実際のハンコの押し心地などを試せるようにした。

もともとハンコを販売していたわけではなく、オリジナルTシャツのデザインをして販売していたところ、スタンプが欲しいというお客さまの要望があったので販売し始めた。（伊藤康一社長）

ツアーには、卵を販売する「卵の庄」、「保護猫カフェ ネコリパブリック」、「イーザッカマニアストアーズ」、「よなよなの里」といった有力店舗もブースを構えていた。

店長や店員自身がまず楽しんで仕事することでファン作りにつながる

今回のツアーを通じて最も感じたのは、「店長や店員自身がまず楽しんで商品開発や売り場作りをすると、必ずそれに共感するユーザーがいる」ということだ。

こうした共感ユーザーはコアなファンとなり消耗戦に陥らない店舗に成長することができる。コアなファンを作ろうと無理な施策などを行っても、恐らくファンから見れば浅はかな戦略、と見破られてしまうだろう。

今後、中小のECサイトが生き残るためには、「自分たちにしかできないことを見つけることが大事だ」とよく言われる。とはいえ、自分たちにしかできないことを見つけることはなかなか難しい。

それならば、自分たちが面白いと思うことを突き詰めていくのはどうだろうか。それがゆくゆくは他社がまねできないものになるのではないか。今回のツアーではこんなことを学べたような気がする。

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オリジナル記事：楽天新春カンファレンス2016の注目企画「ほぼ仲山市場 探索ツアー」に潜入レポート
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楽天は1月26日、東京都港区のグランドプリンスホテル新高輪で「楽天新春カンファレンス2016」を開催した。当日は、参加した「楽天市場」出店店舗同士の交流の場や課題解決のための講座などを設けた。また、放送作家で脚本家の小山薫堂氏が基調講演を行ったほか、三木谷浩史社長（＝写真）が講演を行った。

三木谷社長は、2016年の楽天市場のテーマについて「クオリティー」とした。「クオリティーを上げることに対して、病的なまでのこだわりが必要。『一人くらいいいじゃないか』ということではなく、一人でも不満を持つ客がいれば対応するべきだ」と説明した。

取り組みの一環として、レビューで低い評価をしたユーザーに対し、投稿から2分以内に同社のカスタマーサービスが電話をかけて、不満点や苦情などを聞き取るサービスを始める。同社のECコンサルタントも即座に苦情への対応を行う。ユーザーに対してはお詫びとして、「楽天スーパーポイント」を500から2000ポイントプレゼントする。

三木谷社長は「顧客満足度の向上は、どんなプロモーションよりも売り上げ増が図れるのではないか。100分の1、100分の2のデトラクター（批判者）を放置すると、少数派でもマイナスの声の方が大きくなってしまう。4万店舗の集合体である楽天市場のクオリティーを上げるには、1店舗ごとの意識が必要だ」とした。あまりにも悪い評価が付いた店舗についてはいったん閉店させたり、悪質な場合は退店させたりすることで、モールのクオリティーをキープするという。

また、三木谷社長は社会変化や最新技術に対し、楽天市場がどう対応していくかについても説明。スマートフォンなどのスマートデバイスの普及に伴う「Smart」や、民泊や配車サービスなどに代表される「オウンドエコノミー（所有型経済）からシェアリングエコノミー（共有型経済）へ」、さらには「Automation」をキーワードとした。

「Automation」では、ディープラーニング（機械学習）やAI（人工知能）の発達により、「近い将来、車は確実に自動操縦が普及するだろう」と断言。楽天市場においては「ユーザーをハッピーにするために使っていきたい」。具体的には、データ戦略や商品ジャンルへの特化戦略、ロジスティクス、ユーザー高還元に活用するという。

データ戦略においては、昨年から「ページ診断サービス」を開始。ページのどの部分にユーザーが興味を持っているかを可視化していくもので、すでに約70店舗が利用しており、購入率は約32%向上しているという。

また、ユーザーの行動パターンにあわせてマーケティング手法を変えている。「最終的には、楽天会員一人ひとり、それぞれ違うデザインのページ、違うアイテムを見せるようなパーソナライゼーションをやりたい」。さらに、購買行動を分析して最適な商品やプランをプロモーションする。例えば、楽天トラベルでカニを楽しむツアーやプランを選んだユーザーには、楽天市場のカニをレコメンドするといった仕組みを考えているという。

このほか、学生など若年層を対象とした特別会員サービス「楽天ヤング」を刷新し、15歳から25歳の学生向けに「楽天学割」とする。会員数が1200万人を超えた楽天カードについては、「利用高では業界3位だが、2年以内に1位にしたい」。18日から、楽天カードを使って楽天市場で買い物をすると、3%のポイント（プレミアムカードはさらに1%プラス）が上積みされる施策を開始。「当然リピート率が高くなる。楽天カードとしては“逆ざや”になるが、外部で使ってもらうことで吸収ができる。楽天スーパーポイントが使える店舗をもっと増やしていきたい」とした。

三木谷社長は「通信販売は顧客の顔が見えず、不備があった場合の修正がやりにくいので、対面販売以上にクオリティーを高めないといけない。20年間培ってきたものをベースに、楽天市場が生まれ変わり、現在の流通総額2兆円から5兆円、10兆円と増やし、社会の基盤にしていきたい」と意気込みを述べた。

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オリジナル記事：楽天･三木谷社長が語る2016年の楽天市場 「対面販売以上のクオリティーを」 | 通販新聞ダイジェスト
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EC運営代行事業などを手がけるECホールディングスは2月16日、洋菓子店やパン屋のECサイト運営に特化したECサイト構築パッケージ「EC Challenge」の提供を開始する。ECサイト運営の業務負荷を抑えるシステムに設計。実店舗の運営をしながらECも展開できるようにし、ネット通販に進出していない町の洋菓子店などのEC進出を支援する。

ECホールディングスは、ネットショップ運営代行事業のほか、「Ciappuccino(チャプチーノ)」「DOUGHNUTPLANT（ドーナッツプラント）」というスイーツブランドを展開し、実店舗やECサイトで販売している。

この運営ノウハウを活用。オープンソース「EC-CUBE」をカスタマイズした「EC Challenge」の提供に至った。

スイーツECなどに特化した機能として、製造カレンダー・温度帯設定・予約販売＆期間販売・複数配送先設定・ギフト対応・セット販売・定期購入・定期購入&頒布会などの機能を付けた。

利用料金は月額9800円から。売上規模や業務内容に合わせたカスタマイズも可能。

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オリジナル記事：洋菓子店やパン屋向けECパッケージ｢EC Challenge｣を提供開始、ECホールディングス
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ファッションブランド「earth music&ecology」などを展開するクロスカンパニーは2月4日、ファッションレンタルサービス「メチャカリ」で利用した中古品を「ZOZOUSED（ゾゾユーズド）」内で販売する取り組みを開始した。

クロスカンパニーはUSED品をより多く販売できる環境を整備。ファッションレンタル事業の強化につなげ、商品の新たな循環モデルを確立する考え。

「メチャカリ」はクロスカンパニーが扱うブランドの新品アイテムを同時に3点までレンタルすることができ、返却すると1点から何度でも借り換えることができるサービス。

60日間借り続けたアイテムは、そのままもらうことができる。譲り受けたアイテムは3点にカウントされず、新たにファッションアイテムを借りることが可能になる（参照記事）。

従来、返却されたアイテムはクロスカンパニーが運営するECサイト「CROSS COMPANY COLLECTION（クロスカンパニーコレクション）」でUSED商品として販売していた。

今回、「ZOZOUSED」と共同で商品データ連携システムを開発。商品情報を自動連携できるようにすることで、「ZOZOUSED」でも販売できるようにした。

こうした施策で、従来よりも数多くのUSED品を販売できる環境を整える。

「ZOZOUSED」を運営するクラウンジュエルでは、共同開発した商品データ連携システムを活用し、他ブランドもUSED品を手軽に「ZOZOUSED」に出品できるようにする。今回の取り組みを皮切りに、ブランド公式ユーズドショップの展開を拡大させていく考えだ。

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オリジナル記事：ファッションレンタル｢メチャカリ｣の返却品を｢ZOZOUSED｣で販売、クロスカンパニー
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Amazonは2月4日、「Amazonお酒ストア」内の「Amazonワインストア」で、「Amazon ソムリエ」サービスを開始した。

専門家との電話を通じ、多くの取扱商品の中から希望に合ったワインを購入できるようにする。ワイン初心者からワイン通まで、ユーザー層の拡大、利用頻度の増加につなげる。

「Amazonソムリエ」は、Amazonお酒ストア内の「Amazon ワインストア」で提供する。

利用方法は、ログイン後にワインの商品ページで「次の画面で電話番号を入力いただくと、お客様のお電話がなります」のリンクをクリック。ユーザー自身の電話番号を入力すると、Amazonから電話がかかってくる仕組み。

シチュエーションや合わせる料理、ギフトの送り相手といった要望を伝えると、専門家からお勧めのワインなど、ワイン選びのアドバイスを受けることができる。

通話終了後には専門家が提案したワインの商品URLなどをメールで受け取ることも可能。注文は電話上で行うことはできない。

提案するワインはAmazonで取り扱う商品のみ。出品者がAmazon上で販売している商品に関しては、現在のところ提案されない。

Amazonは、ワインの取り扱いを強化しており、現在の取り扱い点数は8000点以上まで拡大。ワインを一定の温度に保ったまま管理する「定温倉庫」や、温度管理した配送する「保冷お届けサービス」などワイン専用サービスを拡充させている。

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オリジナル記事：専門家がワイン選びを電話でサポートする「Amazonソムリエ」を開始
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トランスコスモスが手がける通販ブランド「日本直販」は2月5日から、「ラムちゃん等身大フィギュア」のテレビ通販を始めた。

「日本直販」の顧客層は60代以上が中心。インフォマーシャル型などのテレビ通販では、高齢者向けの健康グッズやサプリメント、生活雑貨、日用品などが売れ筋となるケースが多く、テレビショッピングでフィギュアを販売するのはめずらしい。

今回、トランスコスモスが高齢者層にフィギュアを販売するのには、綿密に設計された戦略がある。

「ラムちゃん」は、週刊少年サンデー（小学館）で1978～1987年の間に長期連載された人気マンガ「うる星やつら」（作：高橋留美子）のヒロイン。テレビ化もされ、「うる星やつら」のファンは多い。

50～60代のシルバー世代はマンガやアニメに触れて育った世代で、アニメなどに対する拒否反応は少ないとトランスコスモスは判断。

また、アニメやマンガのグッズはネット通販で販売されることが多いが、テレビ通販ではあまり見かけることはない。こうした背景をもとに、テレビを頻繁に視聴し、資産を多く持つシルバー世代に向けて高価格帯のフィギュアを販売することにした。

販売価格は100万円。限定50体の限定販売。

「日本直販」はもともと、テレビショッピングの総通が展開していた通販ブランド。2012年に総通が民事再生法の適用を申請したところ、トランスコスモスが新設子会社（トランスコスモスダイレクト、後に日本直販に商号変更）を通じて通販事業を譲り受けた。

トランスコスモスは2015年、日本直販を吸収合併した。

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オリジナル記事：｢日本直販｣が100万円の｢ラムちゃん等身大フィギュア｣をTV通販、シニア層に向け販売
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通販・EC企業向けにサイト構築ASPを提供するロックウェーブは、レスポンシブECサイト構築ASP「aishipR（アイシップアール）」を、「Amazon.co.jp」のアカウントでログインと決済ができる「Amazonログイン&ペイメント」に対応する。

ロックウェーブによると、レスポンシブ専用のクラウド型ECプラットフォームとしては国内で初めての対応という。2月24日にリリースする予定で、2月5日から申し込みを始める。

「aishipR（アイシップアール）」は、さまざまなデバイスに対応したレスポンシブECサイトを構築・運用するクラウド型ECプラットフォーム。月額9800円から利用できる（初期費用は別途必要）。

「Amazonログイン&ペイメント」は、導入した自社ECサイトにおいて、「Amazon.co.jp」のアカウントでログインすることができ、そのアカウントに登録してある配送先住所やクレジットカード情報を決済などに利用できるのが特徴。

EC事業者は「Amazonログイン&ペイメント」を使って商品購入した消費者の情報（メールアドレス、名前、住所、購入商品などの個人情報）を、利用者の同意に基づいて管理・利用することが可能。メールマーケティングやクーポン、ポイントプログラムなどへの販促に活用できる。

ロックウェーブでは次のように「Amazonログイン&ペイメント」導入への期待を説明している。

スマートフォンやタブレットでのECサイトにて、お客様のページ離脱、いわゆる「カゴ落ち」を減らすことができ、ECサイトの転換率向上やECサイト利用者の増加が期待できます。

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オリジナル記事：「Amazonログイン&ペイメント」をレスポンシブECサイト構築の「aishipR」が実装へ
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自社サイトの現状を把握できていない担当者は意外と多い

問題を解決するために「現状把握」は不可欠であり、まず取り組むべきことです。

現状把握をした上で、いわゆるPDCAサイクルを回して中長期的にプロセスを改善し、大きな課題をクリアしていくアプローチは、Webマーケティングに限らずもはや当たり前ですが、ユーザスループット最適化（UTO）の施策が同様のアプローチで取り組まれているかというと、残念ながら今はまだその段階にはありません。

ECサイトを運営されている方で、例えば以下のような質問に即答できる人はどれほどいるでしょうか？

• 新規ユーザーは、どのページを通過すると会員登録率が上がるのか？
• 曜日と時間帯、デバイス、キャンペーンを掛け合わせ、コンバージョン率が高いのはどれか？
• 商品詳細ページを見ているユーザーは全セッションのうちどの程度いるのか？
• 人気商品から埋もれている商品まで、商品閲覧のロングテールの度合いはどの程度か？
• サイト内検索の人気キーワード。および、そのキーワードでどんな商品が上位表示されているのか？

これらの問いはUTOの施策を的確に行って行くために把握すべき重要な情報ですが、実際には答えに詰まってしまう担当者が多いことでしょう。UTOの施策を行っていたとしても、現状把握を怠り、やみくもに行っていたとしたら、やはりまだまだ改善の余地があると言えます。

小さな改善の積み重ねが大きな成果を生む

例えば、月間の訪問者が10万人、1UUあたりのPVが10、全PVに対するCVRが1%、平均単価が1万円のアパレル通販サイトあったとします。訪問者数を据え置き、1UUあたりのPV、CVR、平均単価の3つがそれぞれ25%改善した場合、売上にどれくらいインパクトがあるのかシミュレーションしてみます。

25%の改善が3箇所で発生したので、トータルでの改善は25%+25%+25%＝「75%」と考えがちですが、実際には、1.25×1.25×1.25×＝1.953125となり「95%」の改善効果が期待できます。

これは、一般的には「複利効果」と言われるものですが、UTOはずばり、小さな改善の積み重ねが驚くべき成果を生む施策なのです。

具体的な成果も出始めたUTO

UTOの施策を実行するソリューションやツールは様々なものが登場し、その成果も出始めています。

古くからあるツールでは、アクセス解析ツールやヒートマップツールもサイト内を把握する上で欠かせないツールです。もう少し施策実行系のツールに近付けると、A/BテストやLPO、EFOがあり、近年はクーポン表示やチャット機能を提供するウェブ接客ツールも多数登場しました。

「サイト内検索」は、ユーザーの商品探しをサポートするものとして、UTOの施策の中でも優先度の高い機能ですが、以下のように具体的な成果も出始めています。

サイト内検索について下記のような取り組みを行いました。

• 検索ボックスの設置位置変更、デザイン変更による視認性の向上
• サジェスト機能導入、ゼロ件ヒットを参照した上での月1回の同義語登録を実施
• 「ファセットカウント機能」を利用して、検索結果が何件になるかを明示
• 検索結果を「キーワードの相関性」をスコア化した順位をベースに、アイテムの閲覧数が多い順にソートして表示
• 検索結果表示スピードの平均を2.5秒から0.4秒に改善

結果は次のとおりです。

サイト内検索改善前と改善後の比較

効果をまとめると次のようになります。

• 利用率……31.7% → 35.3%（3.6%の増加）
• 離脱率……27.1% → 23.2%（3.9%の改善）
• PV/UU……7.05 → 8.44（1.39の改善）
• CVR……1.33% → 1.75%（0.42%の改善）

改善の割合としてはそれぞれ数パーセントと、ほんのわずかの数値ですが、このケースでは売上が127.3%増、金額にして1,350万円増加しました。

売上が伸びたことはもちろん重要ですが、このケースにおいて特筆すべきは「UU数はほぼ横ばい（100.6%増）だったにもかかわらず」という点です。流入数（UU数）を増やさなくても、売上は伸びる。まさに、UTOが狙い通り成功した事例と言えるでしょう。

いきなり「売上を130%に伸ばす」という目標を立てても何から手をつけたらよいのか、またいきなりそんなに大きく売上を伸ばすことができるのか不安になってしまう方も多いかと思いますが、実際に小さな改善の積み重ねで大きな結果につながることが見えれば勇気がわきませんか？

UTOの施策を的確に行うために把握すべき、3つのKPI

UTOの施策を的確に実行するために、どのような視点で現状を把握しておくべきか。最後に3つのKPIを紹介します。

KPI① 商品詳細到達率

サイト全体のPVに対する、商品詳細ページのPVの割合です。

商品を買ってもらうためには商品を見せる必要があります。「売上を増やすために、より多くの商品を見せましょう」という非常にシンプルな考えに基づく指標です。

ユーザーにとって「探しにくい」「比較しにくい」サイトほど、商品詳細到達率は下がります。なぜなら、ユーザーはサイト内で迷ったり悩んだりした結果、商品以外のPVが増えてしまう傾向にあるからです。UTOの施策はサイト全体のPVの向上を目標とするのではなく、商品詳細到達率の向上を目指します。

KPI② カート投入率

商品詳細ページのPVに対する、カート投入数の割合です。

商品詳細ページに到達したということは、その商品に興味を持ったということです。ユーザーが購入を取りやめる要因をUTOの施策により取り除き、カート投入率の向上を目指します。

KPI③ 購入率

カート投入数に対する、購入数の割合です。

カートに投入してくれたら購入まであと一歩。しかし、商品をカートに投入したにも関わらず購入しない「カート放棄率」は、一般的に7割程度。カートに入れても結局買わない人が圧倒的に多いのが現状です。UTOの施策では、主に入力負荷などの阻害要因を取り除くことで、購入率の向上を目指します。

次回は、①の「商品詳細到達率」を向上させるための具体的なアクションについて、詳しくご説明します。

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オリジナル記事：たった3つの指標改善で売上2倍! 小さな積み重ねで成果を出す ECサイト見直し法 | ECサイトの販売力をUPするユーザスループット最適化（UTO）
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イオン子会社のイオンリテールはアリババグループが運営する「天猫国際（Tmall Global）」に出店した。すでに「天猫国際」内にECサイトを開設。中国の旧正月「春節」後の2月18日にグランドオープンする。

イオングループは現在、中国大陸でイオン55店舗を展開。実店舗展開している知名度をネット通販にも活用し、安心・安全な商品を訴求する。

「天猫国際」の店舗ではイオンのプライベートブランド「トップバリュ」をはじめ、インバウンドで人気の化粧品・加工食品、衣料品・食料品などを販売。約200品目からスタートし、年内には約1000品目まで品ぞろえを拡充する。

イオンリテールの「天猫国際」展開に関し、トランスコスモスがECサイト運営などをサポートする。

イオンリテールは日本国内で、「イオンネットスーパー」「イオンショップ」といったネットスーパー、ECサイトを運営している。

イオングループの海外向け通販では、イオンの通販子会社、イオンダイレクト（当時、現在はイオンリンク）が2015年8月、「楽天市場」の海外販売サービス「Rakuten Global Market」内に、「新鮮直送～Japan Premium Online Shop～」を開設し、香港の利用者向けに生鮮食品などを販売する取り組みを始めている。

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オリジナル記事：イオンが中国向けネット通販、インバウンドで人気の商材を「天猫国際」で販売
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オリジナル記事：Amazonベンダーエクスプレス/ヤフネコ！パック/Instagramのビジネスアカウントが2万5,000を突破 | 週間人気記事ランキング
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3DプリンタのECサイト「プリンタス3Dストア」、プリンターインクカートリッジなどのECサイト「こまもの本舗」が第三者による不正アクセス攻撃を受け、セキュリティコードを含む個人情報が漏えいしたことがわかった。

両サイトを運営するプリンタスが2月2日、「プリンタス3Dストア」「こまもの本舗」の自社ECサイトで公表した。

両サイトで漏えいしたのは次の通り。

• カード名義人名
• カード番号、有効期限
• セキュリティコード
• メールアドレス

「プリンタス3Dストア」

対象は、2015年8～11月にクレジットカードで買い物をした15人

「こまもの本舗」

2010年4～10月の注文分で5件、2015年8～12月の注文分6427件（計6432件）

システムのセキュリティの脆弱性を突き、データベースを不正に操作する不正アクセスを受けことが原因。サーバー内でカード情報を保持していたため、カード情報が搾取された。

2015年12月8日にカード決済代行会社から漏えいの疑いがあるとの報告を受け、ECサイトの運営を停止。9日に第三者専門調査機関であるPaymentCardForensics社（PCF社）に調査を依頼した。

2016年1月8日にPCF社から最終報告を受け、警察署、経済産業省への報告と相談を行った。

再発防止策として、今後はカード情報を自社で保有しない形式に移行する計画。「画面リンク型」の決済方法を採用し、安全性などを担保する。

プリンタスは今回の漏えいに関し、次のコメントを発している。

1969年の創業以来、小さいながらも今日まで事業が継続できたのは、ひとえに弊社を応援してくださるお客様からの信頼があってのことでございます。失った信頼を回復するのは容易ではございませんが、これまで支えてくださった皆様へ恩返しするつもりで、よりお客様本位にたったサービスのご提供に邁進してまいります。このたびは誠に申し訳ございませんでした。

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オリジナル記事：セキュリティコードも漏えい、「プリンタス3Dストア」「こまもの本舗」に不正アクセス
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ユニクロは2月16日から、ECサイト「ユニクロ公式オンラインストア」で購入した商品を「セブン-イレブン」の店頭で受け取ることができるサービスを始める。受け取り手数料は無料。

まずは、東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県のセブン-イレブン（約5700店）でスタート。その後、全国のセブン-イレブンに順次拡大する予定。

2月16日から、「ユニクロ公式オンラインストア」で商品を購入した際、商品の受け取り場所を「セブン-イレブン」に指定すると、店頭で受け取ることができる。

ユニクロは、「商品のスムーズな受け取りが難しかったお客さまの利便性を向上させることができると考えている」とした。

ユニクロのECサイトでは、5000円以上の注文で送料は無料で、5000円未満は全国一律450円（消費税除く）。「セブン-イレブン」店頭での受け取り関する手数料は無料に設定した。

ファーストリテイリングが2015年10月に発表した2015年8月期通期連結決算によると、国内ユニクロ事業における通販・EC売上高は前の期比27.9%増の324億900万円。同事業の売上高に占める通販・EC売上高の構成比率は同0.6ポイント増の4.1%だった。

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