【2019年】動画マーケティングの7つの真実 | VIDEO SQUARE

こんにちは！VIDEO SQUARE編集長です。
動画はいまや日本のみにとどまらず、世界中でマーケティングに活用されるコンテンツとなりました。今回は、日本から一歩ふみ出して、海外発の動画にまつわる7つの真実を統計データに基づきご紹介します！

アメリカとイギリスに拠点を置くアニメーション動画制作会社のWyzowlのレポート(※1）によると、マーケティング担当者の87%が動画を活用しています。2年前の2017年には63%だったことを比較すると、24%も伸びており、マーケティングの手法として活用の幅が広がっていることがわかります。

アメリカの動画制作ツールを提供するANIMOTOの発表したレポート（※2）によると、88%のマーケティング担当者がソーシャルメディア上での動画活用の費用対効果（ROI）に満足していると回答しています。マーケティング施策として、費用対効果は非常に重要な指標となるため、この結果はこれから動画を活用したマーケティング施策を打つ方には朗報といえるのではないでしょうか。

※「新しい商品・サービスについて知りたい時どのような方法を最もを好みますか？」
短尺動画(68%) 文章を基本としたウェブサイトや投稿(15%) 電子書籍やマニュアル(4%) インフォグラフィック(3%) 営業電話やデモ(3%) プレゼンテーションやピッチ(4%) その他(3%)　（Wyzowl調べ（※1））

Wyzowlのレポート(※1）によると、「新しい商品・サービスについて知りたい時どのような媒体を好みますか？」という質問に対して、68%の約7割が「短尺動画」と回答しています。文章を基本とした「ウェブサイトや投稿」を通して知りたいと答えた15%と比べると、大きな開きがあります。商品・サービスへの興味喚起として動画の活用が期待できるといえます。

※「あなたがとても気に入ったコンテンツを見つけた際、どのようなコンテンツの種類を友人に最もシェアしますか？」
動画(48%) 記事や投稿(16%) SNS投稿(23%) ブログの投稿(5%) 商品ページ(3%) その他(4%)（Wyzowl調べ（※1））

Wyzowlのレポート（※1）によると、コンテンツをとても気に入った時に最もシェアするであろうコンテンツの種類として、約半数の48%が「動画」と回答しています。能動的に読むというテキストに対して、動画はシェアされた側の立場を考慮すると、受け身で情報を受け取ることができます。そのため、コンテンツが見られやすいこと自体が、シェアされやすい理由に直接つながっていると考えられます。

それをふまえた上で、特にバイラルマーケティングに注力している場合、シェアを前提とした拡散効果を狙うため、動画の制作は必須といえるでしょう。また、バイラルマーケティングと相性の良いSNS媒体での動画広告の配信を検討している場合は、縦型動画のフォーマットが視聴者はより見やすく好まれる傾向にあります。

※「ブランドが動画を制作した場合、どんな種類の動画をもっとみたいですか？（ひとつのみお選びください）」
説明動画(39%) ビデオブログ(10%) バイラル動画(20%) インタラクティブ動画(9%) 商品のマニュアル動画(12%) チュートリアル動画(6%) その他(3%)（Wyzowl調べ（※1））

Wyzowlのレポート（※1）によると、最も見たいブランドが制作した動画の種類に、約4割の39%が「説明動画」を選択しました。エンターテインメント性のある「バイラル動画」の20%と比較しても割合が高く、商品・サービスの理解促進の上で説明動画が求められていることがわかります。

※「制作した動画の尺の長さはどれぐらいですか？」
〜15秒(11%) 16〜59秒(30%) 1〜3分(39%) 4〜6分(10%) 7〜9分(3%) 10〜12分(3%) 13〜15分(1%) 15分以上(3%)（Social Media Examiner調べ（※3））

アメリカのソーシャルマーケティングを専門とするSocial Media Examinerの行ったマーケティング担当者へのアンケート（※3）によると、制作した動画の尺の長さが「15秒以下」と回答したのははわずか11%にとどまり、「1〜3分」が39%と約4割を占めてました。説明動画の需要が高まっている中、コンテンツマーケティングの手法として動画の活用を前提とする場合は、超短尺動画よりもある程度の長さの動画の制作が多いことがわかります。しかしながら、4分以上の動画は20%にとどまっており、視聴者が飽きないためにもポイントを抑えたコンパクトな動画が好まれるといえます。

※「動画を活用しているあなたはどのチーム（部署）に所属していますか？」
マーケティング(82%) 社内広報(23%) 営業(21%) サポート(13%) 人事(12%) その他(12%) 経営陣(11%) (Vidyard調べ（※4））

カナダのオンライン動画プラットフォームを提供するVidyardのレポートでは、動画を活用している担当者の部署を調査したところ、82%が「マーケティング」、23%が「社内広報」、21%が「営業」に所属しているという結果が出ています。コミュニケーションツールやプロモーションでの活用が予想されるマーケティング部や商品・サービス紹介の営業ツールとして営業部の活用は予想できるものの、社内広報担当者の動画活用が活発な点は予想外でした。かつては社外に向けてのプロモーションやブランディングが多かった動画活用ですが、今後社内に向けたインナーブランディングの重要性もさらに高まることが予想されます。

ここまで筆者の気になった海外の動画マーケティングにまつわる統計データを紹介させていただきました。「動画」はビジネスにもエンターテインメントにも活用される機会が増えており、これからも活用シーンは増えていくことが考えられます。

一方で、動画が身近な存在になったからこそ、動画マーケティングに取り組む企業が増え、いかに視聴者へ訴求力のある動画を制作し、成果につなげるかがカギとなります。

VIDEO SQUAREを運営するCrevo（クレボ）では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください！

・アニメーション動画制作・映像制作

・実写動画制作・映像制作

・コンバージョン率64%上昇　動画マーケティングの7つの真実

・The State of Video Marketing 2019 (Wyzowl)（※1）

・2018 State of Social Video: Marketer Trends [Infographic]（ANIMOTO）（※2）

・2019 Social Media Marketing Industry Report (Social Media Examiner)（※3）

・The State of Video Marketing in 2018: Demand Metric Report (Vidyard)（※4）