株式会社STANDARD生成AIで“眠れるデータ”を活用可能な資産へ転換し、業務に組み込むための設計プロセスと実践事例を具体的に解説。

株式会社STANDARD(本社:東京都港区、代表取締役:伊藤 海)は、2026年3月10日(火)、生成AIを個人のツールに留めず「組織の業務プロセス」へ組み込むための具体的な設計図を公開するWebセミナーを開催いたします。本セミナーでは、製造業における「過去のトラブル対応履歴」をAIで資産化するなど、具体的なケーススタディを詳説します。
セミナーお申し込みはこちら■セミナー概要2/17(火)に開催した前回のセミナーでは大変多くの反響をいただいたものの、アンケートでは「内容が濃かったので、一つひとつの工程をより詳しく、じっくり聞きたかった」というお声も多く頂戴いたしました。
そこで今回は、多くの方がぶつかる「最初の壁」である、生成AIを業務に組み込み、省力化・高度化を目指すというテーマに絞り込み、
「過去から蓄積されているものの、有効活用できていない情報資産(≒眠れるデータ)の価値創出」という具体的事例を交えて丁寧に解説いたします。
単なる「便利なチャットツール」としての利用を超え、
既存業務にどうAIを編み込み、成果(ROI)を出すのか。その「設計の勘所」をじっくりとお伝えします。
|今回の重点テーマ:「ナレッジの資産化」今回は具体的なケーススタディとして、多くの現場が直面する
「過去のトラブル対応履歴」の活用を取り上げます。
膨大な過去のテキストデータから、いかにして「今、使える解決策」をAIに導き出させるか。
また今後増えていく情報・データを、どのような目的・手段で有効に蓄積していくべきか。
そのプロセスを分解して解説します。
|本セミナーでじっくりお伝えすること・
生成AI活用の壁の越え方:個人の活用から組織の「業務」へ組み込むための条件
・
【事例深掘】製造業・トラブル対応履歴のAI活用事例
・
失敗しないためのステップアップ:スモールスタートから着実な省力化へ繋げるロードマップ
|開催要項日時:2026年3月10日(火)15:00-16:00
会場:オンライン(Zoom)
参加費:無料(事前登録制)
セミナーお申し込みはこちら※本セミナーは、同業他社様や個人の方のお申込みをお断りいたしております。
■こんな方におすすめ・生成AIを導入したが個人利用に留まっており、業務フローに組み込むまでのアクションに至っていない方
・「製造業の現場」でAIをどう活用すべきか、具体的・技術的なヒントが欲しい方
・前回のセミナーを受け、さらに一歩踏み込んだ「実装のコツ」を学びたい方
・年度始めに向けて、現場主導のAIプロジェクトを加速させたい推進担当者様
■登壇者
株式会社STANDARD
執行役員 統括パートナー
蓋盛 元希
富士通/Deloitte/BCGにて、戦略策定等の上流工程から、データ分析・システム実装といった現場実装に至るまでの全業務プロセスをリード・経験。BCGでは、岸田政権「デジタル人材育成」政策に参画し、人材育成カリキュラム作成・企業DX推進プログラム等を担当。約2,000名の人材育成・輩出に貢献。
2023年STANDARD参画後、デジタル人財育成・DXコンサルティング業務を主導。
セミナーお申し込みはこちら《その他セミナー情報と資料請求はこちら
》・セミナー&アーカイブ配信ページ:
https://standard-dx.com/seminar・一括資料請求:
https://standard-dx.com/download/document_service_multi株式会社STANDARDについて「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」というミッションのもと、株式会社STANDARDは日本企業のDX内製化を牽引しています。1,500社を超える豊富な支援実績から得た知見を活かし、人材育成から戦略立案、AI実装までをワンストップで提供します。
当社が提唱するのは、社員のマインドセットから変える「ヒト」を中心とした変革です。独自のDX個別教育プラットフォームを通じて、各企業の課題や社員一人ひとりのレベルに最適化された育成カリキュラムを提供し、組織全体のデジタルリテラシーと実践力を底上げします。さらに、プロフェッショナルなコンサルタント陣がアジャイルな手法でプロジェクトをリードすることで、DXの大きな壁とされる「収益化」までの期間を大幅に短縮。半年~1年という短期間で確かなビジネスインパクトを創出します。持続可能なDX推進体制を自社内に構築したい企業に対し、最短距離で成果へと導く伴走型のパートナーシップを提供しています。
■公式サイト
https://standard-dx.com/■当社サービスに関するお問い合わせ先
https://standard-dx.com/contact企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ