CCIがZ世代の調査・分析でマーケティング活動を強化する「Z世代研究会」を発足

CARTA HOLDINGSグループのサイバー・コミュニケーションズ(CCI)は、Z世代へのマーケティング活動を強化するプロジェクト「Z世代研究会(ゼトケン)」を発足する、と6月16日に発表した。Z世代を対象とした定量調査やCCI独自調査、インタビューなどでZ世代のリアルな意見を調べて情報提供する。調査データを活用してZ世代を対象としたマーケティングの啓蒙活動や、新しいソリューションを企画・開発する。

Z世代は、1990年代後半から2010年代前半に生まれ、「デジタルネイティブ世代」や「スマホ・SNSネイティブ世代」とも言われる。これからの消費を担うことから、企業のマーケティング活動の対象として欠かせない存在となっている。Z世代を対象とした調査・分析では、動画共有アプリ「TikTok」などZ世代向けメディアのトレンド・ナレッジを提供し、若年層向け施策の企画・制作をワンストップで提供する。

CCIは、若年層マーケティングに特化した専門チームで、TikTokなどの豊富な実績と知見をもとに、オンライン運用型広告プラットフォーム「TikTok For Business」で広告販売してきた。Z世代の調査では、多くの動画クリエイターをマネジメントするMCN(マルチチャンネルネットワーク)を子会社に持つTORIHADAが協力する。TORIHADAとCCIは、TikTok広告のワンストップサービス「TOMAKASE」を提供している。