新型コロナによる“検索の変化”、日本の消費者が真っ先に反応していた【Yext調べ】

Yext, Inc.（イエクスト）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界の検索動向と消費者行動に与えた影響について、調査を実施した。自社データに加え、GoogleやBingなど、100以上のからの検索プラットフォームのサードパーティデータをもとに分析を行った。

世界的な検索動向、「ホテル」「レンタカー」に関する検索数が早い段階で減少

まず1月19日～3月27日におけるYextを通じた検索でのインプレッション数（表示回数）は、全世界で約1,100億回だった。また3月9日～4月7日における情報の更新数は6,211万3,313回で、2月9日～3月9日（3,367万9,737回）に比較し約84％増となった。新型コロナウイルスの影響が見てとれる。

日本・イタリア・ドイツ・フランス・北米・イギリスの主要各国で比較すると、日本の消費者が真っ先に反応していた。1月15日に最初の症例が報告されたが、1月25日には食料品店など主要業界に関する検索数が大幅に増加。2月29日には想定レベルの307％増のピークに達した。

調査対象のすべての国で、消費者からの電話の問い合わせが大幅に増加。イタリアでは、北部の小さな町々が封鎖された2月23日にレンタカー会社への電話件数が111％増と倍を超える。フランスとドイツでも、休校と国境閉鎖が発表された直後の3月14日と15日に特に電話件数が増加していた。

もっとも検索行動として反応が遅かったのはイギリスなどの消費者で、2月23日にコロナウイルスの検索のピークを迎えると、小売・外食サービスへの客足が減少し始めた。3月22日以降は想定レベルの約95％減までに落ち込んだ。なお、親戚と集まるのが一般的なイタリアは、配送サービスの検索数が大幅に増加していた。

業界別に動向を見ると、世界的に食料品・ドラッグストア、銀行・ATM、投資・不動産に関する検索が上昇。一方で、ホテルやレンタカーに関する検索数が早い段階で減少した。衣料・高級品に関する検索も減少を見せた。そんななか北米では、ホームセンターや銃弾薬店などの専門店について検索、ウェブサイト、電話でのアクセス数が大幅に増加した。

日本の検索動向、2月末～3月頭にコロナウイルス検索のインタレストが山を迎える

日本の検索動向を見ると、1月19日～3月27日におけるYextを通じた検索でのインプレッション数（表示回数）は、約23億回。昨年対比でホテルや外食は4割以上減少した。衣料品も24％減少した一方で、食料品は66％増加した。

1月～3月にかけての動向を時系列で見ると、2月下旬より配送業の検索数が増加。外食の検索の数、経路検索の数が大きく減少した。2月末～3月頭にコロナウイルス検索のインタレストが山を迎えると、以降は高止まりしている。

調査概要

【調査方法】

• 特定の業界における2020年の特定の期間の消費者の検索とエンゲージメント数を、2019年の同日に記録された値と比較。
• 年間成長率を調整した上で日次の変化率を算出して、その値を数日単位で平均した。
• ※Yextプラットフォーム上の情報更新の増加率（84％）：2020年3月10日～2020年4月7日の更新数を、2020年2月9日～2020年3月9日の更新件数と比較。