「2014年 日本の広告費」は6兆1522億円、前年比102.9％で3年連続前年実績を上回る

電通は日本国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を2月24日発表した。2014年1～12月の日本の総広告費は6兆1522億円で、前年比102.9％と、3年連続で前年実績を上回り、6年ぶりに6兆円を超えた。インターネット広告費は1兆519億円、前年比112.1％とスマートフォン、動画広告、新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。業種別(マスコミ4媒体・衛星メディア関連を除く)では、全21業種中14業種が前年を上回った。

主な増加業種は「情報・通信」(前年比107.2％)、「家電・AV機器」(同107.1％)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6％)、「自動車・関連品」(同103.4％)、「飲料・嗜好品」(同102.0％)など。減少業種は「趣味・スポーツ用品」(同92.1％)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6％)、「食品」(同96.8％)、「ファッション・アクセサリー」(同97.0％)などだった。媒体別広告費は、新聞広告費が6057億円(前年比98.2％)、雑誌広告費は2500億円(同100.0％)、ラジオ広告費は1272億円(同102.3％)、テレビメディア広告費(地上波テレビ＋衛星メディア関連)は1兆9564億円(同102.8％)だった。

電通
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「2014年(平成26年)日本の広告費」解説
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