「One ETF　日経２２５」、「One ETF トピックス」の信託報酬率を業界最安水準へ「One ETF」の商品性を改良

アセットマネジメントOne株式会社
　アセットマネジメントOne株式会社（東京都千代田区、取締役社長 杉原 規之、以下「アセットマネジメントOne」）は投資家の皆さまにお役立ていただけるETFをご提供すべく、以下の通りOne ETFシリーズの商品性を変更いたします。

　資産運用立国の実現に向け、ETF（上場投資信託）は多様かつ利便性の高い投資機会を提供する商品として重要な役割を担っています。今回の変更に加え、アセットマネジメントOneは商品本部にETF専担者を配置し、新商品ラインナップの強化を図ります。

　アセットマネジメントOneは「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、今後も新商品の開発や既存運用戦略の高度化等を通じて、資本市場の発展と、より良い社会の実現を目指してまいります。

■2025/7/9変更■
取得・交換の申込不可日の変更、取得・交換の申込締切時間の変更、金銭拠出部分の追加金の廃止
対象８ファンド（次頁に記載）について、市場流動性向上を図るため、変更いたします。

■2025/10/9変更■
　信託報酬率の引き下げ
「One ETF 日経225」および「One ETF トピックス」について、コスト負担の低減を図るため、信託報酬の水準を段階料率に変更し、信託財産の純資産総額が一定金額以上となった場合の信託報酬水準を引き下げます。なお、当該引き下げにより、同アセットクラスカテゴリ内で信託報酬率は業界最安水準となります（2025年6月2日時点、アセットマネジメントOne調べ）。
※各商品性の変更について、詳細は次頁の資料編および適時開示情報閲覧サービス上の書面をご確認ください。

＜資料編＞
- 商品性変更対象投資信託


※信託報酬の引き下げについては上記のうち１.「One ETF 日経225」および２.「One ETF トピックス」が対象


2．信託報酬率の引き下げ（詳細）

（１）One ETF 日経225（銘柄コード１３６９）
変更後の信託報酬率は次のイ.およびロ.の合計額とします。

イ.ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.0319％～年率0.0495％（税抜0.0290％～税抜0.0450％）の率を乗じて得た額
※信託報酬の配分は、ファンドの純資産総額に応じて、以下の通りとします。



ロ.株式の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）未満の率を乗じて得た額

（2）One ETF トピックス（銘柄コード１４７３）
変更後の信託報酬率は次のイ.およびロ.の合計額とします。

イ.ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.0275％～年率0.0495％（税抜0.0250％～税抜0.0450％）の率を乗じて得た額
※信託報酬の配分は、ファンドの純資産総額に応じて、以下の通りとします。



ロ.株式の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）未満の率を乗じて得た額

投資信託に係るリスクと費用およびご注意事項
【投資信託に係るリスクと費用】
●投資信託に係るリスクについて
投資信託は、株式、債券および不動産投資信託証券（リート）などの値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替リスクもあります。）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。


●投資信託に係る費用について [ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。]
■ お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料：上限 3.85％（税込）
換金時手数料：換金の価額の水準等により変動する場合があるため、あらかじめ上限の料率等を示すことができません。
信託財産留保額：上限 0.5％
■ お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）：上限 年率 2.288％（税込）
- 上記は基本的な料率の状況を示したものであり、成功報酬制を採用するファンドについては、成功報酬額の加算によってご負担いただく費用が上記の上限を超過する場合があります。成功報酬額は基準価額の水準等により変動するため、あらかじめ上限の額等を示すことができません。

その他費用・手数料：上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。その他費用・手数料については定期的に見直されるものや売買条件等により異なるため、あらかじめ当該費用（上限額等を含む）を表示することはできません。
- 手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することはできません。
- 上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アセットマネジメント One 株式会社が運用するすべての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。
- 投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国が異なることから、リスクの内容や性質、費用が異なります。投資信託をお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、内容をよくお読みいただきご確認のうえ、お客さまご自身が投資に関してご判断ください。
- 税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。



【ご注意事項】
●当資料は、アセットマネジメント Oneが作成したものです。
●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
●当資料は、アセットマネジメント Oneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点（202５年6月2日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、
- 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。
- 購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

【アセットマネジメントOneについて】
アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約69兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略 等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。
※運用資産残高は2025年3月末時点。
公式HP　https://www.am-one.co.jp/
商 号 等／ アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会／ 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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