企業のデジタルメディアを評価した「ウェブサイト価値ランキング」、1位は前年に続き「ANA」【トライベック調べ】

ユニクロが9位から3位に躍進。デジタルメディアを使いこなしがWithコロナ時代のカギに。

冨岡晶（Web担編集部） 2020/11/2 8:00 調査／リサーチ／統計 | 調査データ

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トライベックの社内組織であるトライベック・ブランド戦略研究所は、調査プログラム「Web Equity」に基づき、12業界の246企業・ブランドについて、2020年版「ウェブサイト価値ランキング」を発表した。

「Web Equity」は、企業のデジタルメディア（公式サイト、SNS公式アカウント、公式アプリ）について、4つの効果（接触効果、好感効果、販売効果、ロイヤルティ効果）から、事業活動への貢献度を算出する調査プログラム。さらに、デジタルメディアが企業・商品のブランド力向上にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算し、最終的な「ウェブサイト価値」を導き出している。

ウェブサイト価値ランキング2020、今年も「全日本空輸（ANA）」が1位

2020年版「ウェブサイト価値ランキング」は、前年から引き続き「全日本空輸（ANA）」が1位。コロナ禍の影響で、前年から128億円ダウンの906億円と価値評価された。2位も前年と同じく「日本航空（JAL）」で718億円。3位には前年9位だった「ユニクロ」が676億円と評価され大きく躍進した。前年3位の「トヨタ自動車」は641億円で4位に後退した。その他30位までのランクイン企業・ブランドは以下のとおり。

トップ15を前年と比較すると、キリン、アサヒビール、大和ハウス工業がランク外になった一方、マクドナルド、ローソン、ヤマト運輸が新たにランクインしている。これら企業以外も、今後はWithコロナ時代を踏まえ、さらにデジタルメディアに注力すると考えられる。

調査概要

【調査対象】「電子・電機」「情報・通信」「自動車」「住宅関連」「化粧品・トイレタリー」「OTC医薬品・健康機器」「趣味・娯楽・その他」「食品・飲料」「運輸・レジャー」「流通」「金融」「エネルギー・素材」の全12業界。国内の個人向け（BtoC）企業。
【調査期間】2020年6月1日～6月15日
【調査方法】全国20～69歳の一般消費者による評価調査を実施
【対象企業数】246社