トレンドマップ2020夏、将来性と経済インパクトで最注目されたのは「DX」【日経クロストレンド調べ】

日経BPのデジタルメディア「日経クロストレンド」は、「トレンドマップ2020夏」（調査時期：2020年7月）を発表した。

「トレンドマップ」は、技術・マーケティング・消費の3分野について潮流を探る調査で、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家が対象。編集部が選定した技術26キーワード、マーケティング27キーワード、消費27キーワード、計80ワードを認知する人に、そのキーワードの現時点での「将来性」と「経済インパクト」を5段階で尋ねてスコアリングを行った。

2018年夏よりスタートし、今回で5回目。新型コロナウイルスの影響が本格化して以降では、初の調査結果となる。

「DX」が、将来性でも経済インパクトでも高い数値

まず、前回の「トレンドマップ2020年冬」（調査時期：2020年2月）と比較すると、「将来性」では「ロボティクス」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」「人間拡張」「チャットbot」「DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」「ワーケーション（ワーク×バケーション）」「サブスクリプション消費」といったジャンルが上位だった。

「経済インパクト」では「DX」に加え、「5G」「アドベリフィケーション」「コンテンツマーケティング」「MaaS」「アクティブシニア」といったワードが並んだ。

単語ごとに見ると、「DX」が、将来性でも経済インパクトでも高い数字を示した。コロナ禍により、テレワーク、EC（ネット通販）、オンライン決済、デジタル接客などが多方面で進むなど、この半年間はかつて無いほどDXが滲透した時期となったが、それを反映した結果だと言える。

また今回の調査では、「コンタクトレス・テクノロジー」「フードテック」「デジタル接客」「カスタマーサクセス」「Z世代」「巣ごもり消費」という、6つのキーワードが新たに追加されたが、これらのなかでは、「デジタル接客」「コンタクトレス・テクノロジー」が特に高い将来性を示した。「デジタル接客」は、新型コロナウイルスの影響で、大企業だけでなく中小飲食店までが取り組んでおり、リアル店舗の生き残り手段として、注目されたようだ。

そのほか、消費分野でもっとも将来性スコアを上げた「ワーケーション」（スコア3.32）、逆に将来性スコアを大きく落とした「インバウンド消費」（スコア2.97、0.54ポイントダウン）、「ナイトタイムエコノミー」（スコア3.00、0.42ポイントダウン）などは、新型コロナと合わせ今後も動向が注目される。 

調査概要

• 【調査対象】日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家。
• 【調査方法】編集部が選定した技術26キーワード、マーケティング27キーワード、消費27キーワード、計80ワードを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねてスコアリング。
  ※［経済インパクト］1.どの企業も収益を得られていない／2.一握りの企業（1～2割程度）の収益に影響している／3.一部の企業（3～5割程度）の収益に影響している／4.大半の企業（6～8割程度）の収益に影響している／5.社会全体になくてはならない存在
  ※［将来性（＝企業の収益貢献や社会変革へのインパクト）］1.将来性は低い／2.将来性はやや低い／3.どちらとも言えない／4.将来性はやや高い／5.将来性は高い］
• 【調査期間】2020年7月