Facebook広告の配信エリア絞り込みに注意！ユーザーデータを調べてみてわかった真実

ソーシャルメディア集客ラボでは、以前も「掲載前にこれだけは知っておきたい！Facebook広告の仕組みと成果を上げる3つのポイント」という記事でFacebook広告について紹介していましたが、今回は地域を絞ったFacebook広告配信の注意点についてまとめてみました。

よく、Facebook広告は「ユーザーの属性に絞って広告を配信できる」と言われていますが、現状データを調べたところ少し対策をしなければいけないことがわかりました。

この記事を参考にして、注意すべきポイントを確認した上で広告をはじめてみてください。

Facebook広告管理画面で調べてみてわかった東京都の市区別配信データ

Facebook広告の管理画面で東京都全域に配信しようとすると、配信人数は4,129,260人になりました。一方、東京都内の市区ごとに配信対象を絞って足し上げると491,020 人にしかなりません。つまり東京都のFacebookユーザーのうち約12%しか市区の判定ができていないことになります。
また、新宿区だけFacebookの利用比率が46.7%と他と比べて極端に高くなっています。

このデータから、

• 全てのユーザーを市区町村まで絞った広告配信ができない
• 東京都新宿区のエリア配信は信頼できない

ということがわかります。

 
※ユーザーデータの表はこちらの元の記事をご覧ください

＜データの調べ方＞

エリア別のFacebookユーザー数は、Facebook広告配信の管理画面にアクセスすると誰でもすぐに調べることができます。東京都の会員数は「都道府県」のところに「Tokyo」を選択し、市区の会員数は「市区町村」に市と区をそれぞれ入力して表にまとめました。
また、市区ごとの人口は東京都が発表している「 住民基本台帳による東京都の世帯と人口」の平成24年1月データを参照しています。

市区町村に絞った広告配信が正しく判定できない理由

あくまで憶測になってしまいますが、以下の点が考えられます。

１．ほとんどのユーザーが居住地を登録していない

Facebookヘルプセンターにあるように、Facebook広告はIPアドレスとプロフィールに記載のある居住地に基づいて配信されています。つまり、居住地を登録していなければ、IPアドレス以外で判定する方法はありません。Facebook側でIPアドレスの判定をどこまでやっているのか定かではありませんが、データを見る限り市区町村をFacebook広告用に判定していない可能性が高いです。

２．過去に登録した東京都のユーザーが「東京都新宿区」に設定されている

以前のFacebookページの「インサイト」を見ると、居住地を東京都に選択しているユーザーは「東京都新宿区」と判定してされていました。1年以上前からFacebookページを運営していて、Facebookページのインサイトを見たことがある方はご存知かもしれません。
そもそも以前はユーザー登録の際に、居住地を東京都の市区まで選択できず「東京都」とだけ登録されていました。

以前に居住地を「東京都」に登録したままの人が多ければ、そのまま「東京都新宿区」に移行して、新宿区の利用人数が多く見えてしまっている可能性があります。

データを踏まえて対策すべき2つのポイント

今回ご紹介したデータを見てわかるように、現段階のFacebook広告は「地域のターゲティングで全てのユーザーに配信されるわけではない」ことを知っておかなければなりません。特にローカルビジネスの店舗であればよりターゲットを絞った広告配信を希望されると思いますので、対策していきたいところです。

この問題を解決するには2つの対策があります。

１．広告の配信エリアを広げる

Facebook広告は周辺の市区町村を含めた広告配信が可能です。地域選択のところでチェックを入れると、選択した市区町村から、16キロ・40キロ・80キロ以内の市区町村も含めて広告が配信されます。

この機能を使うと配信人数が大幅に伸びるので、管理画面から確認してみてください。

２．広告のテキストでどこのエリアの店舗かわかるように表示する

配信エリアを東京都全域など広めにとって、広告の本文でターゲティングする方法です。例えば、「渋谷にある居酒屋」や「六本木のエステサロン」など地名とジャンルを組み合わせて広告の本文に表示することができます。

こうすることで、興味のないユーザーがクリックすることは少なくなりますので、結果的にターゲットを絞ることができます。

※ユーザーデータの表はこちらの元の記事をご覧ください