「株式会社ベルタ」動画広告用クリエイティブ制作にLetroStudioを導入

アライドアーキテクツ株式会社
CVR1.1倍、CPO改善率11％を実現、新規顧客獲得の効率化に成功


　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたび美容健康食品・化粧品のブランドを展開する株式会社ベルタ（東京都港区、代表取締役社長：武川克己）に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」の提供を開始しました。同社ではLetroStuidoを使用して動画広告用のクリエイティブを制作し、活用したことで、CVR1.1倍、CPO（注文獲得単価）改善率11％を実現しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/


　同社は、「ライフステージをあなたと育む」をコンセプトに、美容健康食品や化粧品を企画・製造・販売するブランドです。専任カスタマーサクセス制度が特徴的で、変化していく女性のライフステージを商品・カスタマーサクセスでサポートします。




↓↓　LetroStudioを導入　↓↓





LetroStudio導入の背景

　同社は、新規顧客獲得のために広告運用を社内で行っています。さらなる広告効率向上のために、クリエイティブの訴求の幅を広げて仮説検証を行いながら、結果に基づく素早いクリエイティブの改善によって成果を向上させることが求められていました。

　そこで、豊富なテンプレートと柔軟な編集機能でスピーディーに動画の制作・編集が行えるLetroStudioを導入。動画広告による新規顧客の獲得効率向上を目指し、スピード、クオリティの追求を重視した動画クリエイティブの制作から改善まで行っていくことになりました。


動画広告向けのクリエイティブを制作・活用したことで、CVR1.1倍、CPO改善率11%を実現

　創業当時から広告制作デザイナーを社内で抱え、マーケティングにおいてもインハウス制を採用する同社では、LetroStudioを導入し動画広告用のクリエイティブ制作を強化しました。これまでも社内で動画制作を行っていましたが、LetroStudioを活用することでより素早く広告クリエイティブの制作・改善が行えるようになりました。

　さらに、「静止画のバナー広告」と「LetroStudioで制作した動画広告」でA/Bテストを実施したところ、LetroStudioで制作した動画広告のほうが効果的であることが判明。バナーに比べてCVR1.1倍、CPO改善率11％となる高い成果を出すことができました。クリエイティブ制作で終わらず、広告成果を見ながらスピーディーにクリエイティブ改善を行ったことで即座に改良対応ができるようになり、新規顧客獲得の効率化を実現しています。


　　▲制作した動画イメージ


ご担当者様のコメント





　「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる800を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※1）に選ばれました。
※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞





＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ