ワークスタイル変化でBtoBマーケも変化、最優先課題は「認知拡大」【アイティメディア調べ】

アイティメディアの「デジマ調査ラボ」は、「コロナ禍における勤務環境やマーケティング施策に関する調査」の結果を公開した。2020年3月よりほぼ半年ごとにBtoBマーケターを対象に実施している調査で、今回で5回目となる（2020年3月、2020年10月、2021年3月、2021年11月、2022年6月）。

コロナ禍の働き方や業務システムは、「テレワーク」が前提に

コロナ禍における職場や働き方について、ほぼ1年前の2021年3月調査（企業対応がピークにあったとされる時期）と比較すると、「出張の延期/中止/オンライン化」「フィジカルで行われる展示会、イベントやセミナーの参加自粛」が50ポイント近く減少するなど、大幅に制限が緩和されていることが判明した。「社内会議の延期/中止/オンライン化」「商談の延期/中止/オンライン化」も大きく減少しており、質問項目のなかでは唯一「欠勤者が出ても業務を維持できる体制の整備」のみが増加していた。

テレワーク（自宅勤務）については、2020年10月以降、8割超の企業で整備されている状況で推移しており、コロナ禍でのテレワーク定着が伺える。個別のシステムでは「電子署名・電子サインシステム」「オンライン名刺交換システム」の整備が、ここ1、2年で急伸している。

なおイベントについては、行動制限の解除にともないフィジカルイベントの出展意向が回復しているが、デジタルイベントへの出展意向も旺盛で、今後は両面展開になることが予測される。

マーケティング課題は「認知拡大」「リードナーチャリング（育成）」

さらに「今後のマーケティング課題」について聞くと、2021年3月調査では「リード（名刺情報）の取得」を挙げた回答者の割合がもっとも多かったが、以降は「商品・サービスの認知拡大」「リードのナーチャリング（育成）」が急増し上位へと変化した。これは受取手側もワークスタイルが変化し、情報収集方法が変化したためと考えられる。

調査概要

• 【調査対象】BtoBマーケター
• 【調査方法】インターネットによるアンケート調査（調査機関：アイティメディア）
• 【調査時期】2022年6月13日～7月20日
• 【回答数】185