スマホで買って店舗で使えるデジタル「ギフト券」をゴディバジャパンが発売

LINEやメールでギフト付のメッセージカードを送るWebサービス「giftee」を通じて販売する

チョコレートブランド「GODIVA (ゴディバ)」の輸入販売を手がけるゴディバジャパンは9月3日、スマートフォンで購入して店頭で利用できるデジタル型の「Eギフト」と、プラスチック型のギフトカード「ゴディバ ギフトカード」の販売を始めた。

デジタル型の「Eギフト」は、LINEやメールでギフト付のメッセージカードを送るWebサービス「giftee」を通じて販売する。「Eギフト」の価格は1000円と2000円の2種類。

デジタルギフトを贈りたい消費者は、「giftee」で贈りたい物を選択して決済した後、発行されたデジタルギフトのURLを贈りたい相手に送付。URLを受け取った人は、スマホなどの携帯端末上でURLをクリックしてデジタルギフトを表示することで、国内約200店舗にて商品と交換できる仕組み。「Eギフト」の場合、店舗にある決済端末で読み取ることで、リアルタイムに決済が可能となる。

ゴディバジャパンはスマートフォンで購入して店頭で利用できるデジタル型の「Eギフト」と、プラスチック型のギフトカード「ゴディバ ギフトカード」の販売をスタート
「Eギフト」の画面イメージ(左)とバーコードのイメージ(右)

「ゴディバ ギフトカード」は残高をサーバで管理するプラスチック製のカード。店舗の決済端末で読み取ることでリアルタイム決済ができる。

ゴディバジャパン以前から、商品と交換できる電子チケットを「giftee」で販売している。

決済端末は富士通マーケティングらが提供

ゴディバジャパンが発売したプラスチック型「ギフトカード」とデジタル型「Eギフト」の決済端末は、富士通マーケティングと富士通エフ・アイ・ピーが提供する。

2社は「FUJITSU リテイルソリューション サーバ管理型電子マネーサービス」と「運用支援サービス」をゴディバに導入した。

「サーバ管理型電子マネーサービス」 は、ギフトカードやハウス電子マネーの残高管理を行うリアルタイムプロセッシングサービス。150社以上の導入実績がある。

「運用支援サービス」では、決済端末の操作方法やカードステイタスの確認といった問い合わせに対応するなど、決済端末に関する店舗の負担を軽減する。

「ギフトカード」とデジタル型「Eギフト」の決済端末は、富士通マーケティングと富士通エフ・アイ・ピーが提供
サービスイメージ図

富士通マーケティングらによると、決済端末とサーバ間で直接通信することにより、店舗のPOSレジを改修といった大規模な設備投資を行うことなく導入できるという。

オリジナル記事はこちら:スマホで買って店舗で使えるデジタル「ギフト券」をゴディバジャパンが発売(2018/09/06)

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