IDCジャパン、スマートフォン・タブレット・PC利用実態調査でスマートフォン所有率が上昇

若年層ほどスマートフォンへの切り替えが進展、タブレットは利用できていない層が半数近く

IT・通信分野の調査・分析を行うIDCジャパンは、国内家庭市場のスマートフォン・タブレット・PCの利用実態調査の結果を12月10日発表した。8月の調査時点の所有率はスマートフォンが62.3%、タブレットは26.1%、PCは96.8%で、1年前の2013年7月調査と比べ、スマートフォンは12.5ポイント、タブレットは6.0ポイント上昇していた。PCは横ばいだった。調査はウェブで実施し、1次調査で1万3399人から回答を得、2次調査では3種すべてを所有する1000人が答えた。

スマートフォンへの切り替えが進む中、特に若年層ほどその傾向が高い。所有率は10~20歳代が前年の76.3%から87.8%、30歳代は同60.7%が77.5%に拡大した。タブレットの所有率は、30~50歳代が各年代で27%前後になっている一方、10~20歳代は24.0%、60歳代以上が22.3%と若年層や老年層への普及が進んでいない。タブレットに関しては、購入前の想定より利用できていないと感じる層が47.0%あり、満足度が低い。ウェアラブル機器は62.7%が利用意向を持っていた。

IDCジャパン
http://www.idcjapan.co.jp/

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